ファストドクター、在宅医向けサービスに電子カルテ「HAYATE/NEO」との連携開始
PR TIMES / 2023年8月26日 17時40分
主治医の代診時、在宅医療患者の医療情報をセキュアに連携
ファストドクター株式会社(本社:東京都港区、代表取締役医師:菊池 亮、代表取締役:水野 敬志)が提供する在宅医向け支援サービス「ファストドクターfor Medical」と、株式会社メディサージュのクラウド型電子カルテ「HAYATE/NEO」(以下、HAYATE/NEO)との間で、医療情報の円滑な連携が可能となりました。これにより、医療機関の負担となっていた情報連携業務がさらに効率的に行えるようになったことをご報告します。
[画像: https://prtimes.jp/i/31533/78/resize/d31533-78-0ef258cf173036133486-0.png ]
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/31533/table/78_1_0c4643232b7f146111af6e6563374741.jpg ]
要介護の高齢者等を対象とする在宅医療においては、複数の医療機関が連携して24時間体制を構築することが求められてきました。医療機関間で良質な医療を提供するためには、細部にわたる医療情報の連携が重要です。
ファストドクターは、夜間・休日のオンコール・救急往診・看取りを代行を支援することで、在宅医に必要とされる24時間体制を支援しています。
かかりつけ患者に対して質の高い代診を行うためには、かかりつけ医の診療情報を細やかに連携する必要がありますが、当社では独自の在宅医療支援システム「クリニックポータル」を用いることで、医療機関と常に最新情報を自動連携する体制を築いてきました。今回、新たに「HAYATE/NEO」との対応を開始し、より多くの医療機関と連携できるようになりました。
今後もさまざまなメーカーの電子カルテとの提携を推進することにより、さらに多くの医療機関がスムーズに患者情報を共有でき、質の高い医療提供ができる環境を整備してまいります。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/31533/table/78_2_648b71292ab4e850d8f59b4a23ae6107.jpg ]
高齢化先進国の我が国では、在宅医療のニーズは年々高まっており、24時間体制での在宅医療への協力が全国のかかりつけ医に求められています。一方、2017年に日本医師会が全国の診療所の開設者に向けて行った調査では、「在宅医療を実施する上で特に大変なこと」として、73.5%の医師が「24時間の往診体制をとることが負担」と回答していました。一人開業医が多く、医師の高齢化も進んでいる我が国においては、かかりつけ医の負担に配慮しながら、在宅医療の24時間体制を構築する方法を検討していかなくてはいけません。
ファストドクターは、在宅医療の24時間体制を支えるパートナーとして夜間・休日のオンコール・緊急往診・看取り等の業務を支援し、在宅医療を担当する医療機関の負担を軽減しています。また、診療連携やカルテ共有をワンクリックで可能にするシステムを開発し、医療連携をスムーズかつ効率的に実現しています。現在、高齢化が進む都心部を中心に10都道府県で350以上の医療機関と連携し、約80,000名の患者への医療支援を提供しています。
https://www.fastdoctor.co.jp/service/oncall
ファストドクター株式会社
2016年創業。日本全国に対応する国内最大級のプライマリ・ケアのデジタルプラットフォーム「ファストドクター」を運営するヘルステック企業。プラットフォームを通じて、患者、医療・介護施設、自治体、公的研究機関、製薬・保険企業等、医療業界における様々なステークホルダーに対して医療体制の構築や医療データ活用等の多様な価値を提供している。
所在地:〒108-0014 東京都港区芝4丁目5-10 EDGE芝四丁目ビル3F
設立:2016年8月
代表者:菊池 亮(医師)・水野 敬志
URL:https://www.fastdoctor.co.jp/
【本件に関するお問合せ】
ファストドクター株式会社 広報 大塚明美
メール:pr@fastdoctor.jp
電 話:080-4861-1719
※ 患者さまからの相談対応のためコンタクトセンターへのご連絡はご遠慮ください。
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