「WealthNavi for イオン銀行」を3月22日より提供開始
PR TIMES / 2018年3月22日 17時1分
~抽選で100名様に「電子マネーWAONポイント」が当たるキャンペーンも同時開催~
預かり資産・運用者数No.1 ロボアドバイザー※「WealthNavi(ウェルスナビ)」を提供するウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山和久、以下「当社」)は、株式会社イオン銀行(本店:東京都江東区、代表取締役社長:渡邉廣之、以下「イオン銀行」)と提携し、2018年3月22日より「WealthNavi for イオン銀行」の提供を開始しました。
また、「WealthNavi for イオン銀行」をご利用のお客様を対象に、抽選で100名様に5,000電子マネーWAONポイントが当たるキャンペーンをイオン銀行にて実施します。
「WealthNavi for イオン銀行」は、ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」をイオン銀行のお客様向けにカスタマイズしたサービスです。600万口座に上るイオン銀行をご利用のお客様に、全自動で国際分散投資を可能とする世界水準の資産運用サービスをご提供できることになりました。
365日の営業でお客様の生活に密着するイオン銀行の金融サービスと、テクノロジーの力で気軽に資産運用に取り組める当社のロボアドバイザーサービスを融合することで、働く世代の資産形成をサポートしていきたいと考えています。
今後も、パートナー企業であるイオン銀行との連携を深め、貯蓄から資産形成への流れをサポートしていきます。
[画像: https://prtimes.jp/i/14586/67/resize/d14586-67-484281-0.jpg ]
※出典:日本投資顧問業協会(2017年12月末時点)。比較対象は投資一任型のロボアドバイザーを提供する上位4社(ウェルスナビ、楽天証券、お金のデザイン、マネックス・セゾン・バンガード)。
■「WealthNavi for イオン銀行」スタートキャンペーン
【キャンペーンの概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/14586/table/67_1.jpg ]
※詳細ならびにご注意事項等につきましては、イオン銀行のキャンペーンページをご覧ください。
キャンペーンページURL:https://www.aeonbank.co.jp/wealthnavi/campaign/180322_01.html
■ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」の主な特長
1.全ておまかせの資産運用
ノーベル賞を受賞した理論などに基づいた世界の富裕層や機関投資家が利用する資産運用アルゴリズムや、最先端の機能で、高度な知識や手間なしに、自動で国際分散投資を行います。
2.中長期的に安定的に資産を形成していきたい働く世代へのサービス
ロボアドバイザーが最適ポートフォリオを作成、個人投資家が陥る心理的な壁に邪魔されることなく適切な資産配分の維持や、為替などのリスクの分散を図る積立投資の継続など合理的な投資行動を実現します。
3.高い機能で効果的・効率的な資産運用をサポート
中核となる技術について特許を取得している「リバランス機能付き自動積立」や「自動税金最適化(DeTAX)」機能が、お客様の効率的・効果的な資産運用をサポートします。
※自動税金最適化(DeTAX)の適用には条件があり、必ず税負担を繰り延べることを保証するものではありません。
4.明瞭な手数料、資産運用アルゴリズムもホワイトペーパーで公開
手数料は預かり資産の評価額に対し1%(年率、消費税別※)のみ。また、資産運用アルゴリズムをホワイトぺーパーで公開しており、ホームページ上でどなたでもご覧いただけます。
※預かり資産が3,000万円を超える部分は0.5%(年率、消費税別)の割引手数料が適用
■会社概要 株式会社イオン銀行
会社名 株式会社イオン銀行(英文名称:AEON Bank, Ltd.)
代表者 代表取締役社長 渡邉 廣之
設立 2006年5月15日
所在地 東京都江東区 枝川1-9-6
資本金 512億5,000万円
URL https://www.aeonbank.co.jp/
事業内容 銀行業
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
加入協会 日本証券業協会
■ 会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-17‐5 シオノギ渋谷ビル12F
資本金 32億3418万円(資本剰余金含む) ※2018年2月13日現在
URL https://www.wealthnavi.com/
事業内容 金融商品取引業
関東財務局長(金商)第2884号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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