日本ストライカー 4G通信接続による遠隔管理と胸骨圧迫中の心電図解析を可能にした新AED「ライフパックCR2 4G cprINSIGHT」を発売
PR TIMES / 2024年7月18日 12時15分
AEDの管理者・使用者双方に、切れ目のない救命処置をサポート
日本ストライカー株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:水澤 聡)は、自動体外式除細動器(以下、AED)「ライフパックCR2」シリーズの新機種として、AEDの管理者・使用者双方にとって切れ目のない救命処置をサポートする「ライフパックCR2 4G cprINSIGHT(シーピーアールインサイト)」さらに救助者の心理的負荷を軽減するオートショック機能を追加した「ライフパックCR2 オートショック 4G cprINSIGHT」を7月16日に同時発売しました。
両製品は、携帯回線4G/LTEを介してAEDの情報を専用クラウドシステムに送信することで、管理者が遠隔でAEDを一元管理できます。バッテリや電極の有効期限や装置が使用可能かどうかをメールで管理者に自動通知するとともに、位置情報と連携したモニタリング機能によって、AEDの所在場所や使用状況をクラウド上で常時アップデートし、複数のAEDを管理する施設担当者の保守管理業務を軽減し、いつでも確実にAEDを使用できるようサポートします。さらに、医療従事者向けのWebサービス「LIFENET System」を通じてAED使用後に自動で心電図データが医師に送付され、病院内での治療方針立案にも貢献します。また、救助中の心電図解析のために従来10秒以上中断を余儀なくされていた胸骨圧迫(心臓マッサージ)を中断することなく継続しながら心電図解析できる機能(cprINSIGHT)を日本国内で初めて搭載(*1)。胸骨圧迫を中断する時間を従来比で約4割まで短縮でき(*2)、質の高い心肺蘇生を実現します。
2024年は、日本において一般市民がAEDを使えるようになって20年の節目の年となります。この間、鉄道駅や公共施設などへAEDの普及は進み、多くの市民にとってAEDは身近なものになりつつありますが、一方で心原性要因によって心停止した傷病者を目撃されていながらも実際にAEDが使用された割合は4.3%(*3)にとどまり、日本においては救命率の向上が喫緊の課題です。またAED設置後、時間が経過し、管理者が交代するなどして適切な保守管理が行われないなど、必要な時に使うことができない状態も懸念され、使用者のみならず管理者へのサポートも重要です。
日本ストライカーでは「ライフパックCR2 4G cprINSIGHT」「ライフパックCR2 オートショック 4G crpINSIGHT」両製品をはじめ、使用者・管理者をサポートするための多様な機能を有するAED製品を展開することで、救命率の向上に貢献します。
*1) 2024年6月末時点、自社調べ
*2)出典:1. de Graaf C, Beesems S, Oud S, et al. Analyzing the heart rhythm during chest compressions: Performance and clinical value of a new algorithm. Resuscitation. 2021.
*3) 出典:総務省消防庁「令和5年版 救急救助の現況」I救急編
■日本ストライカー株式会社について
日本ストライカーは、米国・ミシガン州に本社を置くストライカーコーポレーションの日本法人です。ストライカーはメドテック(医療テクノロジー)分野におけるグローバルリーダーであり、お客様である医療従事者の皆さんとともに、医療の向上を目指しています。医療・手術用機器、ニューロテクノロジー、整形外科、脊椎関連分野などの幅広い領域において、革新的な医療機器・サービスを提供しています。ストライカーは毎年、世界中で1億5千万人以上の患者さんに貢献しています。詳しくはwww.stryker.com/jpをご覧ください。
【参考情報】
ライフパックCR2 オートショック 4G cprINSIGHT:製品概観
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41759/50/41759-50-ec06049aac5d7725ebc61f777381eb8a-484x587.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
販売名:ライフパックCR2
医療機器承認番号:22900BZI00039000
高度管理医療機器・特定保守管理医療機器
販売名:ライフパックCR2 オートショック
医療機器承認番号:30300BZX00353000
高度管理医療機器・特定保守管理医療機器
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