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大林組のBIMモデリングルール「Smart BIM Standard(R)」の設備コンテンツを一般公開

PR TIMES / 2025年1月15日 12時15分

BIM標準化を推進し、業界の垣根を越えた協働を促進



株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)は、大林組のBIMモデリングルールである「Smart BIM Standard(SBS)」(※1)のうち、設備設計分野のBIMモデリングルール(設備SBS)を一般公開します。

大林組では、2023年1月に建設業界ならびに関連事業者のBIMの活用推進を目的にSBSサイトを開設しました。その後も建築分野のモデリングルール(建築SBS)や、部材データ(ファミリ)などのコンテンツを社外に公開することで、業界関係者とのBIM標準化に向けた議論を重ねてきました。

開設当初は1年間の限定公開としていましたが、BIMの利活用をさらに促進するため継続公開し、SBSサイト開設から2025年1月現在、各コンテンツのダウンロード数は延べ3万件を超えています。

今般、建物の機能に関する電気や給排水、空調などの設備設計分野においてもモデリングルールを公開することで、設備設計や施工関係者をはじめ、業界の垣根を越えた関係者によるBIMの利活用に向けた議論の活性化を目指したいと考えています。

Smart BIM Standard(SBS)ウェブサイト

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118168/84/118168-84-45c0fc9f88af57ac0673febbe047c6f5-1378x889.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118168/84/118168-84-2934cc8b22eb9d2fd991aa7f61fa47d6-1378x822.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
SBSサイトコンテンツ一覧

設備SBSの概要
本公開サイトは、設備SBSを理解するためのコンセプトを解説する「一般公開ページ」や、丸紅アークログ株式会社のArch-LOGサービスを活用した、ファミリ、テンプレート、マニュアルなどの「ダウンロードページ」で構成しています。

設備SBSの策定にあたっては、大林組のBIM利用方針に加え、Revitユーザ会(RUG-jp)やBIMライブラリ技術研究組合(BLCJ)、一般社団法人building SMART Japan(bSJ)といったBIMの標準化や情報交流を行う団体の動向にも考慮したルールとしています。また、BIMに集約される「情報」を活用して、空調衛生設備と電気設備などのデータ連携や、機器の仕様情報のリスト連携、諸元表や計算書への情報連携も順次進めていきます。

公開により、設備SBSのコンセプトを理解した設備設計者や設備専門工事会社は、公開済みのファミリやテンプレートを参考に、自らもモデリングルールを作成することで、BIMのさらなる利活用に向けた輪が広がることを目指しています。

BIM一貫利用の効果
BIMの一貫利用により、建設プロセス関係者との情報伝達が合理化され、迅速な意思決定、折衝時間の短縮など生産性向上が期待できます。

また設備設計分野のBIM利用が促進することで、新築や改修時にはエネルギー効率の最適化によるカーボンニュートラル実現への貢献や、建物管理において設備情報の取得が容易となり、建物管理者の生産性向上、および顧客満足度の向上にもつながると考えています。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118168/84/118168-84-9dce115ea2165deed0853857b9d90be6-2067x1155.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
情報一貫利用のためのルール「Smart BIM Standard」

今後の展望
大林組は、SBSの公開を通じてBIMモデル標準化に積極的に取り組み、計画から設計、施工、施工管理、完成後の維持管理を含めて、業界の垣根を越えたBIMの一貫利用を推進し、建設プロセスにおける生産性向上に貢献していきます。


※1 Smart BIM Standard(SBS)
  「情報の一貫利用を目指し、関係者が等しく理解できるデータをつくるための基準」として、大林組が策定した社内ルール

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