[トピックス]チャリティー、社会活動に時間を費やす可能性が高い人の割合は、日本45%、アメリカ77%、ナイジェリア95%。

PR TIMES / 2014年10月30日 16時23分

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報(名称:「グローバル・モニター」調査)を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。



■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45%
調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。(タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値)

一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10~20%程度でした。

■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27%
次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」(「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算)が27%、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」(「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算)が30%という結果になりました。

他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア(52%)や中国(40%)で、低いのがアメリカ(10%)でした。「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。

■ まとめ
アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。

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