株式会社東芝、イノベーション活動推進強化のために 探索的統計解析ソフトウェア「JMP」の年間ライセンスを導入

株式会社東芝、イノベーション活動推進強化のために探索的統計解析ソフトウェア「JMP」の年間ライセンスを導入
～JMPの年間ライセンスにより全社的な活用をサポート～


SAS Institute Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田 仁志、以下：SAS）は、株式会社東芝（本社：東京都港区、取締役 代表執行役社長：佐々木 則夫、以下：東芝）が、イノベーション活動推進強化のために探索的統計解析ソフトウェア「JMP」の年間ライセンスを導入したと発表しました。

東芝は顧客の声をもとに経営の本質的な課題を抽出し、データに基づいて業務プロセスの改善を進めるイノベーション活動を全社的に展開しています。その活動の中で、技術開発における実験計画の質の向上や、実験回数の削減、ロバスト設計手法の製品開発への組み込みなどの用途において、多くの社員がJMPのトレーニングを受け、多様な業務にJMPを活用しています。

JMPは、対話的なマウス操作で表示されるグラフとテーブルから、視覚的にデータの分析を行います。ユーザーが対話的に試行錯誤し、データから結論を導くように設計されていることから「探索的統計解析ソフトウェア」と呼ばれています。JMPはさらに、多様な実験計画(DOE)をサポートし、カスタム計画機能により新しい最適化基準を用いた交絡最適計画や、モデル項と交絡項を使用したモデルを作成できます。加速寿命試験計画プラットフォームでは、加速試験を行って故障をシミュレートすることで、新製品の信頼性を標準と比較する試験を計画できます。

同社イノベーション推進本部 イノベーション推進部プロジェクト推進室 経営変革上席エキスパート 赤間善昭氏は、JMPの年間ライセンス導入にあたり、「バージョンアップに伴う高機能化に魅力を感じたこと、またコスト面での優位性を考慮して年間ライセンスを導入しました」と語っています。さらに、「われわれは1999年からシックスシグマの手法をベースとしたイノベーション活動を全社で展開しています。これは、複数の業務分野でイノベーションを創出し、経営品質の向上と競争力の強化をめざす取り組みです」と語っています。
赤間氏は、さまざまなツールを調査した中で、JMPのカスタム計画や満足度の最大化手法に有効性を感じたと語ります。カスタム計画を使えば、現場の状況に合わせて柔軟に計画を作成できます。また、実験結果の解析においては、満足度の最大化手法を使って複数の目的変数の制約条件に対する最適解を求めることができます。
「カスタム計画機能によって、ユーザーの目的に合わせて実験計画を作成できるので、既成の実験計画を進化させることもできます。また実際には、異なる目的変数が複数存在し、説明変数の交互作用や二乗項が影響していることも多いのですが、これに対して満足度の最大化手法で最適解を一発で算出し、さらにシミュレータでロバスト性を検証できることがわかりました」（赤間氏）。

ユーザーが独自に分析機能を作り込み、共有できる点もJMPの特徴です。すでに、アドイン機能を利用して、営業日報データや保守日報データなどの文書内の傾向や特徴的なパターンをつかむ機能が東芝社内で開発されました。

東芝では、多数の子会社や工場、研究所、関係会社などからリーダーを選出し、JMPをはじめとしたイノベーション創出に寄与するツールの普及推進チームを組織しています。これにより、JMPの活用を全社で推進する体制が整備されました。当面の目標は、すべての事業所、工場、および事業部門にJMPを使いこなせるユーザーを育てることだと赤間氏は述べています。

＜JMP年間ライセンスの特徴＞
年間ライセンスは、JMP製品を複数のユーザーで利用する組織に適した契約形態です。
年間ライセンスの主な特徴は以下のとおりです。
・ユーザー側の管理部門によるライセンスや使用バージョンの一元管理が可能
・追加費用なしで、常に最新版のJMPを利用できる
・ニーズに応じて柔軟にユーザーを追加可能
・契約期間中のテクニカルサポート


＜JMPについて＞
JMPは、1989年に米国で販売が開始されて以来、主に企業の製品企画開発部門や品質管理部門、データ分析担当者や医師、大学および公共の教育、研究機関などにおいて統計学のリファレンス的ソフトウェアとして利用されてきました。
日本では1990年に販売が開始されて以来、主に製造業の品質管理やデータ分析を行う部門や、医師、大学および公共の教育、研究機関のユーザーに支持され、毎年2桁の伸びでユーザー数を増やしてきました。2001年以降、JMPの日本語版を市場に投入し、より多くの日本のユーザーに提供できるよう努めています。（ http://www.jmp.com/japan/ ）


＜SAS Institute Inc.について＞
SASは、ビジネス・アナリティクス・ソフトウェアとサービスのリーディング・カンパニーであり、ビジネス・インテリジェンス市場においても最大の独立系ベンダーです。SASは、高度な分析と将来予測を実現するフレームワークにもとづき、顧客企業の55,000以上のサイトに革新的なソリューションを提供しています。複雑な経営課題を解決するビジネス・ソリューションによって迅速で正確な意思決定を実現することで、顧客のパフォーマンス向上と価値の創出を支援します。1976年の設立以来、「The Power to Know(R)（知る力）」を世界各地の顧客に提供し続けています。本社：米国ノースカロライナ州キャリー、社員数：Worldwide約1万2千名、日本法人約210名（ http://www.sas.com/）

*SASとその他の製品は米国とその他の国における米国SAS Institute Inc.の商標または登録商標です。その他の会社名ならびに製品名は、各社の商標または登録商標です。


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