HDI格付けベンチマーク「問合せ窓口」・「Webサポート」ともに、2年連続「三つ星」を獲得

　auカブコム証券株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：二宮 明雄、以下「当社」）は、お客さまサポートサービスに関して、HDI-Japanが2024年11月7日（木）に発表した「HDI格付けベンチマーク」の2024年度評価において、「問合せ窓口」および「WEBサポート」の両部門で国内最高評価となる「三つ星」を2年連続で獲得いたしました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86540/69/86540-69-963ee74c4a3d085bc6f788a9cb1737df-1022x274.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


「すべてのひとに資産形成を。」の“ミッション”の下、当社の「お客様サポートセンター」では、すべてのひとから「ありがとう！」をいただけるように、お客さまに寄り添い、表面的な課題解決だけではなく、潜在的なニーズにお応えすべく努めてまいりました。

今回の結果は、引き続きこれまでの取組みをご評価いただけたものと考えてはおりますが、これに満足することなく、今まで以上に、応対品質の向上はもとより、「お客さまのお声」を基にした改善活動と質の高いサービス提供に注力し、「お客さま本位の業務運営」に取り組んでまいります。

■HDI-Japanの評価分析コメント
1.問合せ窓口「★★★」
- 明るく爽やかなオープニングの挨拶から始まり、常にこちらに敬意を表しながら、責任をもって対応
をしてくれる。
- 具体的にWebサイトの掲載個所を示しながら、質問に対する回答および解説を行ってくれるので理解しやすい。
- 顧客の話を真摯に受け止め、さらに知識レベルも合わせて進めてくれるので安心できる。

2.Webサポート「★★★」
- トップページのファーストビューに口座開設に必要となる情報がまとまっているので、すぐに目的のページにたどり着ける。
- 新規に口座を開設するページは見つけやすくステップも分かりやすい。セキュリティに関する内容が一つのページに集約されており安心できる。


■HDI格付けベンチマークとは
HDIは、1989年に米国に設立されたITサポートサービスにおける世界最大の会員団体で、世界で最初にサポートサービスの国際認定資格制度を構築しました。
HDI-JapanはHDIと同様のコンセプトで2001年に設立された日本支部です。
「HDI格付ベンナマーク」はHDI-Japanが、サポートサービスについて一般審査員とHDIの国際認定資格を有する専門審査員により、お客さま視点で評価した格付けで、証券業界の他にも多数の業種において格付けを実施しています。
なおHDI-Japanはシンクサービス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役CEO 山下辰巳） により運営されています。
（https://www.hdi-japan.com/default.asp）

【投資に関するご注意事項】
当社のホームページに記載の商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等は価格の変動、金利の変動、為替の変動等により投資元本を割り込むおそれがあり、また商品等によっては投資元本を超える損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。
各ページに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当サイトの当該商品等の契約締結前交付書面、目論見書
またはお客さま向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページをよくお読みください。
・各商品の手数料等は、商品、銘柄、取引金額、取引チャネル等により異なり多岐にわたるため、具体的な金額または計算方法を記載することができません。
手数料等の詳細は、当社ホームページ（https://kabu.com/cost/default.html）をご覧ください。手数料等には消費税が含まれます。
・当社お取扱商品の手数料等およびリスクの詳細については、契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、約款・規定集および当社ホームページの「ご投資にかかる手数料等およびリスクについて」（https://kabu.com/company/info/escapeclause.html）や取引ルール等をよくお読みの上、投資の最終決定はご自身のご判断と責任でおこなってください。

auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者登録：関東財務局長（金商）第61号
銀行代理業許可：関東財務局長（銀代）第8号
電子決済等代行業者登録：関東財務局長（電代）第18号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 日本STO協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ