moomoo証券、業界初※の「micro米国株」(端株)取引サービスを開始！新NISA2年目の新チャレンジを応援！

缶コーヒーを1本買う値段から、注目の米国市場への投資が可能に



国内でアプリダウンロード数150万件(※2)を突破したmoomoo証券株式会社(ムームー、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:伊澤フランシスコ、以下「moomoo証券」)は、2025年２月５日(水)の23:30より、業界初の「micro米国株 (マイクロ米国株)」(端株)サービスを開始いたします。1株未満、1ドルから米国株に投資することができるようになり、テスラやエヌビディアなど、米国の大型銘柄にも少額から投資することが可能となります。

新NISAが始まって２年目、昨年に国内株式市場の激しい動きを経験した個人投資家の中には、中長期的な経済動向を見据えて、米国株へのチャレンジを始めた方も数多くいます。米国株アプリNo.1(※3)のmoomoo証券のNISA口座ならば、米国株の取引手数料を0円でご提供いたします。
moomoo証券米国株の詳細はこちら＞＞＞
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micro米国株

■「micro米国株」とは？
英語で「Fractional Share（フラクショナルシェア）」、日本語で「端株（はかぶ）」と一般的に呼ばれるmicro米国株は、1株未満（0.0001株）から米国株を売買できるサービスです。

日本株投資では単元未満の株式売買を行う概念がありますが、米国株は「100株」や「1000株」などの最小取引単元はなく、通常１株から売買できます。1株から買えるならmicro米国株は必要なのか？と思うかもしれませんが、注目の集まる米国市場であるからこそ、中には高額で、１株買うだけでも日本円で数百万円にのぼる、というケースも見受けられます。

例えば、「投資の神様」と呼ばれる著名米国投資家のウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイのクラスAシェアは、1株70万ドル（日本円で約1億800万円、2025年2月4日時点）以上で取引されており、一般の個人投資家にはなかなか手が出しづらい金額で売買されています。

一方で、米国市場では企業活動の一環として、会社の株式分割やM＆A（合併・買収）などに伴って、1株未満の株式（例えば、0.001株）の概念が生まれました。例として、ある投資家が、1株だけとある米国企業の株を所有していたと仮定して、その企業が2株を3株に株式分割した場合、投資家の持ち分には端数が生まれ、micro米国株の投資対象となります。

米国株投資に強みを持つmoomoo証券は、主要ネット証券５社（※4）に先駆けて、１ドル（約155円、2025年2月3日時点）から、注目の米国株に投資できる新サービスを開始いたしました。缶コーヒーを一杯買う値段から、注目の米国市場への投資が可能となります。

米国で2024年に大変注目を集めた「マグニフィセント７」と呼ばれるアマゾン、エヌビディア、テスラなどの銘柄も、1,000円台で全てに投資することが可能です。

■micro米国株対応銘柄
サービス開始時から、人気のハイテク銘柄やビットコイン関連銘柄など、約2,500以上の米国銘柄に対応いたします。
取引可能銘柄の抜粋：

・ハイテク銘柄
アマゾン・ドット・コム（AMZN）、アルファベット（GOOGL）、エヌビディア（NVDA）、テスラ（TSLA）など
・消費財銘柄
マクドナルド（MCD）、ナイキ（NKE）、スターバックス（SBUX）など
・量子コンピューティング・暗号資産銘柄：
コインベース・グローバル（COIN）、マイクロストラテジー（MSTR）、クオンタム・コンピューティング（QUBT）、リゲッティ・コンピューティング（RGTI）など
・ETF：
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）、バンガードS＆P・500 ETF（VOO）、SPDR ポートフォリオ S&P500 高配当株式ETF（SPYD）、バンガード・米国高配当株式ETF（VYM）、インベスコQQQトラスト（QQQ）など
・レバレッジ型ETF：
Direxionデイリー・テスラ株ブル2倍ETF（TSLL）、T-Rex 2X ロング MSTR デイリー ターゲット ETF（MSTU）、Direxionデイリー・エヌビディア株ブル2倍ETF（NVDU）など
・著名投資家銘柄（例：ウォーレン・バフェット氏のバークシャー・ハサウェイが最近購入した銘柄）：
ドミノ・ピザ（DPZ）、プール（POOL）、オクシデンタル・ペトロリウム（OXY）など

■micro米国株の活用術
micro米国株を上手に活用することで、分散投資、投資の効率化、配当収入を少額の資金から実現させることができます。

１. 分散投資
個人投資家は機関投資家に比べ、手元資金が限られるケースが少なくありません。異なる業種などに分散投資することで、株価下落局面での暴落リスクを抑えられると知っていても、手元資金の制限で満足のいくような分散されたポートフォリオを構築できない可能性もありますが、micro米国株ならば、少額から投資が可能であるため、よりリスク分散されたポートフォリオを構築することが可能となります。
※なお、moomoo証券では日本株に対しても、単元未満から投資できる「ひと株」（単元未満株）サービスを展開しております。
２. 投資の効率化
投資する過程で配当を得た際、その配当を含めて効率的に投資したいというニーズに対応できます。micro米国株ならば、配当で得た比較的少額の資金でも、再投資に回すことが可能となります。また、NISAの投資枠で資金が余ってしまった場合も、micro米国株でほぼ枠いっぱいまで使い切ることが目指せます。
３. 配当収入
手元に多額の余剰資金がなくても、コーヒー1杯や他の嗜好品を買う代わりに、micro米国株を使って配当を出している米国市場の企業に投資することで、持ち分に準じて配当収入を得る権利を手にすることができます。

■micro米国株への投資
micro米国株の詳細は、moomooアプリで確認することができます。なお、micro米国株の取引は米国株式市場の立会時間中となります。取り扱い銘柄の確認や、取引時の操作方法など、詳細はこちらからご覧ください。
※アプリを既にインストールしている方は、アプリを最新バージョンへのアップデートをお願いいたします。
新春限定キャンペーンも開催中！
今なら2025年2月28日(金)までの新春限定で、国内150万ダウンロードの達成を記念して新春限定の「米国株投資応援キャンペーン」も開催中です。当社の新春特設サイトより初めて口座開設を完了した方は、6ヶ月間の米国株取引手数料無料券と、１万円以上の入金で最大10万円相当の人気株買付代金が必ずもらえます。(※5)
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moomoo証券について
2018年に米国・シリコンバレーで生まれた投資アプリ「moomoo」は、一人ひとりの投資目標を実現するために革新的かつ使いやすい投資ツールの提供のほか、アプリ内で全世界2,400万人以上の個人投資家が集まる掲示板サービスを運営し、世界中の投資家たちが最新の情報を共有し合い、学び合い、成長することをサポートしています。(※6)
アジアでは、金融ハブとして知られるシンガポールや香港市場でネット証券としてトップシェアを誇る中、日本では2022年10月にmoomoo証券株式会社（東京都渋谷区）としてサービスを開始し、24年末には国内で150万ダウンロードを実現しました。米国、カナダをはじめとした世界各国でのビジネス展開で培った技術力を武器に、日本の個人投資家の利益に貢献するべく独自のツール開発を行っています。
アプリひとつで、すべての人が平等に投資に向き合える世界を目指して。moomoo証券は国内のユーザー様に選ばれるネット証券であるために邁進してまいります。
moomoo証券へ
moomooアプリのダウンロードはこちらから：https://moomoo.com/jp/download


※1 主要ネット証券 口座数上位5社：auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(順不同)、取扱1,000銘柄以上の条件で比較。 (弊社調べ 2025年1月24日時点)
※2 Sensor Tower集計によるアプリ名「moomoo」の累計ダウンロード数。すべてのサポートデバイス（iOS/Android）の合計値 集計期間：2022年10月27日～2024年12月17日
※3 比較対象範囲：Google Play ストアにおける国内ネット証券上位5社（auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券）提供の米国株を取引できるアプリについて、ストア平均評価を比較。集計期間：2023/12/10～2024/10/11（データ出典：data.ai by Sensor Tower）
※4　国内ネット証券上位5社（auカブコム証券、SBI証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券）、順不同
※5 特典の銘柄(買付代金)は抽選により異なります。
※6一部機能をご利用いただくために口座開設が必要です。

【会社概要】
会社名：moomoo証券株式会社
代表者：代表取締役社長　伊澤フランシスコ
所在地：東京都渋谷区渋谷1-2-5 MFPR渋谷ビル 11F
TEL：[phone]
FAX：[phone]
E-Mail：[e-mail]
金融商品取引業者：関東財務局(金商)第3335号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

【免責事項】 取引の対象銘柄・手数料・リスクの詳細は弊社Webサイトでご確認ください。アプリに掲載されるコンテンツや投資情報は、全てのお客様にとって適切であるとは限りません。当社は情報の正確性、完全性、有効性を保証致しません。各取引商品等は、為替変動や価格変動等によって損失が生じる恐れがあります。お取引の際は契約締結前交付書面等を十分にご理解の上、総合的な投資判断はご自身で決めていただきますようお願い致します。

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