New Relic、「2024年 Javaエコシステムの現状」レポート 日本語版を発表

開発者によるJava使用状況の変化を検証。Java 17とJava 21の爆発的な普及率が明らかに

デジタルビジネスにオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、今年で4回目となる、Javaエコシステムの現状に関する年次レポートの日本語版（https://newrelic.com/jp/resources/report/2024-state-of-the-java-ecosystem-jp）を発表しました。本レポートは、数十万のアプリケーションから得たデータに基づき、Javaエコシステムの現状に関して、開発者の使用状況や本番環境で最も普及しているJavaバージョンなどのインサイトを提供しています。

登場から20年近く経つものの、Javaは依然として開発者の間で最も普及しているプログラミング言語（https://octoverse.github.com/2022/top-programming-languages）のひとつです。Javaの人気の秘密は、ユーザーがどんなデバイスでもJava仮想マシン（JVM）で運用できるという拡張性とポータビリティにあります。JavaにはOracleの強力なコミュニティサポートがあり、質問フォーラムやチュートリアルのウェブサイトがサポートされています。Oracleは、6カ月ごとにJavaの新バージョンを、また2年ごとにJava長期サポート（LTS: Long-Term Support）の新バージョンをリリースしています。この新たなLTSバージョンには、安定性、セキュリティ、パフォーマンスを改善するアップデートが含まれており、これらは、開発者がJavaバージョンをアップグレードする最も重要な要因のひとつとしてよく挙げられる点です。

レポートの主な要点は、以下の通りです。

・Java 21はJava 17を上回る普及率に：2023年9月のJava 21のリリース以降、この最新のJava LTSバージョンの普及率は、以前のLTSバージョンであるJava 17と比較して、リリース後の6カ月の普及率で287%上回った

・最も使用されるLTSバージョンとして、Java 17がJava 11を追い越す：Java 17の成長率は前年比でほぼ300%と、爆発的に増加し、本番環境アプリケーションでの使用率は2023年の9%に対して、今年は35%以上がJava17を使用。Java 11は同様の成長率に達するまでに数年を要した

・最も普及しているJDKベンダーのひとつとして、Eclipse Adoptiumが順調に拡大：依然として広く普及するJava Developer Kit（JDK）ベンダーはAmazonであるものの、2024年にはその使用が前年比で43%縮小し、2023年の31.4%から17.8%に後退。一方で、コミュニティ管理型のEclipse Adoptiumの導入は前年比で50％増加し、12.1%から18.2%に拡大、開発者がよりアップデートの頻繁なJDKを選ぶようになっていることが明らかに

・最も普及しているロギングフレームワークと暗号化ライブラリは、Log4jとBouncy Castle：New Relicのデータから、New RelicにレポートするJavaアプリケーションの76.4%がLog4jを使用しており、最も普及しているロギングフレームワークはLog4jであることが明らかに。同様に、最も普及している暗号化用ライブラリとして、Javaアプリケーションの17.1%が使用するBouncy Castleがトップに

・開発者からJavaに関してよく聞かれる質問：New Relicを使用している開発者からのJava関連の質問やリクエストとして最も多いのは、使用法に関する質問（33.5%）、次いで特定のメトリクスに関するクエリ（21.1%）、そしてトラブルシューティング（14.3%）

2024年のレポート完全版はこちら（https://newrelic.com/jp/resources/report/2024-state-of-the-java-ecosystem-jp）で参照いただけます。Javaクイックスタート（https://newrelic.com/instant-observability/java）で、今すぐNew RelicでJavaデータの監視を開始できます。

■本プレスリリースのURLはこちらです。
https://newrelic.com/jp/press-release/20240604

■New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下からご確認いただけます。
https://newrelic.com/jp/about/media-assets

■New Relicについて
2008年に創業したNew Relicは、業界におけるリーダーとして、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOpsチームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は16,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。

■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」の特長
New Relicはオブザーバビリティのリーダーとして、優れたソフトウェアの計画、構築、デプロイ、実行に対するデータドリブンなアプローチでエンジニアを支援しています。New Relicは、エンジニアがあらゆるテレメトリー（メトリクス、イベント、ログ、トレース）を取得できる唯一の統合データプラットフォームを提供し、強力なフルスタック分析ツールとの組み合わせにより、エンジニアが意見ではなくデータを用いて最高の仕事をできるよう支援します。New Relicは、シンプルで透明性の高い価格体系を採用しています。開発サイクルタイムの計画、変更失敗率、リリース頻度、平均復旧時間（MTTR）の改善を支援することにより、エンジニアに高い費用対効果をもたらします。

※New Relicは、New Relic, Inc.の登録商標です。
※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。

将来予想に関する記述
本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定（一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません）に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ