【米国インフラ関連のファンドマネージャーが登壇】成長が期待できるインフラ関連について対談形式で解説

アイザワ証券株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役社長：藍澤 卓弥、以下「当社」）は2025年2月16日（日）、成長が期待できる米国のインフラ関連企業について対談形式で解説するオンラインセミナーを開催いたします。
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従来、インフラというと主に道路や橋の建設など交通整備がイメージされていましたが、2000年代以降高速インターネット網やデータセンターなどデジタルに係る設備も含まれるようになり、経済を支えるインフラから経済成長のドライバーとしてのインフラへと発展していきました。
2021年以降、経済の地盤のみならずその成長を加速させるインフラの投資支援策が打ち出され、その金額は9,700億ドル（日本円で約142兆円）を超えており2024年度以降も支出額が増加する見込みです。
今回紹介する米国インフラ関連株式ファンド（愛称：グレート・アメリカ）は大きな成長が期待できるアメリカのインフラセクターに投資する投資信託です。しかし、投資対象となるインフラ整備・構築関連企業はその株価が景気に影響されやすく値動きが大きくなる可能性があります。そのため米国インフラ関連株式ファンドは安定した収益の恩恵を受けるために「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」に分け、経済や金利環境などの動向に合わせて組入割合を変更する運用を行っています。

本セミナーでは米国インフラ関連株式ファンドの運用会社のファンドマネージャーである倉知弘和氏をお招きし、「ディフェンシブ・グロース」へ変貌する米国インフラ関連への投資環境やファンドについてお伝えいたします。

セミナーのお申込はこちら
セミナー概要
セミナー名：白熱対談！河西ストラテジストのファンドマネージャーに問う！
『ディフェンシブ・グロース』へ！AIで成長加速する”米国インフラ関連株式”への投資
日程：2025年2月16日(日)　11：00～12：15
開催形式：オンライン開催（ZOOM）
参加費：無料
※アイザワ証券の口座の有無に関わらずご参加いただけます

・登壇者
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倉知　弘和（クラチ・ヒロカズ）氏アセットマネジメントOne株式会社
運用本部株式運用グループ
ファンドマネージャー

国内大手銀行において法人向けRM(リレーション・マネジメント)経験を経て、2009年アセットマネジメントOne株式会社(旧DIAMアセットマネジメント株式会社)入社。入社後は一貫して、外国資産トレーダー、グローバル株式アナリスト経験を経て、ファンドマネージャーとして外国資産の運用業務に従事。「他の人が着目していないところにこそ着目する」をモットーに、まだ市場の脚光が当たっていない中小型株を含めて企業調査を重ね、投資機会の発掘に取り組む。






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河西 幸弘（カワニシ・ユキヒロ）アイザワ証券株式会社
事業推進部 プロモーション課
ストラテジスト

国内大手の証券・保険会社において、リテール、事業法人、機関投資家等への金融商品の営業を、大手運用会社では15年に渡りRM（リレーション・マネジメント）等を経験。その間、証券アナリスト（CMA)、日本FP協会（CFP）、1級FP技能士等の資格を取得。そして、2021年4月、アイザワ証券入社。金融商品部において投資信託や債券等のストラテジックな商品提案を推進する一方、難解な金融市場の「分かりやすい」解説に挑む。







各会社概要
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1918年創業以来、「より多くの人に証券投資を通じ より豊かな生活を提供する」という経営理念のもと、お客様に喜んでいただくことを第一に考え、時代のニーズに合わせて新しい挑戦を続け、変革を重ねてまいりました。教育機関や地方自治体との連携を通じ、地方創生・地域活性化にも積極的に取り組んでおります。



商号等：アイザワ証券株式会社　金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第3283号
本店所在地：東京都港区東新橋一丁目9番1号　東京汐留ビルディング
代表者名：代表取締役社長　藍澤 卓弥
事業内容：金融商品取引業
資本金：30億円
設立：2021年4月1日（前身の旧藍澤證券は1918年（大正7年）7月7日創業）
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人　日本投資顧問業協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会
当社が契約する特定第一種金融商品取引業務に係る指定紛争解決機関：
特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター（略称：FINMAC）
URL：https://www.aizawa.co.jp

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等
金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

以　上

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