電子版Pro 新たに「グループ機能」を追加
PR TIMES / 2017年11月6日 14時1分
日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は6日、法人向けサービス「日経電子版Pro」で、チーム・組織での情報活用をさらに深化させるため、新たに「グループ機能」を搭載しました。同じ法人契約の会員同士でグループを作り、企業、業界、キーワード、トピックなどを共通でフォローできるようになります。グループ単位で業務に必要な記事を自動収集することで、効率的な情報共有を実現します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11115/57/resize/d11115-57-208920-0.jpg ]
気になった記事をグループ内のメンバーにシェアしたり、ニュースの影響や解釈をチャット形式でコメントし合ったりすることもできます。人材育成や営業活動、プロジェクトの活性化など、ビジネスのさまざまな場面で役立ちます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/11115/57/resize/d11115-57-444630-1.jpg ]
グループ機能の利用に特化した「グループライセンス」も新たに販売を開始しました。グループライセンスは5ライセンスからのご提供で、5ライセンスで月額1万円(税別)、追加ライセンスは1ライセンス当たり2000円(同)となります。
■日経電子版Pro
http://pr.nikkei.com/pro/guide/20171002_grouppre.pdf
■日経電子版
http://www.nikkei.com/
【日経電子版Proについて】
日経電子版Proは月額6000円(税別)の法人契約専用サービスで、電子版の独自記事を含む新聞記事約1000本に加え、個人契約の日経電子版ではカバーしていない「日経産業新聞」や「日経MJ」「日経ヴェリタス」の主要記事も読めます。また、個人契約の電子版の5倍に相当する約2万社のニュースやデータを企業別にまとめて閲覧できるほか、約7000社の人事情報をそろえています。また、気になる記事を日経の会員以外の同僚や取引先にシェアできる「ギフト機能」もあります。
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約273万部で、約1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在54万人超、有料・無料登録を合わせた会員数は約350万人に達しています。
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