【新刊書籍】JIS K 0102の追補改正に伴い、解説書である『JIS使い方シリーズ 詳解 工場排水試験方法[JIS K 0102:2019] 改訂6版』を発行!
PR TIMES / 2019年10月2日 16時30分
JIS K 0102は、「工場排水試験方法」について定めた規格です。2019年の追補改正は、省力化・低コスト化・環境負荷低減のための新技術や各種測定機器を取り入れることで、ユーザーの利便性を向上させることを目的としており、様々な面で組織の合理化に資することができます。
また、水質の環境基準や排水基準、土壌や廃棄物関連の規制といった類の強制法規に多く引用されており、そのユーザーは多岐に渡ります。JIS K 0102は、これらの強制法規との関連性を損なわず、継続的な改正作業が実施されています。
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《書籍案内》
本書は、2019年3月20日に追補改正されたJIS K 0102の解説書籍です。JIS K 0102では、排水事業者、分析業者、地方自治体ユーザーなどを対象とした内容が規定されており、社会的要請も年々強まっています。
しかし、実際にJIS K 0102を運用するにあたり、ただ規格を見て操作をするだけでは十分な効果を得ることは困難です。そこで、本書では、規格を実用されているユーザーの皆様の視点に立ち、「より正しい分析結果を得ること」を目的に解説を行っています。
JIS K 0102のユーザーの方はもちろんのこと、その他環境分野の業務に従事されている方々にもお勧めします。
JIS K 0102の理解をより深め、貴社でお役立ていただくために、本書をご活用ください。
なお、本書には、JIS K 0102の全文掲載はしておりませんので、規格書との併用をお願い申し上げます。
▼書籍情報
『JIS使い方シリーズ 詳解 工場排水試験方法[JIS K 0102:2019] 改訂6版』
日本規格協会 編
本体価格:8,500円(税抜)A5判 640頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0100/index/?syohin_cd=330435
▼関連規格
『JIS K 0102:2016工場排水試験方法』
本体価格:10,500円(税抜)
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS%20K%200102:2016
『JIS K 0102:2016/AMENDMENT 1:2019工場排水試験方法(追補1)』
本体価格:5,200円(税抜)
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS%20K%200102:2016/AMENDMENT%201:2019
『JIS K 0101:1998 工業用水試験方法』
本体価格:9,500円(税抜)
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS%20K%200101:1998
『JIS K 0101:1998/AMENDMENT 1:2017工業用水試験方法(追補1)』
本体価格:1,200円(税抜)
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=JIS%20K%200101:1998/AMENDMENT%201:2017
▽その他関連書籍一覧
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11S0260/getSearchAllListByLink?large_cls_cd=004&middle_cls_cd=002
(担当部門:出版情報ユニット 販売サービスチーム TEL 03-4231-8550、MAIL csd@jsa.or.jp)
[画像2: https://prtimes.jp/i/4052/59/resize/d4052-59-477676-1.png ]
■日本規格協会グループ(JSA)について
日本規格協会は、1945年12月に 「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、技術の向上、生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。
「標準化ナショナルセンター」である当協会では、JISの開発、JSA規格の開発、国際規格ISO、 IECの開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、ISO 9000、ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定(QC検定)等の事業に取り組んでおります。
2019年4月1日、標準化活動のグローバル化をより一層推進するため、規格開発部門と認証部門を分離するなどの体制整備を行い、一般財団法人日本規格協会、日本規格協会ソリューションズ株式会社、一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る「日本規格協会グループ」として、事業を開始しました。
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