遺伝子発現データなどを用いた生長予測技術の開発に向けJSOL、滋賀大学が共同で取り組み開始
PR TIMES / 2017年6月12日 15時39分
株式会社JSOL(代表取締役社長:中村 充孝、以下 JSOL)は、国立大学法人滋賀大学(学長:位田 隆一、以下 滋賀大学)と遺伝子発現データなどを用いた数理的解析手法による生長予測技術の開発に向けた取り組み(※1)を開始しました。本取り組みで構築した生長予測技術を用いて、施設園芸農業(※2)の経営高度化を目指します。
【本取り組みの背景】
次世代施設園芸農業は、作物の周年安定供給に貢献するとともに、所得の向上や地域の雇用創出など期待される面もありますが、高い機能を有する施設の性質上、初期投資、管理費用のコスト負担が必要となり、より一層、高度な経営管理が必要になります。
本取り組みでは、作物栽培において経時的に測定される環境データおよび国立研究開発法人理化学研究所から提供される作物の生育プロセスで得られる遺伝子発現データなどをもとに生長予測技術の構築を行います。
本取り組みにて構築した生長予測技術を用いて、生長状態や収量の予測を行うことで、生産・販売の調整の最適化による廃棄ロスの削減、人材配置などの経営管理の高度化を可能とします。
JSOL、滋賀大学は、今回の取り組みにおいて、作物の栽培過程における遺伝子発現の変動などに関する研究を進めるとともに、生産現場のデータを用いた実用的な生長予測技術を構築することにより、生産現場における経営高度化を目指します。
JSOLでは、このような産学連携の取り組みを多く進めるとともに、食に関わる産業全体の成長を促す取り組みを続けていきます。
【本取り組みの概要】
◆目的
時系列生長データに基づく、作物の数理的解析手法による生長予測技術の開発および予測技術を活用した経営高度化
◆各社役割
JSOL:生産現場と研究機関をつなぐシームレスなデータ連携環境の提供および予測技術を活用した経営高度化に向けたコンサルティング
滋賀大学:数理的解析手法による生長予測技術の構築
◆研究担当者
滋賀大学:データサイエンス学部 准教授 松井 秀俊
(※1)
本取り組みの一部は滋賀大学 データサイエンス学部が受託した、戦略的創造研究推進事業(さきがけ)の取り組みにて実施します。
戦略的創造研究推進事業は国が定める戦略目標の達成に向けた基礎研究を推進し、科学技術イノベーションにつながる創造的な新技術のシーズとなる研究成果を得ることを目的として、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が行う事業。「さきがけ」はそのうち個人型研究を支援するプログラム。
(※2)
施設園芸農業は複合環境生業技術の導入による、高品質・高収量・定生産(定量・定時期・定品質・定価格)を実現するとともに将来の販売や人材育成も視野に入れたうえで経営モデルの確立を行う農業。
■株式会社JSOL
http://www.jsol.co.jp/
所在地 : 東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
代表者 : 代表取締役社長 中村 充孝
資本金 : 50億円
株主 : 株式会社NTTデータ、株式会社日本総合研究所
設立 : 2006年7月
事業内容 : 株式会社JSOLは、プロセス系製造業を中心としたERPの導入に代表される業務ソリューション分野において、ICTコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、製造・流通・サービス・金融・公共などさまざまな業種のお客様のICT投資効果最大化に貢献するICTサービスコーディネーターです。
2009年1月、NTTデータとの業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更するとともに、NTTデータグループおよび三井住友フィナンシャルグループの一員として、より幅広いニーズにお応えできるサービス・パートナーとして進化を遂げました。
■国立大学法人滋賀大学 データサイエンス学部
https://www.ds.shiga-u.ac.jp/
所在地 : 滋賀県彦根市馬場1丁目1-1
代表者 : 学長 位田 隆一
創設 : 1949年
事業内容 : 滋賀大学データサイエンス学部は、日本で初めての学部として平成29年4月に設置され、データサイエンスの知識とスキルによって、ビッグデータに秘められた知見を見つけだし、新たな価値を創造するデータサイエンティストを育成します。また、社会におけるデータ活用に基づく最適な意思決定を支える新たな人材の育成によって、滋賀大学はこれからの社会の発展に貢献します。
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