気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同

株式会社ダイセル（本社：大阪市北区、代表取締役社長：小河義美）は、このたび「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures、以下TCFD）」提言に賛同いたしました。

当社グループは、長期ビジョン「Daicel Vision 4.0」においてサステナブル経営方針を掲げ、「中期戦略 Accelerate 2025-II」においては、循環型社会の構築に貢献すべく、2050年にカーボンニュートラルの達成を最終目標として取り組むことを表明いたしました。この最終目標に向けて、「ダイセル式生産革新手法」をベースとした「自律型生産システム」による生産プロセスの最適化、クリーンエネルギーの導入および革新的技術の開発によって大幅なGHG排出量削減を図ると共に、バイオマスバリューチェーンの構築などを通じて、バリューチェーン全体の脱炭素化を目指します。

今後、当社グループはTCFD提言にしたがい、気候変動に関わるリスクと機会およびその財務的影響、GHG排出量削減や循環型社会構築に向けた取り組みなどに関して情報開示を行ってまいります。


【TCFDについて】
G20の要請を受けた金融安定理事会（FSB）が、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するために設立したタスクフォースであり、その最終報告書において、企業に対し気候変動がもたらすリスクと機会およびその財務的影響に関する情報開示を推奨しています。
※TCFD WEBサイト https://www.fsb-tcfd.org/

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