auカブコム証券でのNISA口座開設で、投信買付額に応じて最大10,000ポイントをプレゼントするキャンペーンを実施
PR TIMES / 2024年6月3日 21時40分
KDDI株式会社
auカブコム証券株式会社
KDDI株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:高橋 誠、以下「KDDI」)とauカブコム証券株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長:二宮 明雄、以下 「auカブコム証券」)は、2024年6月1日から、期間中にauカブコム証券のNISA(少額投資非課税制度)口座を新規開設したお客さまを対象に、投信買付額に応じてポイントをプレゼントする「NISAで資産形成デビュー応援キャンペーン」(以下 本キャンペーン)を実施します。au/UQ mobileをご利用中のお客さまには最大10,000ポイント、それ以外のお客さまにも最大5,000ポイントをプレゼントします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86540/62/86540-62-b7ede4b01e1a56bb63a2e147f402b0b7-680x281.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
<NISAで資産形成デビュー応援キャンペーン>
2024年から新NISA制度が開始され、全世代において資産運用への興味が高まっています。KDDIグループは、今後も本キャンペーンや、投資初心者が資産運用に関する知識を学べる証券サポートセミナー「auマネ活セミナー」(https://school.au.com/shop/seminar2/)の定期的な開催等の取り組みを通じ、貯蓄や投資でお金やポイントなどの資産を形成する「マネ活」を開始したお客さまや、開始しようと考えているお客さまをサポートしていきます。
■NISAで資産形成デビュー応援キャンペーン
1.特典
・投信買付約定額に応じて、以下のPontaポイントをプレゼントします。
・特典(1)(2)を合わせて最大5,000ポイント(au/UQ mobileをご利用中なら最大10,000ポイント)をプレゼントします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86540/62/86540-62-b0e5d3e8b8468637285a316c9ff4a429-1175x289.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2.適用条件
期間中に以下(1)~(4)を満たすこと
(1)auカブコム証券でNISA口座の新規開設を完了
(2)auカブコム証券でキャンペーンへエントリー
(3)auカブコム証券口座へau IDを登録
(4)auカブコム証券のNISA口座で投資信託を買付約定
※過去に一度でもNISA口座(成長投資枠・つみたて投資枠・一般NISA・つみたてNISA)で投資信託の取引をしているお客さまは対象外です。
3.期間
・エントリー、au ID登録、NISA口座開設完了期間:2024年6月1日~終了日未定
・投信買付期間:NISA口座開設完了月の翌々月末まで
※エントリー、au ID登録、au/UQ mobile回線利用の判定タイミングはNISA口座の新規開設完了時期によって異なります。
キャンペーンの詳細や注意事項はキャンペーンページ(http://kddi-l.jp/tvE)をご確認ください。
※2024年5月31日午後5時以降に確認いただけます。
(参考)
■auカブコム証券での口座開設方法
(https://finance-service.auone.jp/lp/finance/asset/flow/)
※会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。
※表記の金額は、特に記載のある場合を除きすべて税込です。
【投資信託に関するご注意事項】
投資信託には元本割れなどのリスクや手数料などの費用等、商品性にかかわる注意点があります。かならずこちらの「ご注意事項(https://kabu.com/company/info/escapeclause.html#anc05)」をあわせてお読みください。
金融商品仲介業者
KDDI株式会社
KDDI株式会社 関東財務局長 (金仲) 第896号
金融商品取引業者
auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者登録: 関東財務局長 (金商) 第61号
銀行代理業許可: 関東財務局長 (銀代) 第8号
電子決済等代行業者登録: 関東財務局長 (電代) 第18号
加入協会: 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 日本STO協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
以上
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