三井住友建設がCohesityの「DataProtect」を導入
PR TIMES / 2021年8月30日 11時15分
テクマトリックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:由利孝、以下「テクマトリックス」)は、三井住友建設株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員社長 近藤重敏、以下「三井住友建設」)が、Cohesity 「DataProtect」を採用し、導入が完了したことをお知らせいたします。
■導入の背景
三井住友建設では、社内で使われる多数のシステムが稼働する仮想化基盤のバックアップとしてテープライブラリシステムを用いていましたが、バックアップ・データリカバリーの時間や、運用管理の負荷、DR(災害復旧)対策に課題を抱えていました。そこで、システムが更新時期を迎えるタイミングでバックアップシステムの見直しを行い、データマネジメントソリューション「Cohesity DataProtect」を選定しました。
「Cohesity DataProtect」の導入によりテープ交換業務は不要となり、さらにはクラウドへの自動バックアップも実現しました。また製品の高速検索機能やデータ削減機能により、最大の課題であったバックアップ運用コストの削減と、クラウドを活用したDR対策を実現しました。
■導入の効果
Cohesity DataProtect導入後は最新週のバックアップをCohesity内に、前週、前々週のバックアップをMicrosoft Azureに自動保存できるようになったため、DRを実現しつつ、テープ交換と遠隔地保管にかかる運用コストを削減できました。またGoogleのように高速なCohesityの検索機能により、リストアするデータを検索する時間が圧倒的に短くなり、さらにはリストアの時間に関しても、導入前はテープの取り寄せで最長で1日かかる可能性がありましたが、導入後はCohesity内にあるデータであれば1時間以内、Azureにアーカイブしたデータでも2時間以内へと格段に短縮されました。また仮想サーバのバックアップを取得する際に行う重複排除と圧縮機能によるデータ削減効果は、約8倍となりました。
<Cohesity DataProtect ソリューション概要>
テクマトリックス取り扱いの「Cohesity DataProtect」は、Cohesity社が開発・販売を行うデータマネジメント製品です。企業の多くのデバイスからAPI経由でバックアップデータを取得して、さらにそのデータをパブリッククラウドに保存することにより、DR対策やBCP対策への活用が可能で、グローバルで多くの大手企業・組織への導入実績があります。
<Cohesity DataProtectの導入イメージ図>
[画像: https://prtimes.jp/i/9277/52/resize/d9277-52-ee13e4d808daaec2982f-0.png ]
<本ソリューションの紹介ホームページと関連資料>
ホームページ:https://www.techmatrix.co.jp/product/cohesity/index.html
ダウンロード資料:https://www.techmatrix.co.jp/product/cohesity/gk3doh000000ldxx-att/cohesity-datasheet-dataprotect.pdf
■事例紹介記事
URL: https://www.techmatrix.co.jp/casestudy/smcon/index.html
■三井住友建設株式会社について
1887年(明治20年)創業の旧三井建設株式会社と1876年(明治9年 創業)の旧住友建設株式会社が2003年(平成15年)に合併して創立 した三井住友建設株式会社は、霞が関ビルに代表される超高層建築や プレストレストコンクリート橋梁などの長年培ってきた建設技術を土台 に、数多くの建築・土木建設を手掛け、人々が豊かに生活していく空間を提供しています。
■テクマトリックス株式会社について
テクマトリックス(東証一部:3762)は、クラウドコンピューティング時代に技術革新をもたらす情報基盤技術のインテグレーションを提供する「情報基盤事業」と、ソフトウェア技術を駆使し、顧客の抱える問題領域におけるベストプラクティスを実装したアプリケーションの提供を行なう「アプリケーション・サービス事業」を提供しています。「情報基盤事業」分野では、独自の目利き力を活かし、北米を中心に高い技術力、競争力、成長力をもつ次世代ネットワーク、セキュリティ、ストレージ等の製品やサービスを見極め、単なる製品販売にとどまらない高付加価値なフルラインのサービスをお届けしています。
https://www.techmatrix.co.jp
*本原稿に記載されている社名及び製品名等は、各社の商標または登録商標です。
*本内容に記載の情報は、2021年8月現在の情報になります。
以上
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