【対訳版IEC規格】IEC 61000 シリーズの日・英対訳版を発行しました！

PR TIMES / 2021年1月13日 13時45分

～【2020年11月発行】IEC 61000-3-2 Amd1.0 Ed.5.0:2020、【2020年12月発行】IEC 61000-6-3 Ed.3.0:2020～

　私たちの身の回りには、携帯電話や家電機器など多くの電子機器が存在し、生活を支えています。電子機器が誤動作すれば、日常生活が不便になるだけでなく、インフラへの障害や命にかかわる事故の要因にもなりかねます。
　電子機器を市場に出すためにはEMC規格を満たすことが必要となっています。IEC 61000シリーズは、EMC用語や安全性などの一般的事項やEMC試験方法を規定した規格などが含まれています。
　この度、当会から「IEC 61000-3-2 Amd.1 Ed. 5.0:2020」と「IEC 61000-6-3 Ed. 3.0:2020」の邦訳版を発行しました。ぜひ、この機会にお手に取ってご参考ください。

▼規格情報

[画像1: https://prtimes.jp/i/4052/88/resize/d4052-88-795278-0.png ]

IEC 61000-3-2 Amd.1 Ed. 5.0:2020 (en)
追補1-電磁両立性(EMC)-第3-2部：限度値-高調波電流エミッションの限度値（機器の入力電流，相当たり16A 以下)
Amendment 1 - Electromagnetic compatibility (EMC) - Part 3-2: Limits - Limits for harmonic current emissions (equipment input current 16 A per phase)
《英語》本体価格：12,600円（税抜）　　A4判　17頁
《日・英対訳版》本体価格：22,680円（税抜）　A4判　42頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=IEC%2061000-3-2%20Amd.1%20Ed.%205.0%3A2020&utm_source=primes&utm_medium=referral&utm_campaign=syuppan_20200111a

[画像2: https://prtimes.jp/i/4052/88/resize/d4052-88-643564-1.png ]

IEC 61000-6-3 Ed. 3.0:2020 (b)
電磁両立性(EMC)-第6-3部：一般規格-住宅環境における機器のエミッション規格
Electromagnetic compatibility (EMC) - Part 6-3: Generic standards - Emission standard for equipment in residential environments
《英語》本体価格：21,000円（税抜）　A4判　52頁
《日・英対訳》本体価格：37,800円（税抜）　A4判　58頁
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11M0090/index/?bunsyo_id=IEC%2061000-6-3%20Ed.%203.0%3A2020&utm_source=primes&utm_medium=referral&utm_campaign=syuppan_20200111b

▼その他、IEC61000シリーズはこちら！
https://webdesk.jsa.or.jp/books/W11S0260/getSearchAllListByLink?bunsyo_id=61000&display=IEC

(担当部門：出版情報ユニット出版情報サービスチーム TEL 03-4231-8550、MAIL csd@jsa.or.jp)

▼書籍以外にも、組織の認証審査やセミナー・説明会、規格についての情報がご覧いただけます。
https://webdesk.jsa.or.jp/

■日本規格協会グループ（JSA）について

[画像3: https://prtimes.jp/i/4052/88/resize/d4052-88-424933-2.png ]

　日本規格協会は、1945年12月に「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、技術の向上、生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。

　「標準化ナショナルセンター」である当協会では、JISの開発、JSA規格の開発、国際規格ISO、IECの開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、ISO 9000、ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定（QC検定）等の事業に取り組んでおります。

　2019年4月1日、標準化活動のグローバル化をより一層推進するため、規格開発部門と認証部門を分離するなどの体制整備を行い、一般財団法人日本規格協会、日本規格協会ソリューションズ株式会社、一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る「日本規格協会グループ」として、事業を開始しました。

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ