Mastercard、大坂なおみ選手、リオネルメッシ選手、リーチマイケル選手を起用したコンタクトレス促進キャンペーンを展開
PR TIMES / 2021年4月2日 11時15分
~世界中で使える国際基準のMastercardコンタクトレス決済を日本市場で推進~
[画像: https://prtimes.jp/i/37691/43/resize/d37691-43-891421-3.png ]
Mastercard(本社:ニューヨーク州パーチェス、日本地区社長:チャン・ユンソク)は、同社アンバサダーの大坂なおみ選手、リオネルメッシ選手、リーチマイケル選手の3名を起用して、Mastercard(R)コンタクトレス(非接触)決済を促進するキャンペーン(以下、本キャンペーン)を開始しました。
コロナ禍における新しい生活様式の中では、非接触決済やデジタル商取引などの、より安心・安全で利便性の高い決済手段が求められるようになりました。Mastercardは、そうした消費者の行動変容に応え、ICカードによるMastercard(R)タッチ、およびモバイル決済を、世界中で使える国際基準の決済手段として広めていくことに取り組んでまいります。
Mastercard日本地区社長のチャン・ユンソクは、以下のように述べています。
「Mastercardは、これまでも消費者が買い物や支払いをする手段・場所の選択肢と、その利便性を最大限に高めることを目指してきましたが、コロナ禍においては非接触決済へのニーズがますます高まっており、Mastercardがこれまで培ってきたテクノロジーや専門的な知見が集約されたMastercardコンタクトレスは、まさに今の世の中に必要なソリューションであり、今後より広く一般的に利用される決済手段になっていくと考えています。世界では、2020年第3四半期時点で対象店舗の45%が非接触決済に対応しています。また、カード提示による取引のうち非接触決済が41%を占めており、前四半期比で37%増加しています。*1
Mastercardは、世界中で使うことができる国際基準のコンタクトレス決済をより普及させていくことに注力します。Mastercardが提供するコンタクトレス決済には、ICカードによるタッチ決済と、スマートフォンなどのデバイスをかざすことで支払いができるモバイル決済があります。モバイル決済において、Mastercardは日本で65%以上*2のモバイルOSシェアを持つApple 社のApple Payを通じて、その利便性の高さを幅広い層に訴求することが可能です。新生活の節目を迎える方も多い春のタイミングに、世界を代表するアスリートである3名のMastercardアンバサダーを起用したこのキャンペーンが、Mastercardコンタクトレスの利用促進につながると期待しています。」
*1 Mastercardデータウェアハウスより
*2 StatCounter Global Stats 「2021年2月モバイルOSシェア(日本) 」より(https://gs.statcounter.com/os-market-share/mobile/japan)
Mastercardコンタクトレスについては下記ページをご覧ください。
https://www.mastercard.co.jp/ja-jp/consumers/features-benefits/contactless.html
<Mastercardコンタクトレスの特長>
1.暗証番号もサインも不要だから瞬時に支払いが完了
※一定金額を超えるお支払いには、暗証番号の入力あるいはサインが必要となります。
2.世界中のさまざま場所で使用可能
2020年第3四半期時点で世界における非接触決済の店頭対応率は約6割となっています。
カフェやレストラン、ファーストフード店、スーパーマーケット、さらにはタクシーや交通機関、自動販売機などでも利用可能。Mastercardコンタクトレスが使えるお店はこちらから。
3.国際基準のセキュリティ技術で安心・安全な決済
カードの情報は暗号化され、厳重に保護。また、2回かざしてしまっても、1回分のみが請求され、2回分請求をされることがないよう安全対策されています。
4.iPhoneまたはApple Watchをかざすだけで支払いが完了
お手持ちのMastercardカードをApple Payに設定してiPhoneやApple Watchで迅速かつ安全に支払いを行えます。
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Mastercardについて (NYSE: MA) www.mastercard.co.jp
Mastercardは、決済業界のグローバルテクノロジーカンパニーです。私たちの使命は、決済を安全で、シンプル、スマートかつ、アクセス可能なものにすることで、すべての人にあらゆる場所で利益をもたらす包括的なデジタルエコノミーを実現し、強化することです。安全なデータとネットワーク、パートナーシップ、情熱とともに、消費者、金融機関、政府、企業が最大限の可能性を実現するための革新とソリューションを提供します。私たちのDQ(decency quotient:良識指数)が、社風や社内外で行うすべてのことに影響を与える大切なものと考えています。世界210を超える国と地域とのつながりを通じて私たちは、すべての人々にとってプライスレスな可能性を解き放つ持続可能な世界を構築していきます。
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