『「ビジネス×アート」の最前線を解剖するTOKYO CANAL LINKS 2019～ART FOR THE PEOPLE～ #02』開催のご案内 ＜日程：2019年12月19日（木）＞

～第2回は「企業価値を高めるためのアートの“使い方”」をテーマに4名が登壇～

さまざまなビジュアルコミュニケーション事業を展開する株式会社アマナ（本社：東京都品川区、代表取締役社長　進藤博信、以下「アマナ」）はこの度、自社運営メディア、“ウェブとリアルが連動する”「Ｈ（エイチ）」と寺田倉庫株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役 寺田航平、以下「寺田倉庫」）との共同企画によるトークイベント、『「ビジネス×アート」の最前線を解剖する TOKYO CANAL LINKS 2019 ～ART FOR THE PEOPLE～ #02』を開催します。



[画像1: https://prtimes.jp/i/40283/79/resize/d40283-79-913695-0.png ]


2017年から展開するTOKYO CANAL LINKSは、運河によって“東京”の歴史や文化をつなげ国際的な“TOKYO“への架け橋となることを目指すアートプロジェクト。羽田空港から広がる湾岸エリアの既存施設をアートによって再活用し、文化資源を観光資源に転換する取り組みを行っています。今回は、寺田倉庫とアマナの「H（エイチ）」の共同企画として、「アートとビジネス」をテーマに、ビジネスにおけるアート思考の必要性を考えるプログラムを 4 回にわたって実施しています。

なお、本イベントはしながわ文化プログラム推進事業の一環として行われるものです。


開催概要：


「ビジネス×アート」の最前線を解剖する
TOKYO CANAL LINKS 2019 ～ART FOR THE PEOPLE～ #02

第２回「企業価値を高めるためのアートの“使い方”」

開催日　　：　2019年12月19日（木）
時　間　　：　19:00～20:30
会　場　　： amana session hall（品川区東品川2-2-43）
　　　　　　　https://amana.jp/company/facilities/tennoz-office.html
料　金　　：　[一般]　2,500円　申込URL：https://h-media.jp/event/20191219/
　　　　　　　[品川区民／品川区の企業在籍の方]　1,500円　申込URL：https://tcl2019-02.peatix.com/
問合せ　　：　TEL/ 03-3740-4011（代表）、E-Mail/ [e-mail]
主　催　　：　TOKYO CANAL LINKS実行委員会
助　成　　：　しながわ文化プログラム推進事業
企画協力　：　寺田倉庫株式会社 / 株式会社アマナ
展示協力　：　Art Technologies / BAF

▼企画趣旨：

今回のテーマは「アートと企業ブランディングの関係」です。社会には企業が仕掛ける様々なアート施策がありますが、その裏には企業が実施するために企画をプロデュースする立場も存在します。今回は「アート企画を提案する企業」と「それらを用いて社会実装する企業」というふたつの立場から、企業ブランディングへとつなげている事例を紹介します。ひとつが、地域の活性化と魅力発信の役割を担うJR東日本が運営、トランジットジェネラルオフィスがプロデュースする「GENBI SHINKANSEN」（現美新幹線、2016年）。新潟を南北に走る新幹線の各車両に現代アートを飾った最速の美術館として、地域や企業価値の向上に寄与しています。他方、展示や賞で若手アーティストを発掘・育成・支援する企業も。そのひとつがパナソニックとアートフォト雑誌『IMA』が共同で企画している若手写真家支援の世界三都市巡回展「LUMIX MEETS BEYOND 2020 BY JAPANESE PHOTOGRAPHERS」です。

今回は、これらのプロジェクトを仕掛けているJR東日本の田中壮一氏と、トランジットジェネラルオフィスの岡田光氏に加えて、「LUMIX MEETS BEYOND 2020」を担当するパナソニックの坂本維賢氏と『IMA』エディトリアルディレクターの太田睦子が登壇。アートの力を使うことでなぜ企業の価値が上がるのか、仕掛け人と実装者の視点からその真髄に迫っていきます。

▼登壇者：

田中 壮一
東日本旅客鉄道株式会社／技術イノベーション推進本部 MaaS事業推進部門 課長

[画像2: https://prtimes.jp/i/40283/79/resize/d40283-79-173112-1.jpg ]

1994年東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）に入社。「えきねっと」の企画・開業、マーケティング、鉄道車両のメンテナンスやIoT化などに従事。2011年からは、震災復興支援プロジェクトとして「SL銀河」（2014年）をはじめ、「GENBI SHINKANSEN」（現美新幹線、2016年）などの列車のプロデュースを担当。2018年から現職。

岡田 光
株式会社トランジットジェネラルオフィス／常務執行役員

[画像3: https://prtimes.jp/i/40283/79/resize/d40283-79-303552-2.jpg ]

ヒルトン・ホテル＆リゾート、ハイアット ホテルズ アンド リゾーツ、ザ・ペニンシュラホテルズ等の外資系ホテルを経て、2003年トランジットジェネラルオフィスに入社。常務執行役員、クリエイティブ・プロダクション事業本部長としてクリエイティブプロダクション＆ブランドエクスペリエンスデザイン業務を担当。

坂本 維賢
パナソニック株式会社／イメージングBU ブランドプロモート室長

[画像4: https://prtimes.jp/i/40283/79/resize/d40283-79-656983-3.jpg ]

2013年からパナソニックに勤務。入社以来、一貫してカメラブランド「LUMIX」におけるマーケティング業務の一環として写真展や展示会、スポーツイベントのコーディネーションやPR、スポンサーシップなどを担当。

太田　睦子
『IMA』エディトリアルディレクター

[画像5: https://prtimes.jp/i/40283/79/resize/d40283-79-624282-4.jpg ]

サントリー広報部でPR誌『サントリークォータリー』を担当した後、中央公論社（現・中央公論新社）『マリ・クレール』や『エスクァイア』『GQ』などの編集に携わる。フリーランスの編集者を経て、2012年にアマナで創刊したアート写真雑誌『IMA』のエディトリアルディレクターを務める。

▼次回以降のテーマ：

第３回「アートをビジネスマネーに変えていくということ」（仮）
2020年1月開催予定

アート市場の成長が問われる日本の現状で、アートそのものを“ビジネス”にすることはできるのか。アート事業を起こしている企業のマネタイズメソッドを探ります。

第４回「変わりゆく、企業のアートへの姿勢」（仮）
2020年2月開催予定

アートやアーティストへの支援としてメセナ活動を行う企業は、どのような方針のもとにその取り組みを選択したのか、企業が考えるアートと関係値をつくる意味を解き明かします。


TOKYO CANAL LINKS　2019 ～ART FOR THE PEOPLE～とは


2017年から展開するTOKYO CANAL LINKSは、運河によって“東京”の歴史や文化をつなげ国際的な“TOKYO“への架け橋となることを目指すアートプロジェクトです。羽田空港から広がる湾岸エリアの既存施設をアートによって再活用し、文化資源を観光資源に転換する取り組みを行っています。

「TOKYO CANAL LINKS　2019 ～ART FOR THE PEOPLE～」は、寺田倉庫とアマナの次世代型リアルイベントメディア「H（エイチ）」の共同企画として、「アートとビジネス」をテーマに、ビジネスにおけるアート思考の必要性を考えるプログラムを 4 回にわたって実施。アートとビジネスには、「コレクションとして買う」や「企業メセナとして取り組む」といったものから、「企業ブランディングへの活用」、「アートシンキングをとおしたチームビルディング」など、さまざまな角度で関係しています。本シリーズでは、様々な企業の事例を通じながらそうした関係を一度整理し、知るきっかけをつくることで、社会で活きるワードを見つける機会にしてもらえればと考えています。

▼ヒト・コト・ミライが交差するリアルプレイス「H（エイチ）」
https://h-media.jp/

ビジュアルコミュニケーションで社会に貢献する株式会社アマナでは、自社で運営する6つのこだわりメディア『IMA』『MilK』『料理通信』「NATURE & SCIENCE」「Premium Japan」「otocoto（オトコト）」と、2つの写真家コミュニティーサイト「xico」「PASHADELIC」それぞれに、独自の切り口で洗練されたコンテンツをお届けしています。これらのメディアが集まり、ウェブとリアルが連動する新しいメディアが「H（エイチ）」。各メディアと深いかかわりを持つ方々をお招きしたトークイベントやワークショップなどを開催し、ビジネスシーンにおける課題解決のヒントや、アイデアの種を探る場として、さまざまなコンテンツを発信しています。


　　～「ビジュアルコミュニケーションで世界を豊かにする。」アマナは、今年、40周年を迎えました～

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ