ブロックチェーンデータのインデックス化とクエリの分散型プロトコル「The Graph」が Japan Open Chain に対応完了

～ JOC 上でのデータアクセスがより迅速かつ効率的に ～



Japan Open Chain のコンソーシアム管理会社である日本ブロックチェーン基盤株式会社（代表取締役：近藤 秀和、以下、当社）は、ブロックチェーンデータのインデックスおよびクエリを効率化する分散型プロトコル「The Graph」が日本発のパブリックチェーン「Japan Open Chain（以下、JOC）」に対応したことをお知らせいたします。

The Graph の対応により、JOC 上で稼働する web3 アプリケーションは、ブロックチェーンデータの迅速かつ効率的なクエリ機能を利用できるようになり、開発者の生産性向上とエコシステムの活性化が期待されます。
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■ 背景
　The Graph は、「web3 の Google」とも称される分散型プロトコルで、開発者がブロックチェーンデータを効率的に検索し、活用できる方法を提供しています。また、サブグラフ（Subgraphs）を開発し、データを効率的にインデックス化し取得する方法を提供しています。これにより、複雑なバックエンドシステムが不要となり、web3 アプリケーションの開発がより迅速かつ効率的になります。
　
サブグラフは、開発者によって作成されたインデックス化されたデータ構造であり、ブロックチェーン情報への迅速かつ分散型のアクセスを可能にします。この技術は、DeFi、NFT、DAO、ゲームなど、さまざまな業界で広く採用されており、分散型エコシステムの成長を支えています。

　The Graph の JOC 対応により、開発者は JOC 上のデータを簡単かつ効率的に検索・取得できるようになりました。これにより、アプリケーションの性能が向上し、開発スピードが大幅にアップします。また、分散型データの活用が広がることで、新しいweb3 のユースケースが次々と生まれることが期待されています。さらに、データの検索作業が効率化されるため、開発者はバックエンド構築にかかる負担を軽減でき、開発コストの削減にもつながります。
■The Graphの主な特徴
- サブグラフ（Subgraphs）
- - 開発者が特定のデータ要件に応じてカスタムインデックスを作成できる仕組み。
- - スマートコントラクトやブロックチェーンのトランザクションデータへの効率的なアクセスを実現。

- 高速で効率的なデータクエリ
- - データを検索する速度が飛躍的に向上し、リアルタイムデータ処理が可能に。

- 分散型ネットワーク
- - 中央集権的なサーバーに依存せず、ノードオペレーターによる分散型クエリプロセスを提供。

■ 実用性を重視した日本発パブリックチェーン『Japan Open Chain』
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/117597/45/117597-45-a046748d51055d558782c851f8e5e964-792x423.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ソニーのグループ内スタートアップであるコーギア、NTTコミュニケーションズ、電通、TISなどの業界をリードする企業によって共同運営されている、Ethereum互換（レイヤー1）のパブリックチェーンです。世界中のどなたでも安心かつ安全、安価に利用できる実用的なブロックチェーンインフラとして、特に金融やビジネス分野での利用に最適なチェーンに設計しています。
公式サイト | X (Twitter) | Discord


＜主な特徴＞
- 日本企業による、安心・安全な運営
- - バリデータは適切な審査を通過した企業
- - 日本法に準拠した運営がなされ、法的根拠が明確である

- PoA方式のEthereum完全互換チェーン
- - Ethereumと完全互換であるため、Ethereumプロトコル用に開発されたツールやスマートコントラクトがそのまま利用可能
- - PoA（Proof of Authority）アルゴリズムを採用し、分散化とスケーラビリティのバランスを現実的に考慮
- - 必要十分な分散性による高いセキュリティ性能、ネットワークの安定性・コントロール性、エネルギー効率に優れ、環境にも配慮

- 高速かつ安価な手数料、web3ビジネスに最適な設計
- - Ethereumメインネットの数十倍の処理速度を実現
- - NFT発行あたり1円未満の安価な手数料
- - 確定的ファイナリティによる決済リスクの排除を実現

- ステーブルコインの発行など大企業や自治体によるプロジェクトが進行中
- - 銀行発行の日本発ステーブルコイン利用による金融DXプロジェクト
- - 自治体による 「デジタル市民証」など様々なNFTプロジェクト


■日本ブロックチェーン基盤株式会社について
　日本ブロックチェーン基盤はブロックチェーンを通じて社会課題を解決するために、信頼ある日本企業が日本法に準拠した運営を行うビジネス向けのブロックチェーン「Japan Open Chain」のコンソーシアムを運営・管理しています。安全かつ適切なブロックチェーン技術を活用するために、プライベートチェーンやコンソーシアムチェーン、パブリックチェーンなどビジネスの目的に応じたチェーンの開発・運営を行います。

【会社概要】
会社名　：日本ブロックチェーン基盤株式会社
所在地　：東京都渋谷区桜丘町26-1
代表者　：代表取締役 近藤 秀和
設立　　：2022年7月
URL　　：https://www.jbfd.org/
事業概要：web3インフラの運営・管理事業
関連会社：G.U.Group株式会社、G.U.Technologies株式会社
■The Graph について
The Graph は、分散型インターネットにおけるデータと情報の主要な基盤です。サブグラフという仕組みを導入し、標準化した最初の分散型データマーケットプレイスとして、The Graph は web3 におけるブロックチェーンデータのインデックス化とアクセスの方法を確立しました。2018 年のローンチ以来、90 種類以上のブロックチェーン上で、数万ものサブグラフが開発され、多くの分散型アプリケーション（dApps）に利用されています。

詳細については、ウェブサイトや下記をご覧ください。
ウェブサイト | X (Twitter) | Telegram :@GraphProtocol | Discord


■本件に関するお問い合わせ
取材・講演依頼など歓迎しております。お気軽にご相談ください。

日本ブロックチェーン基盤株式会社・広報
お問い合わせフォーム ：https://www.japanopenchain.org/contact
Eメール　　　　　　　　 ：[e-mail]

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