メガネ型ウェアラブル端末「b.g.（ビージー）」企業・法人向けの納品を開始

～本日2019年3月27日（水）から、先行受注分の納品を開始～～「b.g.」の機能を最大限活用するためのアイケアサポートメニューも併せて提供～



株式会社ビジョナリーホールディングス（本社：東京都中央区、代表取締役社長：星崎尚彦、以下「ビジョナリーホールディングス」）の子会社である株式会社Enhanlabo（本社：東京都中央区、代表取締役社長：座安剛史、以下「エンハンラボ」） は、「視覚拡張」をキーコンセプトに企画・開発を進めてきたメガネ型ウェアラブル端末「b.g.（ビージー）」を、本日 2019 年 3 月 27 日（水）から、企業・法人向けに納品を開始いたしました。また「b.g.」の納品に併せ、装用者が「b.g.」の機能を最大限活用できるようにするためのアイケアサポートメニューの提供も開始いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/19511/84/resize/d19511-84-950243-0.jpg ]


●初回製造ロットは全て受注（予約）済

過去に出展したウェアラブルEXPO等、これまでの活動を通じて開拓したBtoB各事業領域における顧客企業・法人等へのアプローチを続けてきた結果、初回製造ロットについては現時点で全て受注済となっております。医療、製造業、建設業、住宅、福祉など多岐の業界に渡る50強のアカウントに順次納品してまいります。（※売買約款に基づく製品の保証期間は1年間）

従前の実証実験等により各企業における「b.g.」の活用領域の特定を進めてきましたが、今後は納品後のフォローを通じて納品先企業での使用状況を確認しながら、納品数量の積上げ、活用領域の拡大によるリピートの受注獲得を目指します。また同時に受注数増加に向けて、安定供給可能な量産体制の構築を進め、速やかな納品・収益化の実現を図ってまいります。


[画像2: https://prtimes.jp/i/19511/84/resize/d19511-84-875144-2.jpg ]


●アイケアサポートメニューの提供

「b.g.」の設計思想は「見え方」「かけ心地」を重視しており、ビジョナリーホールディングスが推し進める「アイケア」に立脚し開発されています。その「見え方」については「両眼視を前提とした設計」と「ノンシースルーディスプレイの採用」が大きな特長です。個人ごとに異なる瞳孔間距離に合わせて調節することができ、ディスプレイに表示される情報が非常に鮮明に見えながらも、実際の視界も広く保たれる構造となっています。

ハードウェアとして「見え方」に高い評価を頂いている「b.g.」ですが、装用者が「b.g.」本来の機能を継続的に最大限活用し続けるには「装用者の眼の状態を適正化すること」が重要となります。「b.g.」のように視覚に関わるデバイスの利用においては、「装用者の眼の状態」がデバイスを視るために適切な状態になっていない場合、十分な満足が得られにくいため、「b.g.」はオーバーグラスタイプの設計を採用しており、視力矯正が必要な方が、ご自身の眼の状態に最適なメガネをかけたまま「b.g.」を装着できる仕様となっています。

[画像3: https://prtimes.jp/i/19511/84/resize/d19511-84-362483-1.jpg ]

こうしたことから、ビジョナリーホールディングスでは「b.g.」導入前後に、装用者の作業環境や使用者の視機能に対応した「アイケアサポートメニュー」を提供いたします。「b.g.」導入先の顧客企業・法人が「b.g.」の機能を最大限にご活用いただけるようにしながら、装用者の「眼の健康」へのケアを同時にご提供していくことで、アイケアカンパニーのビジョナリーホールディングスだからこそできる、オンリーワンのサービス提供を目指してまいります。

[画像4: https://prtimes.jp/i/19511/84/resize/d19511-84-242485-3.png ]


●ウェアラブル事業を通じたBtoBの取込～アイケア市場の拡大～

ビジョナリーホールディングスでは今後、既存事業の核であるBtoC事業に加え、BtoBでの事業拡大を進めていきます。既に展開している出張訪問サービス、卸売事業の本格展開に加え、ウェアラブル事業を通じたBtoBの取込を図って行きます。アイケアサポートメニューの提供を通じて「b.g.」の端末販売に留まらない収益の追求とアイケアカンパニーならではのビジネスモデルの構築を目指すとともに、BtoBで接点を持った顧客に対しビジョナリーホールディングスのアイケアサービスの認知を拡げ、ご本人をはじめ、職場の方やご家族、ご友人の方々がビジョナリーホールディングスグループ各店舗をご利用いただける流れをつくることで、BtoC事業へのシナジーを目指してまいります。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ