大塚製薬 「東京マラソン2023」に協賛ランナーと大会関係者の体調管理をサポート

[画像1: https://prtimes.jp/i/48278/77/resize/d48278-77-7a6270eaf52f26e2c6ff-1.jpg ]

大塚製薬株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：井上 眞、以下「大塚製薬」）は、3月5日に開催される「東京マラソン2023」にオフィシャルパートナーとして協賛します。4年ぶりに最大級の参加人数を予定している当大会では、約38,000名のランナーと、大会を支える約80名の体調管理をサポートします。


[画像2: https://prtimes.jp/i/48278/77/resize/d48278-77-39fad94c3c1f5504ca3b-4.jpg ]

[画像3: https://prtimes.jp/i/48278/77/resize/d48278-77-732aeede2b113bbb0630-3.jpg ]

当社はアジア最大級の都市型市民マラソン大会「東京マラソン」に、第1回からオフィシャルパートナーとして参画しており、延べ約48万人のランナーを水分・電解質と栄養補給の面でサポートしてきました。また、昨年10月に初開催された「東京レガシーハーフマラソン」を含め、全国各地の大会への支援を通じ、健康づくりに欠かせない運動や栄養に関する啓発活動を行っています。

過去の大会以上に体調管理が重要となる当大会においては、体調不良による棄権や欠場、本来の力を発揮できないなどといった不安を感じるランナーが少なくないことから、事前のメールマガジンと東京マラソンEXPO 2023で、専門家によるコンディショニングのノウハウやレースに役立つ情報を紹介します。また、安全な大会の運営を支えるスタッフやペースセッターに対しても「体調管理講習会」を実施。大会当日は、「ポカリスエット」「ボディメンテ」などの科学的根拠をもつニュートラシューティカルズ関連事業製品でスタートからフィニッシュまでの全行程を支援するとともに、フィニッシュ後の速やかなリカバリーとコンディショニングをサポートし、全てのランナーが十分にパフォーマンスを発揮できるよう、大会関係者と共に東京マラソン2023を盛り上げてまいります。

■東京マラソン2023について　　　https://www.marathon.tokyo/
[表: https://prtimes.jp/data/corp/48278/table/77_1_d1bde78dec3adf0ec54b49b63d537f67.jpg ]



■大会当日のサポート製品について
完走や記録更新を目指すランナーをサポートするため、エビデンスに基づき開発したニュートラシューティカルズ関連事業製品を提供します。スタート前・コース上の給水所およびフィニッシュ後には失った水分・電解質を素早く補給する「ポカリスエット」を配布するとともに、スタート前には持久系アミノ酸BCAAを手軽に摂れる「アミノバリュー サプリメントスタイル」、レース中には5大栄養素を手軽に摂れる「カロリーメイト ゼリー」、フィニッシュ後には体調管理とリカバリーに役立つ「ボディメンテ ゼリー」を、それぞれ配布します。
[画像4: https://prtimes.jp/i/48278/77/resize/d48278-77-2a6e1da6dc1668f38ac4-2.jpg ]


■東京マラソンEXPO 2023について　https://www.marathon.tokyo/events/expo/
[画像5: https://prtimes.jp/i/48278/77/resize/d48278-77-b0dc9c195e573e07850b-0.jpg ]

3月2日（木）～4日（土）に東京ビッグサイトで開催。参加ランナー全員が訪れる当イベントでは、オフィシャルパートナー各社のブースが出展されます。当社のブースではコース上の給水ポイントを案内するとともに、スポーツ栄養やマラソン専門家からのレースに向けての事前準備や栄養補給のアドバイス、コース攻略のポイントなどを紹介します。


■大会を支える方を対象とした「体調管理講習会」
大会の開催に先立ち、大会運営を担当する東京マラソン財団職員やペースセッターなど、大会を支える方を対象に「体調管理講習会」を実施しました。研究成果に基づく知見の共有とともに、大会本番に向け、当社の製品を活用したコンディショニングを実践いただいています。


大塚製薬は、今後もOtsuka-people creating new products for better health worldwideの企業理念のもと、人々の健康維持・増進に貢献してまいります。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ