「クレベリン」1月の店頭販売額が前年度4割増しで急伸長
PR TIMES / 2018年2月2日 17時1分
インフルエンザの流行を受けて売上増加
今年に入り、インフルエンザがますます猛威を振るっています。厚生労働省の発表によると、インフルエンザ患者数は統計を取り始めた1999年以降最多になったとのこと。その影響を受けて、ドラッグストアや一般消費者から当社の衛生管理製品「クレベリン」に関するお問い合わせが増加しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/4917/72/resize/d4917-72-769417-0.jpg ]
「クレベリン」の売上が1月に入って急伸しています。
上のグラフは「クレベリン」の店頭販売額を週ごとに集計し、昨年度と今年度で比較したものです。例年1月に入ったころよりインフルエンザの流行のピークに突入するため売上は伸びますが、今年の1月は昨年と比較して約40%販売金額が伸びています(1/21現在)。1/15-1/21の1週間に限っては、昨年の75%プラスの売上でした。
「大流行」とされるインフルエンザに関する報道を受けて、消費者の感染症対策の意識が高まっていることがうかがえます。
参考情報
●「クレベリンゲル」の設置実験
[画像2: https://prtimes.jp/i/4917/72/resize/d4917-72-590902-3.jpg ]
冬季(1-2月)に、隣接する建物の片方だけに「クレベリンゲル」を設置し、これらの建物に勤務している人のインフルエンザ様(*1)の症状を呈する患者数の調査を行った結果、設置した建物では患者数の有意な減少が認められました(*2)。
また、冬期の小学校で行った別の実験では、クレベリンゲルを設置した教室は累計欠席率1.5%、設置しない教室は累計欠席率4.0%となり、欠席率が有意に低下したことが確認されました(*3)。
(*1) 38度以上の発熱, 咳及び又は咽頭炎、医師の診察及び臨床検査でインフルエンザ以外の原因が確認されていない、以上の3項目のすべてを満たす症状
(*2) 三村敬司、藤岡高弘、三丸敦洋 日本環境感染学会誌 25(5), 277-280(2010).
(*3) Ogata N., Shibata T. Int. J. Med. Med. Sci. 1(7), 288-289 (2009).
二酸化塩素に関する詳細はこちら:http://www.seirogan.co.jp/clo2/
「クレベリンの成分である「二酸化塩素分子」がインフルエンザウイルスの感染を抑制するメカニズムを大幸薬品が解明」(2012年配信プレスリリース):http://www.seirogan.co.jp/uploads/arrival/pdf_254.pdf
●大幸薬品独自のノウハウを活かした「インフルエンザ社内マニュアル」を配布中
[画像3: https://prtimes.jp/i/4917/72/resize/d4917-72-753933-2.jpg ]
大幸薬品では、社員やその家族を守るためのリスクマネジメントの一環として他企業様にご利用いただけるよう、自社でできる備えや対処法を具体的に記載した「インフルエンザ 社内マニュアル」を企業向けに配布しています。
また、一般の方向けには感染症に対する衛生管理方法をまとめた動画マニュアルを公開しています。
大幸薬品の「インフルエンザ 社内マニュアル」:http://www.seirogan.co.jp/fun/infection-control/survival/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
二酸化炭素が眠気を引き起こすことを確認 東北大の研究
財経新聞 / 2024年9月4日 16時51分
-
学校薬剤師は「空気検査」で一酸化炭素や二酸化炭素の測定を行う【クスリ社会を正しく暮らす】
日刊ゲンダイDIGITAL / 2024年9月4日 9時26分
-
アングル:緊急事態宣言のエムポックス、アフリカにワクチン届かず
ロイター / 2024年9月2日 18時48分
-
AI 医療機器開発のアイリス、インフルエンザ診療に ついての疾患啓発サイトを開設
PR TIMES / 2024年8月28日 17時45分
-
韓国の新型コロナ再流行、月末まで続く見通し
KOREA WAVE / 2024年8月22日 8時40分
ランキング
-
1ミニストップ、外国籍の利用客に“不適切な張り紙” 「問題を重く受け止め」謝罪
ORICON NEWS / 2024年9月20日 15時53分
-
2あの「ポーター」が人気商品を大胆に変えた裏側 価格2倍にしても素材変えた吉田カバンの挑戦
東洋経済オンライン / 2024年9月20日 13時0分
-
3「令和のコメ騒動」不足解消でも楽観できない事情 人口減少社会で「農地改革」が進まない本当の理由
東洋経済オンライン / 2024年9月20日 8時0分
-
4引っ越しをしたときにNHK受信契約をしないまま15年が経ちました。今後さかのぼって請求されることはありますか?
ファイナンシャルフィールド / 2024年9月19日 4時20分
-
5東京メトロは「郵政IPOの悲劇」二の舞を防げるか? 求められる戦略は
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年9月20日 14時15分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください