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Mapbox、厚木市の神奈川県立高校2校による教材開発(地理総合)を支援

PR TIMES / 2023年4月5日 17時15分

地理の必履修化に対応し、『デジタル“マップ”ネイティブ』の育成に寄与

 地図開発プラットフォームのリーディングカンパニーであるマップボックス・ジャパン合同会社(以下、マップボックス社)は、神奈川県立厚木高等学校と神奈川県立厚木清南高等学校の2校によるデジタル地図の教材開発を支援しました。同教材は、2022年度より必履修化された「地理総合」の授業において、2023年4月から利用される予定です。



 地理総合は、ここ2~3年間で必履修化されたプログラミング教育と同様に、教員間で教え方の模索が続いています。特に、新学習指導要領に明記されている地理情報システム(GIS)については、手軽に授業に取り入れやすいウェブGISには何があるのか、各単元や授業内においてどのような利活用方法があるか等の情報共有をより一層充実させることが、主な課題として挙げられています。
 マップボックス社が提供する地図開発プラットフォーム『Mapbox』は、誰でも簡単にデジタルマップを作成でき、また、地図に載せる様々なデータをヒートマップやグラフといった形で分かりやすく表示できることを特長としています。そのため、既に多くのユーザーによって「自然災害と防災」などの授業テーマに合致するデジタル地図がMapboxを活用して開発、公開されており、教員や生徒が簡単に扱うことができます。その点に着目した2校の教員からのお声がけにより、本開発が実現しました。開発した教材及び授業計画は、1年間の利用を経てブラッシュアップし、全国への共有を目指します。
[画像: https://prtimes.jp/i/64236/45/resize/d64236-45-ca8ed887a5759ae54242-0.png ]

 デジタルマップはスマートフォンの普及によって急速に進化しており、その視認性の高さから、世界の生活文化の多様性、地球的・地域的課題、自然災害と防災に関する直感的な理解を促したり、課題発見・解決のためのツールとしての役割が期待されるようになりました。
 そうした中で、マップボックス社が教材・授業計画の開発支援を通して「デジタル“マップ”ネイティブ」の誕生に寄与することで、デジタルマップの利活用促進や業界の発展のみならず、地図を通したグローバル人材の育成に貢献したいと考えています。


■Mapboxとは
Mapboxは使う人のニーズに合わせた地図を制作することができるSaaS型プラットフォームです。導入のしやすさ、拡張性の高さ、UI/UXを最大化する豊かな表現力といった特長から、ヤフー株式会社の「Yahoo! MAP」や株式会社SUBARUの「SUBAROAD」のほか、国内外で多くの企業に採用されています。

■マップボックス・ジャパン合同会社について
マップボックス・ジャパン合同会社は、2020年3月に米国Mapbox Inc.とソフトバンク株式会社の合弁会社として設立されました。デジタル地図のリーディングカンパニーとして、地図情報サービスの開発プラットフォーム「Mapbox」を提供しております。

本社︓ 東京都港区⻁ノ門1-10-5 WeWork内
設立︓ 2020 年3月10 日
代表者︓ 高田 徹(最高経営責任者CEO)
事業内容︓ 1. Mapbox Inc.の製品・サービスの日本顧客への再販事業
      2. Mapbox の製品をカスタマイズ及び機能拡張した地図関連のプラットフォーム事業
出資者︓ Mapbox Inc. , ソフトバンク株式会社
URL:https://www.mapbox.jp
公式ブログ︓https://www.mapbox.jp/blog
Twitter︓https://twitter.com/mapbox_jp

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