EQ、ACTなど心理学研究に基づくコンテンツも今後搭載 eラーニングサービス アドバンテッジ カレッジ 発売

～自己認識と行動変容の育成モデルをベースに人材基盤の強化を支援～

　株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントは、戦略人事・人材開発・人材活性分野における心理学研究に　基づく各種コンテンツを搭載したeラーニングサービス「アドバンテッジ カレッジ」を5月より提供いたします。



　昨今の働き方改革により、生産性向上が一層求められ、企業における研修も受講者を集めることが難しくなっています。一方で、少子化による人材不足で採用難ともいわれており、これまで以上に従業員の質的向上が必要と　なります。2015年12月にストレスチェックが義務化となりましたが、ストレスチェック後の集団分析までは実施するものの、その後の職場環境改善は進んでいないことが当社のアンケートから明らかとなっています。このように、人事労務部門の担当領域が拡大していることで、事務負担の増加や費用対効果が課題であると考えられます。
　このたび当社は、こうした人事労務担当者の課題を解決するとともに、従業員の意識変容と行動変容を支援し施策の効果を最大化すべく「アドバンテッジ カレッジ」を開発しました。
■「アドバンテッジ カレッジ」のポイント
1.　いつでもどこでも受講できるマルチプラットフォーム
スマホやタブレットにも対応。通勤途中などすきま時間でも取り組みやすい短時間分割コンテンンツによるマイクロラーニング構成で学習効率を高めます。集合型研修の予定調整や事前準備など、人事労務担当者の業務負荷を軽減します。
2.　職場改善を促すカリキュラムを提供
ストレスチェックにおける集団分析結果の読み方説明や組織改善に向けたアクションプランの策定をガイドする講座をラインアップしています。
＜メンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」の契約企業について＞
ストレスチェック結果から見える課題に応じた適切な研修を提案することも可能。「アドバンテッジ カレッジ」実施前後のストレスチェック結果をKPIに据え、効果測定をすることもできます。
3.　心理学研究に基づくコンテンツ
認知行動理論、コミュニケーションの観点からアプローチすることで、根本解決を促します。今後は、EQ（感情のマネジメントと有効活用力）や、第3の認知行動療法とも位置付けられる「ACT(アクセプタンス＆コミットメント・セラピー)」を人材開発に応用したプログラムなど、最新研究に基づく講座を搭載予定です。

　「アドバンテッジ カレッジ」は、特に、複数の拠点を有する企業や顧客先に常駐している従業員が多い企業など集合型研修の調整が難しいケースや、ハラスメント対策など全従業員必須の教育インフラが必要なケースにおいてもメリットを発揮するものと想定しています。
　今後は、「健康経営」「生産性向上」「離職予防」のテーマに資する講座を拡充するなど、サービスのさらなる充実を図ってまいります。

■「アドバンテッジ カレッジ」サンプル動画

[動画: https://www.youtube.com/watch?v=xgg-hwdCuxE ]



■コンテンツ概要(予定)　　＊順次追加します。
【１】ハラスメント防止施策として
・ハラスメントの基礎知識（管理職/全従業員向け）
・感情をコントロールする能力・活用する能力（EQ）
・人に伝わる話し方のスキル（アサーティブ・コミュニケーション）
・対人ストレスを減らす「メンタルタフネス度」の開発
【２】メンタルヘルス対策として
・セルフケアで元気な自分を自分でつくる
・管理職による部下のメンタルヘルスケア
・メンタル不調による職場復帰者の支援
・ストレスチェック後、職場改善プランのつくり方
・自分でできる能力開発（ACTとマインドフルネス）
【３】健康経営
・よい睡眠のためのガイダンス
【４】生産性向上
・エンゲージメント向上による人材開発の基礎知識
【５】若手の離職防止
・仕事に向かう意識と行動のセルフ・プロデュース

■株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二　http://www.armg.jp/)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始。　
現在はストレスチェック義務化に対応したメンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」から、エンゲージメント向上やメンタルタフネス度向上を目的とした組織や個人の課題に応じたソリューションを提供。
そのほか、EQ（感情マネジメント力）とストレス耐性を見極める採用検査「アドバンテッジ インサイト」や各種研修など、生産性向上とリスク対策の両軸を捉えたソリューションメニューを展開。2017年12月に東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定。

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