調査レポート：二度目の緊急事態宣言！テレワーク・在宅勤務の実施状況調査レポートを公開（株式会社ハイパー）

テレワーク制度導入企業のうち約5割は会社の働き方が「良い方向に変化があった」。鍵は安心して働ける制度や働き方。

企業のテレワーク導入を支援する 株式会社ハイパー（本社：東京都中央区、代表者：玉田 宏一）では、新型コロナウイルスの感染拡大防止対策や働き方改革支援の一環として、業務の課題を考えるアイデアノート集『#818式　https://818shiki.com』にて、「テレワーク・在宅勤務の実施状況に関する調査レポート」を公開致しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/56596/64/resize/d56596-64-684543-0.png ]

ハイパーでは、全国のビジネスパーソンを対象に、「テレワーク・在宅勤務の実施状況に関する調査レポート」を実施いたしました。緊急事態宣言解除後も収束の見通しが立たたない中、二度目の緊急事態宣言が2021年1月に再発令されました。

「自社にとって必要なものが何なのか」
「組織内で求められる新たな役割とは」
「新しい業種や地域への進出」

改めて営業活動全般にわたる本来の役割を再認識している企業様も多いのではないでしょうか。

新型コロナによる会社の働き方の変化についてお伺いした回答では、「良い方向に変化があった」が54.4%で最も多く、次いで「特に変化はない」が36.3%、 「悪い方向に変化があった」が6.9％の順になりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/56596/64/resize/d56596-64-126390-3.png ]


テレワーク制度を導入している企業、導入を検討している企業、導入していない企業別で比較すると、テレワークを導入している企業では65.8％企業が「良い方向に変化があった」と回答しています。

企業に良い変化をもたらすには「テレワーク」の導入がポイントと言えます。
調査結果から他社の状況を考察する事で、ウィズコロナの時代を乗り越えるヒントになれば幸いに思います。

▼レポートの詳細はこちらから▼
二度目の緊急事態宣言～テレワーク・在宅勤務の実施状況調査～
https://818shiki.com/teleworkresearch_work_style_changesdl/

本調査レポートに記載の調査項目
◆貴社ではテレワークや在宅勤務制度を導入していますか？
◆貴社または所属する組織におけるテレワーク・在宅勤務への取り組み状況をお聞かせください。
◆テレワークなど社外から業務をされている従業員の割合を教えてください。
◆テレワーク・在宅勤務時に使用しているPC利用状況についてお聞かせください。
◆テレワークなど社外から業務をする際の環境はどのようにされていますか？
◆外出先・自宅から社内システムにアクセスして業務を行えますか？

他、実際に行われた方を対象にした設問を計15問。
現場の声をレポートにまとめております。
テレワーク下の生産性向上等に課題を感じる管理者・経営者の皆様にぜひご覧いただきたい内容です。

本調査レポートには、下記の要領にて実施したアンケートの結果に基づいて構成されています。
●調査項目：テレワーク・在宅勤務の実施状況に関する調査
●調査実施期間：2020年12月17日～2021年1月21日
●調査手法：株式会社ハイパーの顧客データベースへのインターネット調査
●調査対象：ビジネスパーソン　計332名
※332名の従業員規模別内訳
・ 1～30人：46名
・ 31～50人：24名
・ 51～100人：56名
・ 101～300人：109名
・ 301人以上：97名
●調査企画：株式会社ハイパー
●調査実施：株式会社ハイパー

※当社では、テレワークの課題を解決するテレワークアドバイザーをご用意しております。
今回の調査結果から課題に対する最適解をご紹介いたします。レポートと合わせてご利用ください。

テレワークアドバイザーについて

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私たちがチャレンジした事を成功も失敗も含めアイデアノートという形でまとめたサイトです。
事例が盛りたくさんですので、皆さまのお悩みを解決するきっかけにしてください。

#818式（はちいちはちしき）詳細について
⇒ https://818shiki.com/

お問い合わせ先

【株式会社ハイパー マーケティング部】
所在地 東京都中央区日本橋堀留町2-9-6 ニューESRビル
電話 [phone]
メールアドレス [e-mail]

株式会社ハイパーについて

「人とITで日本の会社を元気に」
会社名 株式会社ハイパー
代表取締役社長 玉田 宏一
本社住所 東京都中央区日本橋堀留町2-9-6 ニューESRビル
URL https://www.hyperpc.co.jp/
当社は、「ユーザーニーズ実現企業」を経営理念として法人のお客様を対象にコンピュータ本体やソフトウェア、周辺機器などを販売する「ITサービス事業」を中核にビジネスを展開しています。

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