雇用クリーンプランナーが「講座・スクール ベスト進学ネット」に掲載されました
PR TIMES / 2023年12月21日 17時45分
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118219/65/118219-65-27433f77b06f3246942785139ff80c2c-644x575.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
一般社団法人雇用クリーン財団(代表理事:酒井 康博 東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル6階)は、「講座・スクール ベスト進学ネット」での講座募集を掲載しました。
今回、講座・スクール ベスト進学ネットが『WEB上のユーザーの「スクール・講座探しのトレンド」を掴み、さらにユーザーが 欲しい情報を、講座・スクール ベスト進学ネット内にてコンテンツとして作り上げ、 スクール様と共に集客対策をWEB上で実装したい』という想いに共感し、販売商品の募集・掲載協力を行うことになりました。
募集ページ:https://www.best-shingaku.net/news/school20324/1.html?log=topic_news
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118219/65/118219-65-3fb1e225669769b1db8db193bccc6730-844x600.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
講座・スクール ベスト進学ネットは運営16年を実績を誇り、年間2200万のページビュー、600万人のユニークユーザーが訪れる老舗メディアです。資格関連、リスキリング、など社会人のニーズ・時期に合わせた記事や世の中のトレンドに合わせたコンテンツが強みです。
雇用クリーンプランナー 公式認定講座
雇用クリーンプランナーは【誰もが学習できる、誰もが取れる資格】として、ハラスメント、労働・労務の正しい知識を持ち、快適な雇用環境を作り出すための人材を育成するための資格です。講座では2022年4月からの「ハラスメント相談窓口」の全社設置義務化に対応できる基本的知識、組織の在り方を網羅して学習することができます。200ページに及ぶテキスト、事例を分かりやすく理解できる再現ドラマ、約20時間の講義収録、認定資格など講座を磨き上げています。講座は全てオンラインで完結するため、受講者の好きなタイミングで受講できます。講義は「集中7日間特訓講座」(約5時間)と「補講」(約15時間)の約20時間のボリュームとなっています。認定講座を終了し、最終テストに合格することで、雇用クリーンプランナーの資格取得となります。
受講料金:99,000円(税込)
受講期間:180日
該当URL:https://caa.or.jp/certification/
雇用クリーン企業認定
雇用クリーンプランナーを利用して、客観的な基準でクライアント企業の「雇用環境のクリーンさ」を測り、そのレベルを認定する事業です。ハラスメントや労働トラブルの予防、対策についての学習を20時間かけて行う雇用クリーンプランナー資格講座を終了した人数割合で企業認定ランクは変動するため、上位ランクほど社員の雇用環境意識が高いということを意味します。すなわち社員が働きやすいことの証明であり、企業としてはそのことを「雇用クリーン企業認定マーク」によって外部にアピールすることができます。
該当URL:https://caa.or.jp/authorization/
一般社団法人雇用クリーン財団は「社会の働き方を変えていきます」
当財団(※)では、「ハラスメントをゼロにする」という壮大な社会実験を行なっています。企業の雇用と労働、採用の課題を【教育】と【仕組み】で採用、組織の課題を全て解決します。経営者のノーベル賞と称される財界研究所から出版した「ハラスメントが」会社を潰す。」では、大手書店の週間ランキングイベント1位(4冠)を記録しています。
書籍紹介:https://www.zaikai.jp/magazines/detail/329
勝手に代理店TV:https://www.youtube.com/@dairitenTV
※一般社団法人雇用クリーン財団は、働きやすい社会を作るため、(株)SAのグループ会社として2023年に設立されました。SAグループでは「#社会を変える、ビジネスを。」を理念に掲げ、2018年創業以来、不動産の共有持分(共有不動産の状態)の解決や空き家の再生、権利関係が複雑な借地権・底地、接道を満たしていない再建築不可から立退案件まで、流動性の低い不動産を再生し、蘇らせる流動化事業を展開しています。特に、不動産の共有持分の分野では、名実ともに頂点を目指します。また、2020年からは宅建登録のオンライン講習を提供し、国土交通省の許認可を得て宅建登録のオンライン講習事業を提供し、不動産業界を起点として社会を変えるビジネスを展開しています。
【SAグループ】https://sakk.jp/
【共有持分:事業紹介】https://www.sakk-wakeari.jp/
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