日本ベネックス、長崎市が所有する3施設のネーミングライツ契約を締結～長崎市初の施設ネーミングライツ契約～

　株式会社日本ベネックス（本社：長崎県諫早市、代表取締役社長：小林洋平、以下「日本ベネックス」）と長崎県長崎市（市長：鈴木史朗、以下「長崎市」)は、同市が所有する公共施設「長崎ブリックホール」「長崎市恐竜博物館」「長崎市総合運動公園」の施設命名権（ネーミングライツ）契約を締結しました。なお、本契約は長崎市における初のネーミングライツ契約となります。

　同施設の愛称は2024年4月1日から「ベネックス長崎ブリックホール」「ベネックス恐竜博物館」「ベネックス総合運動公園」となります。日本ベネックスの「ベネックス」の名を冠した愛称へと変更することで、長崎市をはじめ長崎県の皆さまに向けて、当社のさらなる認知向上・拡大を図ります。

　日本ベネックスは、1957年に長崎市川口町で創業以来、長崎企業として、企業活動はもとより、様々な地域活動に力を注ぎ、長崎と共に歩み成長を続けてまいりました。今後も、皆さまにより親しまれる企業として、長崎市をはじめとする長崎県全体との結びつきを一層深め、パーパス「いい仕事を、しつづける。」のもと、新しいチャレンジを重ねながら、ものづくりの力を生かした新しい価値の創出によって、社会への貢献を目指してまいります。

■長崎市長表敬訪問
[画像1: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-15f01ab8cb25d9539259-7.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-fbdebc07a899d970f8b6-8.jpg ]

日時：2024年7月17日(水)
場所：長崎市役所 8階


■ネーミングライツの概要
[画像3: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-1819ed5ca1ebe5868943-0.jpg ]

<ベネックス長崎ブリックホール>
対象施設：長崎ブリックホール
所在地：長崎県長崎市茂里町2-38
愛称 (日本語表記)：ベネックス長崎ブリックホール
愛称 (英語表記)：BENEX Nagasaki Brick Hall
[画像4: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-aa1ad24acaafaad3603d-3.jpg ]


<ベネックス恐竜博物館>
[画像5: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-4e4c3053675dec39fb3d-1.jpg ]

対象施設：長崎市恐竜博物館
所在地：長崎県長崎市野母町568-1
愛称 (日本語表記)：ベネックス恐竜博物館
愛称 (英語表記)：BENEX Dinosaur Museum
[画像6: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-0880acfd85fd4096fe32-4.jpg ]


<ベネックス総合運動公園>
[画像7: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-934c2ef16dd8ec918a52-2.jpg ]

対象施設：長崎市総合運動公園（かきどまり）
所在地：長崎市柿泊町2210番地
愛称 (日本語)：ベネックス総合運動公園
愛称（英語表記)：BENEX General Athletic Park
[画像8: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-ff4deea927021353c36e-5.jpg ]

契約期間：2024年4月1日～2029年3月31日（5年契約）


〈株式会社日本ベネックスについて〉
[画像9: https://prtimes.jp/i/32810/57/resize/d32810-57-d79c20091f38202c7043-8.jpg ]

創業以来、66年の精密板金加工の実績をベースに、2012年より再生可能エネルギー事業に参入し、事業の新しい柱を確立。「いい仕事を、しつづける。」をパーパスに掲げ、社会に新たな価値を創造する事業を展開している。
URL ：https://www.japan-benex.co.jp/
本社　 ：長崎県諫早市津久葉町99番地48
代表者 ：代表取締役社長 小林洋平
設立 ：1957年
従業員数：200名（グループ会社含む）
事業内容：
・製造事業（精密板金加工技術をコア技術とした各種産業機器の設計・製造）
・環境エネルギー事業（再生可能エネルギー設備設計・施工及び自社発電所の運営）

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ