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ICT人材育成拠点を運営する企業が新たに事業をスタート。地域情報サイト「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」をリニューアルオープン!

PR TIMES / 2021年6月1日 13時15分

長崎県長崎市・時津町・長与町のイベント・市民活動・地域の店舗など、地域密着の情報を配信するサイト「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」をリニューアルオープンしました。

全国588市区町村をカバーする地域情報サイト「まいぷれ」を運営する株式会社フューチャーリンクネットワーク(本社:千葉県船橋市、代表取締役:石井丈晴)は、株式会社コミュニティメディア(本社:長崎県長崎市、代表取締役:米田利己)と協同で、長崎県長崎市・時津町・長与町のイベント・市民活動・店舗など、地域に密着した情報を発信する地域情報サイト「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」を2021年6月1日にリニューアルオープンしました。株式会社コミュニティメディアは、すでに「まいぷれ対馬市」を運営しており、2つめのエリアの運営となります。



[画像: https://prtimes.jp/i/58260/43/resize/d58260-43-719599-0.png ]



「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」の特徴

「まいぷれ」は、地域に密着した情報を地域住民の方々にお届けすることがコンセプトの地域情報サイトです。「まいぷれ長崎市・時津町・長与町( https://nagasaki.mypl.net/ )」がカバーする長崎市周辺エリアは、今年開港450周年を向える国際都市として知られています。異国情緒に満ちた歴史ある港町として栄え、観光地として発展し、周辺地域はベットタウンとして商業地、工業地が広がり都市化が進んできました。一方で、のどかな丘陵が広がり自然が多く残る地でもあります。「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」では、地域に根ざしたライターやクエリエイターと組み、地域密着の様々な情報を発信して地域の活性化へ貢献いたします。


まいぷれ事業参画のきっかけ

「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」を運営する株式会社コミュニティメディアは、対馬市CATVの運営、地域情報化コンサルティング事業、そしてICT人材育成やコワーキングスペースの運営まで取り組む企業です。2018年より、「まいぷれ対馬市( https://tsushima-nagasaki.mypl.net/ )」を運営していますが、今後長崎市周辺エリアへと事業を拡大していくことになりました。同社は2021年3月、長崎市に「デジタルハリウッドSTUDIO出島」を開校。新しい技術をいち早くとり入れ、世界へいち早く発信していくICT(情報通信技術)人材育成拠点として、長崎の地域活性化に取り組みます。


今後の展開

「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」では、今後「デジタルハリウッドSTUDIO出島」の卒業生が地域店舗への情報発信サポートができるよう計画をしています。新しい技術に挑戦しながら、業種にとらわれない魅力ある情報発信を行い、「DEJIMA STYLE」で地域を盛り上げていきます。

■地域情報サイト「まいぷれ長崎市・時津町・長与町」運営会社概要
社名 : 株式会社コミュニティメディア
代表取締役: 米田利己
所在地 : 長崎県長崎市出島町1番1号
事業内容 : 情報化コンサルティング事業
(放送事業、広告事業、ITソリューション事業、コンテンツ事業、IP電話事業
      インターネット事業、人材育成事業、コワーキングスペース事業)
サイト : http://www.communitymedia.co.jp/

■地域情報サイト「まいぷれ」運営会社概要
社名    : 株式会社フューチャーリンクネットワーク
代表取締役 : 石井丈晴
所在地 : 千葉県船橋市西船4-19-3 西船成島ビル
事業内容 : 地域情報流通事業、公共ソリューション事業、マーケティング支援事業
サイト : https://www.futurelink.co.jp/


■地域情報サイト「まいぷれ」( https://mypl.net/ )とは
地域情報サイト「まいぷれ」とは、「ちょっとがんばれば自転車でまわれちゃう、そんな小さなまちの情報をお届けします。」をキャッチフレーズに掲げ、地域のユニークな情報(イベント・市民活動・店舗など)を地域で生活する人に向けて届ける地域密着型ポータルサイトです。月間PV数818万PV(2020年9月)を誇り、地域の情報を知りたい生活者が繰り返し閲覧しています。2021年5月1日現在、全国284サイト・588市区町村で展開しており、それぞれのエリア特有の魅力や個性を発揮するため、131社の運営パートナー会社が地元編集部となり、地域密着で運営しています。また、「まいぷれ」のプラットフォームを活用した課題解決施策として、全国33市区町村でのふるさと納税業務支援や、8エリアでの地域ポイントサービス運営をはじめ、全国111の地方自治体との協業実績があります。

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