セゾン・グローバルバランスファンド 純資産総額5,000億円突破

セゾン投信株式会社（代表取締役社長CEO兼COO：園部鷹博、本社：東京都豊島区、以下 「セゾン投信」）は2024年6月24日にセゾン・グローバルバランスファンドの純資産総額が5,000億円を突破したことをご報告いたします。



　セゾン投信は世界経済の成長を取り込める国際分散型の投資信託で長期積立を行うことが個人の資産形成に　資すると考え、2007年3月より２本の国際分散型投資信託の運用をはじめました。
　当ファンドは、設定来（2007年3月15日～2024年3月末）のインベスターリターン※1が8.6％/年と、トータル　リターンの5.5％/年を大きく上回っております。これは、積立投資を継続してくださる多くのお客さまがいらしてこその結果です。
　セゾン投信はこれからもお客さまの豊かな人生の実現に向け、生涯投資を支えてまいります。

※1 インベスターリターンとは、日々のファンドへの純資金流出入額と、期⾸及び期末のファンドの純資産額から求めた内部収益率を年率換算したもの

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【本件に関するお問い合わせ】
セゾン投信お客さま窓口　03-3988-8668
9:00～17:00（土日祝日、年末年始を除く）


【ファンド概要】
セゾン・グローバルバランスファンド　（NISAつみたて投資枠、成長投資枠対象商品）
https://www.saison-am.co.jp/fund/global/explanation/
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□資産形成の土台に最適
・株式と債券を半分ずつ持つことで値動きを抑制し、長期で安定したリターンを目指します
・リスクを抑えるために資産も地域も通貨も分散します
□世界全体に投資
・世界最大級の運用会社のインデックスファンドを活用して「世界に分散投資」します
・丁寧なリバランスで常に目標に沿った資産配分比率を維持します
□信頼のある実績
・過去における高いパフォーマンスが認められ、複数の外部評価期間から表彰されています

■受賞歴
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ご留意事項
当資料は情報提供を目的としてセゾン投信株式会社によって作成された資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します。その結果、購入時の価額を下回ることもあります。また、投資信託は銘柄ごとに設定された信託報酬等の費用がかかります。各投資信託のリスク、費用については投資信託説明書（交付目論見書）に詳しく記載されております。お申込にあたっては販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託に関するリスクについて
◆基準価額の変動要因
セゾン・グローバルバランスファンド
当社の運用、販売する上記ファンド（以下、ファンド）は、ファンド・オブ・ファンズであり、主として投資信託証券に投資を行います。ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」、「カントリーリスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」などがあります。したがって、投資元本は保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものではありません。また、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべてお客さまに帰属します。
◆その他のご留意点
投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構、貯金保険機構、および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。加えて証券会社を通じて購入していない場合には、投資者保護基金の対象となりません。
お取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。投資信託の設定・運用は委託会社がおこないます。

投資信託に関する費用について
◆投資者が直接的に負担する費用
セゾン・グローバルバランスファンド
○購入時手数料：ありません。
○信託財産留保額：換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1％の率を乗じた額が控除されます。
◆投資者が信託財産で間接的に負担する費用
○運用管理費用：
セゾン・グローバルバランスファンド
ファンドの日々の純資産総額に年0.495%（税抜 年0.45%）の率を乗じて得た額とします。その他投資対象である投資信託証券において信託報酬がかかります。当該信託報酬も間接的にお客さまにご負担いただく費用となりますので、実質的な信託報酬は、年0.56%±0.02%程度（税込）となります。
※ファンドが投資対象とする投資信託証券における信託報酬を加味した実質的な負担額の概算値です。各投資信託証券への投資比率、各投資信託証券の運用管理費用の料率の変更等により変動します。
○その他費用：信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（有価証券の売買の際に発生する手数料や、有価証券の保管に要する費用等を含む）、監査報酬（消費税含む）、立替金の利息等が信託財産の中から差し引かれます。なお、当該その他費用については、運用状況により変動するものであり、事前に計算方法、上限額等を示すことができません。

当資料で使用しているデータ等について
当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。当資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。当資料中のグラフ・数値等は、過去の実績・状況であり、将来の市場環境等や運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料で使用しているロゴについて
「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ＆Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
Ｒ＆Ｉファンド大賞については、https://www.r-i.co.jp/investment/fund_award/index.htmlをご覧ください。

LSEG リッパー・ファンド・アワードは毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。選定に際しては、「Lipper Leader Rating （リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにLSEG リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperfundawards.comをご覧ください。LSEG Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。
LSEG リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2024については、https://www.lseg.com/ja/events/lipper-fund-awards-japan-2024をご覧ください。

ウエルスアドバイザーアワード「"新NISA成長投資枠"ＷＡ優秀ファンド賞」は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、ウエルスアドバイザーが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます 。
新NISA成長投資枠"ＷＡ優秀ファンド賞"については、https://www.wealthadvisor.co.jp/event/wa_award2023/をご覧ください。
当賞は国内公募追加型株式投資信託のうち、 2023年12月29日における『NISA 成長投資枠登録のアクティブファンド』を選考対象として独自の分析に基づき、各部門別に総合的に優秀であるとウエルスアドバイザーが判断したものです。セゾン資産形成の達人ファンドが選出された国際株式型（グローバル） 部門は、選考対象ファンドのうち、同年11月末において当該部門に属するファンド307本の中から選考されました。
セゾン・グローバルバランスファンドが選出されたバランス型 部門は、選考対象ファンドのうち、同年11月末において当該部門に属するファンド299本の中から選考されました。
※ウエルスアドバイザー株式会社（旧モーニングスター株式会社）
1998年3月27日の設立以来、約25年にわたり、国内の投資信託を中心とした金融商品評価事業を行ってまいりました。 2023年3月30日付で米国 Morningstar,Inc へブランドを返還し、以降、引き続き中立・客観的な立場で、投信評価事業をウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

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商号：セゾン投信株式会社（設定・運用・販売を行います）
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第349号
加入協会：一般社団法人投資信託協会

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