社会情報大学院大学広報・情報研究科&実務教育研究科オープンキャンパス「～コロナ禍のリカレント教育～」を11月15日（日）に対面・オンラインで開催

PR TIMES / 2020年11月4日 14時45分

学校法人先端教育機構（理事長：東英弥）・社会情報大学院大学（東京都新宿区、学長：吉國浩⼆）は、広報のプロフェッショナルを育成する広報・情報研究科、人生100年時代における新たな教育や人材育成を探究する実務教育研究科（2021年4月開設）について、2021年4月入学希望者に向けたオープンキャンパス「社会情報大学院大学オープンキャンパス～コロナ禍のリカレント教育～」を11月15日（日）に合同開催します。

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　このたび本学では、2021年度の入学ご検討者を対象としてオープンキャンパスを開催します。
本イベントでは、広報・情報分野のプロフェッショナルを育成する国内唯一の専門職大学院として2017年に開学した「広報・情報研究科」と、教育・人材育成分野の高度専門職業人養成を目的として2021年4月に開設する「実務教育研究科」双方の授業を体験できます。
　新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、本学では現在、対面とオンラインを併用する形式での授業を実施しております。今回は十分な感染症対策をとったうえで、事前にご予約いただいた方に限り対面でのご参加もいただけるよう準備をしております。本学の校舎にお越しいただくことで、大学院での生活をイメージしていただければ幸いです。また、実際の授業を体験することで、本学における研究や指導への熱量も感じていただけます。
　ぜひお気軽にご参加ください。

開催概要

日　時： 2020年11月15日（日）10：30～17：00 ※来校可能時間
受講料：無料（事前予約制）

▼ お申込みはこちら
https://www.mics.ac.jp/events/20201115/
※ プログラムは予告なく変更になる可能性があります。最新情報は本URLをご覧ください

プログラム

【広報・情報研究科】
［A1］12:30～14:00
多分、そのマーケティングはちょっとズレている～消費者・顧客とニーズの本質～
広報・情報研究科教授四元正弘
ドラッカーやコトラーなどの重鎮の言葉を切り口に、マーケティングの本質を解説します。特に基本とも言える「顧客とニーズ」に関して、大半のマーケターが陥る誤解ならびに正しい考え方を、講師自身の電通時代に経験した実例を挙げながら示します。

［A2］14:30～16:00
マスメディアのリスク・コミュニケーション～新型コロナウイルスをめぐる対話の回路～
広報・情報研究科専任講師橋本純次
2020年1月以降、新型コロナウイルスをめぐる状況のなかで、マスメディアが「リスクの民主的管理（= リスク・コミュニケーション）」をどのように実現しようとしてきたか、今後の課題やあるべき方向性とともに検証し、組織のリスク・コミュニケーションについて、従来の視点とは別のアプローチから検討する契機としていただきたいと思います。

【実務教育研究科】
［B1］11:00～12:30
社員の社会適応能力を高めるために～SDGs時代の人材育成の方向性と可能性～
実務教育研究科教授（就任予定）坂本文武
新型感染症の流行は、企業の持続可能性を痛烈に問いかけています。外部環境の変化や社会的要請に適応できる組織になるための人材開発を考えます。SDGsやCSRの背景、リモートワーク、副業人材の利活用の流れを整理したうえで、受講する皆さんとの議論を通して今後の人材育成の必要と内容を探ります。

［B2］13:00～14:30
ラーニング・シフト―人生100年時代の生存戦略
実務教育研究科研究科長（就任予定）川山竜二
人生100年時代が現実のものになっています。人生100年時代とセットで語られるのは、リカレント教育です。リカレント教育は、「学び直し」という固定観念にとらわれていませんか。人生100年を戦略的に生きるためには、学びを戦略的に考えることも必要なのです。リカレント教育・人材育成・学校教育を越えて、学びとの付き合い方を考えます。

講師ご紹介

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広報・情報研究科教授四元正弘
東京大学工学部卒業。サントリー株式会社でワイン・プラント設計に従事し、発明協会賞を受賞。87年に電通に転職。メディアビジネスの調査研究やコンサルティング、消費者心理分析に従事する傍らで筑波大学大学院客員准教授も兼任。2013年3月に電通を退職し独立。主たる専門領域である消費心理・動向分析において、国内の第一人者として同テーマでの講演多数。地域ブランド開発も手がけ、多くの県や市町村の委員会などにも積極的に参加。ワークショップファシリテーションも行う。

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広報・情報研究科専任講師橋本純次
東北大学大学院情報科学研究科修了。博⼠（学術）。社会情報大学院大学助教を経て、2020年度より現職。専門はメディア文化論と公共政策。主な研究領域として、放送政策、民放地方テレビ局、オーディエンス研究など。博士学位論文「人口減少社会と視聴者の流動性を背景とした民放構造規制の展望」で第35回電気通信普及財団賞テレコム社会科学学生賞佳作受賞。ほか、情報通信学会第17回論文賞優秀賞、同学会第2回アーリーバード発表賞受賞。

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実務教育研究科教授（就任予定）坂本文武
1997年早稲田大学社会科学部卒。2000年に日米それぞれ2年間のNPO経営とCSRコンサルティング会を経て同業務で独立。2003年からPR会社ウィタンアソシエイツでコンサルタントを7年間、2010年から立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科特任准教授を5年間兼務。専門分野は組織論。主な研究領域として、社会志向性組織等（NPOやCSR）の人材育成とマネジメントおよびコミュニケーション戦略。

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実務教育研究科研究科長（就任予定）川山竜二
筑波大学大学院人文社会科学研究科にて社会学を専攻（修⼠（社会学））。専門分野は社会理論、知識社会学、専門職教育など。専門学校から予備校まで様々な現場にて教鞭を執る実績をもつ。現在は、「社会動向と知の関係性」から専門職大学、実務家教員養成の制度設計に関する研究と助言も多数行う。文部科学省実務家教員COEプロジェクトの責任者を務める。また、新規教育事業開発に対するアドバイザリーも行う。そのほか、研究施設等の広報活動について科学コミュニケーションの観点からアドバイスを行う。

■ 社会情報大学院大学について

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創　立： 2017年4月1日
所在地：東京都新宿区高田馬場1-25-30
学　長：吉國浩二
研究科：
広報・情報研究科（※1）
実務教育研究科（※2）
附　属：
先端教育研究所
社会情報大学院大学出版部

※1 厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定。修了者は国から最大112万円を給付。
※2 2021年4月開設

　社会情報大学院大学広報・情報研究科は、学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成に取り組んでいます。修了者には、専門職学位「広報・情報学修⼠（専門職）」（MICS：Master of Information & Communication Studies）が授与されます。
　また、2021年4月より、実践知を体系化することで新たな知識を創造し、それを適切な教育・人材育成プログラムにより普及・伝達できる「実践知のプロフェッショナル」を養成する「実務教育研究科」を開設します。
その他詳細は大学院HP（ https://www.mics.ac.jp ）をご覧ください。

■ 学校法人先端教育機構の概略

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名称学校法人先端教育機構
理事長東英弥
所在地東京都港区南青山3-13-16
設置校
事業構想大学院大学
本部：東京都港区南青山3-13-16
拠点：東京、大阪、名古屋、福岡
社会情報大学院大学
東京都新宿区高田馬場1-25-30
出版月刊事業構想、月刊先端教育、季刊環境会議、季刊人間会議、書籍等

【本件に関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構
社会情報大学院大学事務局
TEL：03-3207-0005

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