はてなのサーバー監視サービス「Mackerel」を株式会社リンクが採用。監視・障害対応の代行サービス「ベアサポート」での提供を開始

PR TIMES / 2020年9月28日 15時15分

株式会社はてな(代表取締役社長:栗栖義臣/本社所在地:京都市中京区)は、株式会社リンク(代表取締役社長 : 岡田元治/本社所在地:東京都港区)が提供する監視・障害対応の代行サービス「ベアサポート」における監視ツールに、当社のサーバー監視サービス「Mackerel」が採用され、本日2020年9月28日より提供を開始したことをお知らせします。当社では、20年以上のサーバー運用実績で培ってきたナレッジを武器とする「ベアサポート」を提供する株式会社リンクとの連携により、「Mackerel」の販売を強化し、導入企業の開発・運用プロセスの効率化に貢献してまいります。

▽ サーバー監視サービス「Mackerel(マカレル)」について
https://mackerel.io/

当社が提供する「Mackerel」は、オンプレミス、マルチクラウドなど様々な環境に対応したSaaS型サーバー監視サービスです。サーバー監視に加えて、クラウドサービスのメトリックやイベントを可視化して、複雑なサービス環境も全体を俯瞰してシンプルに管理できます。使い易いUIと豊富なAPIによる総合的な監視体験で、より自動化されたインフラ基盤の構築を可能にしており、その先進性により多くの大手企業からの採用実績を持ちます。
(※ 導入企業例: https://mackerel.io/ja/customers/ )

▽ 「ベアサポート」について
https://baresupport.jp/

「ベアサポート」は、株式会社リンクが20年以上のサーバー運用実績で培ってきた経験とナレッジを武器に、お客様がシステムを「安全」かつ「安心」して運用できるよう24/365のサポートをするサーバー監視・障害対応の代行サービスです。

本発表にあたり、株式会社リンク クラウド・ホスティング事業部 事業部長 阿部了一様よりいただいたエンドースメントは以下の通りです。

株式会社リンクは、クラウドサービスの種類を問わず監視・運用を提供する「ベアサポート」にて、株式会社はてな様の「Mackerel」の導入支援・運用代行を提供いたします。われわれは「Mackerel」を活用することで、24時間365日の運用代行だけでなく、お客様システム・業務の改善に役立つ付加価値の高いサポートが提供できるものと確信しています。はてな様とともに、不要な運用工数を削減し、エンジニアが開発に注力するための支援をしてまいります。
株式会社リンクのサービスで「Mackerel」が採用されたのは、サーバーサービス「リンク・ベアメタルクラウド」に続いて2例目(※1)となります。

当社と株式会社リンクでは、「ベアサポート」の提供開始に合わせて、システムの運用・監視をテーマにしたオンラインセミナーを2020年10月14日に開催予定です。

▽ オンラインセミナーについて

タイトル:Mackerelではじめるクラウド監視!事例で学ぶビジネスを発展させるAWS運用監視の作り方
開催日程:2020年10月14日 14:00-15:00
会場:オンライン(お申し込み後URLをメールでご案内いたします)
参加費用:無料
お申し込み:以下よりお申し込みください
https://zoom.us/webinar/register/7716008439099/WN__MrP4EwtRiS0ATqe-il-Ww


はてなでは、引き続き、販売店との連携を含めた「Mackerel」の提供を推進し、より効率的な開発・運用プロセスへの革新を支援してまいります。

※1:2020年9月23日はてなプレスリリース
https://hatenacorp.jp/press/release/entry/2020/09/23/123000


■ 株式会社はてな 概要
https://hatenacorp.jp
本社:京都府京都市中京区高宮町206 御池ビル9F
東京オフィス:東京都港区南青山6-5-55 青山サンライトビル3F
代表取締役社長:栗栖義臣
設立:2001年7月
事業内容:
登録ユーザー数:約1,040万人・月間ユニークブラウザ数:約1.40億(※2020年7月実績)のコンテンツプラットフォームサービスを運営。代表的なサービスは国内最大級のソーシャルブックマークサービス『はてなブックマーク』や最新鋭のブログサービス『はてなブログ』など。
コンテンツプラットフォームサービスで培われた技術力やユーザーパワーを活かした様々なソリューション&サービスも提供中。オウンドメディア専用CMS『はてなブログMedia』、新世代のSaaS型サーバー監視サービス『Mackerel』ほか。また、おもにコンテンツプラットフォームなどのWebサービスおよびアプリの共同開発事例も多数。

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