NOK、親子向けバックカントリースキー教室「NOK Kids Backcountry Tour 2025」継続サポート
PR TIMES / 2025年1月20日 14時15分
次世代の子どもたちに自然体験を通じた成長と環境理解の機会を提供
NOK株式会社(本社:東京都港区芝大門、代表取締役 社長執行役員 グループCEO:鶴 正雄、以下「NOK」)は、株式会社永井(本社:新潟県南魚沼市、代表取締役 永井拓三)が主催する親子で楽しむバックカントリースキー・スノーボード教室「NOK Kids Backcountry Tour 2025」に協賛いたします。次世代を担う子どもたちに自然と触れ合う体験を提供し、健全な心身の育成と、環境問題への理解を深めることを目的とし、2023年より協賛を開始、今シーズンで3年目となります。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96493/81/96493-81-e131127c2ac37efe47145617dc5422d0-924x526.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「NOK Kids Backcountry Tour」ホームページ
本教室は、自然の雄大さを体感するスキー・スノーボードによって滑走する時間と、山岳ガイドによる雪の結晶や樹氷の説明など自然環境について学ぶ時間を設けています。今年は、2月8日(土)から4月20日(日)の全8回、新潟県を中心に開催します。スキーやスノーボードが未経験の子どもや幅広い年齢の子どもが参加できるよう、そり遊びや雪だるまづくりで雪に親しむ「雪遊び」の回を新設いたします。
また、オフシーズンには、雪や氷を題材に環境問題について学ぶ「環境教室」を都内にて開催予定です。地球環境の変化の解説や木の廃材を使ったワークショップなど、楽しく学びながら子どもたちの環境意識の向上を目指します。
■ 「NOK Kids Backcountry Tour 2025」開催概要
・開催日、場所:
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・対象:小学生・中学生とその親
※2月8日「キッズ雪遊び」は小学生以下も参加可能です。
・参加条件:1.ゲレンデをターンして滑ることができる
2.ガイドの指示を守ることができる
3.自然環境の変化に対応し、楽しむことができる
4.自然を大切にすることができる
・参加費:無料
※現地までの交通費、宿泊費、装備品レンタル料、リフト代等は各自ご負担ください。
・参加申し込み:https://www.kidsbackcountry.com/ よりお申し込みください。
各教室ともに定員に達した時点で募集終了となります。
■ バックカントリースキー・スノーボードとは
人工的に整備されたゲレンデではなく、自然の雪山を滑るスキー、スノーボードの楽しみ方です。本来スキーやスノーボードが持つ山岳滑走の魅力を体験するために、山岳ガイドを中心にツアー化され、多くのスキーヤー、スノーボーダーに楽しまれています。
■ 2024年開催「NOK Kids Backcountry Tour 2024」の模様
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パウダースノーを滑る子ども
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雪原をハイクアップ
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雪山での環境教育
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96493/81/96493-81-0bca110b6dd4709b7c0dfda3cd015e62-235x174.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
雪が降る理由を説明
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エクストリーム参加者
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96493/81/96493-81-fdb2b131a644dd00db4d1081c23c8e7b-239x174.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
雪原でテント泊
<リリースに関するお問い合わせ>
NOK株式会社 CEOオフィス コーポレートアフェアーズ コーポレートコミュニケーション部
TEL:03‐5405‐6372 Mail:mb_nok_corporate_affairs@jp.nokgrp.com
■ NOK株式会社について
NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在するグループ93社、約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。 自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。
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