高島屋が情報系システムを刷新、日本テラデータのDWHを新規導入

PR TIMES / 2012年10月17日 11時44分

高島屋が情報系システムを刷新、日本テラデータのDWHを新規導入
-5つのデータベースを統合、Retail Templateを活用し短期間で高度な分析環境を実現-

日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦、以下日本テラデータ)は、株式会杜高島屋(大阪府大阪市、代表取締役社長 鈴木弘治、以下高島屋)が、商品および顧客情報を一元的に管理する情報系システムの基盤として、日本テラデータのデータウェアハウス(DWH)を新たに採用し、2011年9月から稼働開始したことを発表します。

高島屋では、2011年9月からの商品コード体系変更に伴い、基幹系やPOSシステムを含む全社の情報システムを一新することになり、4種類、合わせて5つのデータベースで構成されていた顧客、商品情報を管理する情報系システムについても、統合して再構築することになりました。

新しい情報系システムの導入にあたっては、既存システムと同様の分析機能を提供しつつ、短期間で稼働することが求められました。そのため、プログラムの新規開発が不要で、必要な分析環境を短期間かつ低コストで実現できる流通業界向け分析モジュール群「Retail Template(R)(以下RT、※1)」をもつTeradataが採用されることになりました。日本テラデータの統合DWHの導入実績や、分析プラットフォームとなるTeradataのハードウェア「Teradata Active Enterprise Data Warehouse 5650」の高い処理能力も評価されました。

高島屋の新情報システムは、RTの全5モジュールを導入して予定通り順調に稼働を開始し、現在、全国18店舗の店長、セールスマネージャー、CRM担当者、売場担当者と、本部の営業企画部、バイヤーを含む約5000人の社員が、顧客対応やマーチャンダイジング、マーケティングにTeradataを活用しています。5つのデータベースをひとつに統合することで、目的に応じて個別のデータベースにアクセスする必要がなくなり、業務の効率化を実現したうえ、システム運用にかかる手間やコストの削減を図ることができました。

1台のサーバーが扱うトランザクションやユーザー数は大きく増加しましたが、Teradata独自のTASM(Teradata Active System Management)(※2)機能により、ユーザーやタスク単位で細かく処理の優先順位を設定できるため、売場からの照会を優先するなどシステムリソースが効率的に活用できています。このほか、従来3年だった購買記録の保存期間を10年まで延長し、長期データに基づいた顧客や商品の分析も可能になりました。さらに、POSデータとDWHのリアルタイム連携も実装し、顧客単位での来店状況を当日に把握することで迅速な顧客フォローができるほか、全ユーザーが当日の売上速報をTeradata上で参照できるようになりました。

  • 前のページ
    • 1
    • 2
  • 次のページ
PR TIMES

トピックスRSS

ランキング