ローカル5Gミリ波による8Kライブ伝送実証実験に成功
PR TIMES / 2021年2月8日 11時45分
東芝インフラシステムズ株式会社(代表取締役社長:今野 貴之、本社:神奈川県川崎市)、株式会社ケーブルメディアワイワイ(代表取締役専務:木田 宏、本社:宮崎県延岡市)、ミハル通信株式会社(代表取締役社長:中村 俊一、本社:神奈川県鎌倉市)は、ローカル5Gミリ波による8Kライブ伝送実証実験に成功しました。
東芝インフラシステムズ株式会社(代表取締役社長:今野 貴之、本社:神奈川県川崎市)、株式会社ケーブルメディアワイワイ(代表取締役専務:木田 宏、本社:宮崎県延岡市)、ミハル通信株式会社(代表取締役社長:中村 俊一、本社:神奈川県鎌倉市)は、ローカル5Gミリ波による8Kライブ伝送実証実験に成功しました。
ローカル5Gは、プライベートで免許取得・運用が可能であり、5Gの特徴である高速大容量、超低遅延、多数同時接続を地域ニーズや個別ニーズに応じて使用することが可能です。また、ローカル5Gのミリ波(28GHz帯)は、広い帯域幅があることから、超高速・大容量通信に期待されています。
8K映像は、4Kに比べ4倍の解像度、表現可能な色の範囲や明るさの範囲が大幅に拡大し、いままでにはない臨場感にて映像表現が可能です。
従来ケーブル配線が困難であった場所における映像確認においても、8Kカメラ、ローカル5Gミリ波上り方向の組み合わせにより、離れた場所から臨場感をもって映像確認が可能となります。
今回の実証実験では8KカメラにてLIVE撮影したプリント基板の映像をローカル5Gで伝送し離れた場所にある8Kテレビで確認することに成功しました。
今回の検証を通じ、ものづくり高度化によるスマートファクトリーの実現や、地方自治体が抱える様々な地域課題の解決に繋げていけるものと考えています。
1.実証実験の概要
・8Kカメラにてプリント基板をLIVE撮影。
・LIVE撮影しているプリント基板映像をHEVCエンコーダで圧縮。
・ローカル5Gミリ波上り方向にて、HEVCエンコーダのデジタル放送信号多重化方式(MMT-TLV)をストリーム伝送。
・ローカル5G端末~5G基地局間は、NSA方式28GHz(100MHz幅)。
・デジタル放送信号多重化方式(MMT-TLV)を衛星放送標準規格(ISDB-S3)で変復調。
・市販8Kテレビにてプリント基板のLIVE映像を確認。
・実験サイト:東芝府中事業所
2.各社の役割
※協力会社:ローカル5Gプロフェッショナルコンサルティング及び検証サポート 富士通株式会社
※東芝府中事業所
77,000平方メートル を超える広大な敷地面積を有し、鉄道用機器、産業機器、放送・通信機器等様々な製品の開発・製造現場が入所。
3.関連リンク
○東芝インフラシステムズ株式会社 ローカル5Gホームページ
https://www.toshiba.co.jp/infrastructure/social/telecommunication/local5g/index_j.htm
○株式会社ケーブルメディアワイワイ ホームページ
http://www.wainet.co.jp/
○ミハル通信株式会社 8K HEVCエンコーダ
https://www.miharu.co.jp/information/2020/11/20201120-367.html
4.ニュースリリースURL
https://www.toshiba.co.jp/infrastructure/news/20210204.htm
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
NEC、自社工場でローカル5G活用の製造現場のリモート化・自働化に向けた実証実験
マイナビニュース / 2021年4月5日 13時43分
-
シャープとドコモ、8K映像データの5Gによるリアルタイム伝送に成功
マイナビニュース / 2021年3月31日 15時13分
-
NTTコムがローカル5Gの支援サービスを提供 ドコモとも連携して“キャリア品質”目指す
ITmedia Mobile / 2021年3月30日 17時31分
-
5GとAI活用で鉄道インフラを遠隔から自動監視することに成功‐ドコモと京急ら
マイナビニュース / 2021年3月26日 15時33分
-
5Gと高速AIディープラーニングを活用!鉄道インフラのリアルタイム遠隔・自動監視システムの構築に成功
共同通信PRワイヤー / 2021年3月26日 11時30分
ランキング
-
1堀江貴文「働き方改革が進んだ先に起こること」 テレワークであぶりだされる「いらない社員」
東洋経済オンライン / 2021年4月16日 17時0分
-
2セブン&アイ、異例決算で見えた「お荷物」の明暗 中計の発表を再び延期、決算説明会はなし
東洋経済オンライン / 2021年4月16日 7時10分
-
3スエズ運河を封鎖した海運会社の株価が28%も上がった理由
Business Insider Japan / 2021年4月16日 10時30分
-
4新疆ウイグル人権問題 関与が疑われる「日本企業14社」の苦慮
NEWSポストセブン / 2021年4月16日 16時5分
-
5世界の外貨準備運用でドル離れが進んでいる 各国政府の準備資産はどこに向かっているのか
東洋経済オンライン / 2021年4月16日 9時0分