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転職に重視する条件「リモートワーク」が40%以上/コロナ禍の転職意識調査

PR TIMES / 2020年9月3日 11時45分

株式会社MS-Japan(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:有本隆浩/以下MS-Japan 証券コード:6539)は、同社が運営するビジネスメディア『Manegy(マネジー)』にて、新型コロナウイルス流行による、転職意識の変化について調査しました。



<調査結果のポイント>


新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、65%が「転職意欲が下がった」と回答
転職意欲が下がった理由として最も多かったのが、「先行きが不透明になった」が56%。転職意欲が高まった理由で最も多かったのが「業績不振による会社の先行き不安」で45%。
転職時期は、「時期は未定」が35%。
転職で重要視したい条件として「年収」に次いで2番目に多いのが「リモートワーク」


新型コロナウイルスによる、企業の業績悪化や将来性の懸念から、転職市場にも大きな影響がでています。売り手市場から買い手市場に変わり、転職意欲が下がっている方が目立つようになりました。
「安心して働けて、多いとは言えないまでもちゃんとお給料を貰えることがどれだけ大事なことなのか、身にしみました。」といった意見もあり、コロナ流行以降、今いる職場環境にありがたみを感じる人もでてきています。
一方、転職意欲が高まっていると回答した中には、今の会社の業績悪化や将来性の不安という理由だけでなく、この節目をチャンスと捉え、新たな環境に身を置いてチャレンジしていこうという前向きな求職者もいらっしゃいました。
いずれにしても将来の不透明感から、転職活動が長期化する傾向になってきています。
「リモートワーク(在宅勤務)」を転職先の条件として重要視する方も多く、コロナ禍での企業の対応が問われています。求職者が企業に求める価値観も変化しており、急速な時代の変化に柔軟に対応していく姿勢が企業に求められるでしょう。

<結果詳細>
■6割以上「転職意欲が下がった」と回答
Q1.新型コロナウイルス感染拡大を受けて、転職活動の意識の変化はあったか?(単一)

[画像1: https://prtimes.jp/i/42843/74/resize/d42843-74-815369-0.jpg ]

■会社の業績の先行き不安で転職意欲が高まった方が多い中、コロナをチャンスとみる人も
Q2【転職意欲が高まったとお答えの方】その理由をご回答ください。(複数)
[画像2: https://prtimes.jp/i/42843/74/resize/d42843-74-754590-1.jpg ]

■転職活動が厳しくなると見込み、現職を続ける方が目立つ
Q3【転職意欲が下がったとお答えされた方】転職意欲が下がった理由は?(複数)

[画像3: https://prtimes.jp/i/42843/74/resize/d42843-74-507484-2.jpg ]

■転職を検討していない・時期未定が60%超
Q4転職時期はいつ頃を予定している?(単一)

[画像4: https://prtimes.jp/i/42843/74/resize/d42843-74-325890-3.jpg ]

■コロナ禍における企業の柔軟性も見られている
Q5新型コロナウイルスの流行を受けて、より重要視したい条件はどれですか?

[画像5: https://prtimes.jp/i/42843/74/resize/d42843-74-963573-4.jpg ]


⇒アンケートの詳しい内容はこちら:https://www.jmsc.co.jp/corporate/recruit/129/


■管理部門・士業に特化したMS-Japanの完全成功報酬型サービス
▼人材紹介サービス
ハイスペック人材や経験者の採用支援がメイン。
採用成功時のみ費用をいただきます。
https://www.jmsc.co.jp/corporate/service/agent/

▼ダイレクトリクルーティングサービス
若手人材など未来の幹部候補の採用できる求人メディア。
採用成功時のみ費用をいただきます。
https://www.jmsc.co.jp/corporate/service/drm/

■調査方法
【調査概要】
新型コロナウイルス流行による転職意識のアンケート調査
・調査方法 :Webアンケートを実施
・調査対象:246名
・調査実施期間 :2020年8月11日~8月17日

■株式会社MS-Japan について(https://company.jmsc.co.jp/
弁護士、公認会計士、税理士等の資格を有する士業と、一般事業会社の管理部門職種(経理・財務・人事・総務・法務・経営企画等)に特化した、人材紹介事業(有料職業紹介事業)を主たる事業としております。同領域に特化することにより、業界の業務内容や業界の動向に対する知識が蓄積されやすく、専門特化型ならではの精度の高いマッチングを実現しており、国内の上場企業、非上場企業、外資系企業や金融機関等に加え、会計事務所、監査法人、法律事務所等の専門的な組織まで幅広く当社のサービスを提供しております。

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