【SUPER STUDIO 調査レポート】EC利用における消費者動向＆EC/D2C事業者のMA利用に関する調査結果を発表

　D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、自社ECサイト運営においてマーケティング業務に携わっている方で、且つMAを導入しているEC事業者501名と、普段ECサイトを使ってショッピングを行う方513名を対象に、「EC利用における消費者動向＆EC/D2C事業者のMA利用に関する調査」を実施しました。



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▼調査全データのダウンロードはこちら
https://bit.ly/3IQUQly



調査概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/16245/table/87_1_7387837b890f4b29757f6bdd60641869.jpg ]




調査結果サマリ

・消費者の8割以上が「ECでの購入」を検討
・「ブランドやショップからのお知らせで商品を再購入したことがある」と回答した割合は約半数
・「MA（マーケティングオートメーション）を充分に活用出来ていない」と回答した割合は7割超え
・充分に活用できていない理由は「データ分析や効果検証が難しい」が最多
・MA（マーケティングオートメーション）を使いこなすのが難しいと思う機能は「データ分析や効果検証」が55.1％と半数以上



調査結果一部抜粋

＜消費者データ＞

・消費者の8割以上が「ECでの購入」を検討
「実店舗・ECサイト問わず購入する」と回答した割合は54.8％と半数以上。また、「実店舗で見てからECサイトで購入することが多い」と回答した人も25.3％と、8割以上の人がECでの購入を検討している。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16245/87/resize/d16245-87-0ed7affb0cad76b1d1cf-1.jpg ]


・「ブランドやショップからのお知らせで商品を再購入したことがある」と回答した割合は約半数
「同じブランドやショップから再購入をしたことがある」と回答した割合は49.9％と約半数にのぼり、「初回購入したことがある」と回答した数も2割以上。企業やブランド、ショップからのお知らせが、消費者の商品購入のきっかけとなっている。
[画像3: https://prtimes.jp/i/16245/87/resize/d16245-87-9d5deacd35b2ce1be266-2.jpg ]


＜EC事業者データ＞

・「MA（マーケティングオートメーション）を充分に活用出来ていない」と回答した割合は7割超え
「充分に活用出来ている」と回答した割合は26.5％と3割を切る結果に。7割以上が「充分にMAを活用できていない」と回答した。
[画像4: https://prtimes.jp/i/16245/87/resize/d16245-87-1ae5fe43c2a2c56eec8d-3.jpg ]


・充分に活用できていない理由は「データ分析や効果検証が難しい」が最多
「MAを扱える人材・リソースが不足している」と回答した割合も44.3％と高く、人材・リソース不足によりデータ分析や効果検証が難しく、MAを充分に活用出来ていないことが想定される。
[画像5: https://prtimes.jp/i/16245/87/resize/d16245-87-51026e49ba7abc3c511d-4.jpg ]


・MA（マーケティングオートメーション）を使いこなすのが難しいと思う機能は「データ分析や効果検証」が55.1％と半数以上
「データ分析や効果検証」と回答した割合が最多。次いで「ツール間のデータ連携」が44.3％、「メッセージ配信」が39.9％。
[画像6: https://prtimes.jp/i/16245/87/resize/d16245-87-2266cd2b9cdb1538f7ab-5.jpg ]


▼調査全データのダウンロードはこちら
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▼ecforce maに関する情報はこちら
https://ec-force.com/product/ma


ecforceについて

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化する成長率No.1のECプラットフォームです。スタートアップ企業からエンタープライズ企業まで幅広い企業様が導入しており、多くのメーカーのCVR・LTV向上に貢献しています。

詳細やお申し込みは下記リンクをご参照ください。
https://ec-force.com/product/ecforce


SUPER STUDIOについて

[会社名]
株式会社SUPER STUDIO

[代表者]
代表取締役 林 紘祐

[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 8F

[資本金]
6,571,220,000円（資本準備金含む）

[事業内容]
D2C支援企業として、ビッグデータ解析による世の中のニーズの抽出、商品開発、基幹システム「ecforce」の提供、広告運用、生活者のもとへ商品を直接届けるところまで、全ての工程をワンストップで支援。

[URL]
https://super-studio.jp/
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

※1 D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり発展しました。

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