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moomoo証券、家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワード ME」とAPI 連携を開始!

PR TIMES / 2024年12月4日 16時45分

口座残高などの情報を「マネーフォワード ME」アプリ内で確認可能に



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/110773/71/110773-71-2b62ba5d370fac33bd531e625347f42f-860x290.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
moomoo証券と「マネーフォワード ME」アプリのロゴ

moomoo証券株式会社(ムームー、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:伊澤フランシスコ、以下「moomoo証券」)はこの度、マネーフォワードホーム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻庸介、以下「マネーフォワードホーム社」)が提供する家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワード ME」との API 連携を開始いたしました。


これによりmoomoo証券の口座残高などの情報を「マネーフォワード ME」内で確認できるようになります。米国・シリコンバレーで生まれた投資アプリ「moomoo」は、“投資情報の格差をなくす”をコンセプトに、プロの投資家が使用するのと同等の高品質な分析ツールや財務データ、リアルタイムのマーケット情報などを個人投資家向けに無料で提供しています※1。ユーザーの利便性をさらに向上させるために、積極的に資産形成・管理をめぐる連携先を積極的に広めており、今般「マネーフォワード ME」とのAPI連携に至りました。
マネーフォワードホーム社について
2024年8月に設立し、PFMなどの個人ユーザー向けサービスの開発・提供を行っており、主要サービスとして、家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワード ME」、ファイナンシャルプランナーとライフプランニングの無料相談が可能な「マネーフォワード お金の相談」、日々の生活の固定費を見直せる「マネーフォワード 固定費の見直し」などを展開しています。

「マネーフォワード ME」は、銀行やクレジットカード、証券、ポイントなど、2,450以上※2の金融関連サービスから入出金履歴や残高、購入履歴などの情報を取得し、収支の記録を自動で作成して家計管理や資産管理ができるサービスです。利用者数は現在1,639万人※3を突破し、ビジネスパーソンから主婦・主夫、学生まで、地域や年代・性別を問わず幅広くご利用されております。
URL:https://corp.moneyforward.com/
moomoo 証券について
2018年に米国・シリコンバレーで生まれた投資アプリ「moomoo」は、一人ひとりの投資目標を実現するために革新的かつ使いやすい投資ツールの提供のほか、アプリ内で全世界2,400万人以上の個人投資家が集まる掲示板サービスを運営し、世界中の投資家たちが最新の情報を共有し合い、学び合い、成長することをサポートしています。

アジアでは、金融ハブとして知られるシンガポールや香港市場でネット証券としてトップシェアを誇る中、日本国内では2022年10月にmoomoo証券株式会社(東京都渋谷区)としてサービスを開始。米国、カナダをはじめとした世界各国でのビジネス展開で培った技術力を武器に、日本の個人投資家の利益に貢献するべく独自のツール開発を行っています。
moomoo証券へ


moomoo アプリのダウンロードはこちらから:https://moomoo.com/jp/download


※1 一部機能をご利用いただくために口座開設が必要です。
※2 2024年11月末時点
※3 株式会社マネーフォワードの2024年11月期第3四半期決算発表より。『マネーフォワード ME』アプリのダウンロード数およびWEB登録者数の累計。


【会社概要】
会社名:moomoo 証券株式会社
代表者:代表取締役社長 伊澤フランシスコ
所在地:東京都渋谷区渋谷1-2-5 MFPR 渋谷ビル11F
TEL:03-6845-3636
FAX:03-3409-1533
E-Mail:moomoojp-mkt@jp.moomoo.com
金融商品取引業者:関東財務局(金商)第3335号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会


【免責事項】 取引の対象銘柄・手数料・リスクの詳細は弊社 Web サイトでご確認ください。アプリに掲載されるコンテンツや投資情報は、全てのお客様にとって適切であるとは限りません。当社は情報の正確性、完全性、有効性を保証致しません。各取引商品等は、為替変動や価格変動等によって損失が生じる恐れがあります。お取引の際は契約締結前交付書面等を十分にご理解の上、総合的な投資判断はご自身で決めていただきますようお願い致します。

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