MGオンラインの個人受講限定バージョン「カンパニーゲーム」販売数500件を突破
PR TIMES / 2020年10月12日 10時45分
株式会社ライトアップ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 白石崇)は、MG研修オンライン版を個人受講限定バージョンにカスタマイズした「カンパニーゲーム」の販売アカウント数が、この度500件を突破したことをお知らせいたします。
「カンパニーゲーム」はMGオンラインの経営シミュレーション体験のみに焦点を当て、個人受講者向けにカスタマイズされたものです。受講者が一同に集合する必要はなく、インターネットに接続したパソコンやタブレットがあれば実施可能で、離れた場所にいる友人同士でも受講できます。
カンパニーゲームの元になっているMG研修とは
マネジメントゲームMG研修は、1976年にソニー株式会社(以下ソニー)が開発し、マネジメント・カレッジ株式会社(以下マネジメント・カレッジ)が知的財産権を保有する経営者育成研修です。
現在までに大手企業を中心に5,000社・100万人が受講しており、海外にも展開されております。経営シミュレーション型(ビジネスゲーム型)研修であり、実践的な経営疑似体験ができるとご好評頂いております。
・MG研修とオンライン版概要:http://mg-online.jp
カンパニーゲーム提供の背景と需要の急増
ライトアップでは、MG研修をより多くの方々に体験頂くため、MGオンラインを開発し、2015年より提供して参りました。予てから「個人的に経営シミュレーションだけを繰り返し受講したい」というお客様からのご要望を頂き、2020年7月から個人受講用に「カンパニーゲーム」の提供を開始しました。
・カンパニーゲーム概要: https://cgonline.jp/
[画像1: https://prtimes.jp/i/42366/88/resize/d42366-88-940032-1.jpg ]
コロナ禍の影響もあり、研修業界においては法人・個人に限らず全般的にオンライン需要が高まりました。(株)カケハシ スカイソリューションズが経営者・人事担当者に行った調査によると、「当初計画していた研修を一部オンラインに対応して実施」「当初計画していた研修を、すべてオンラインで実施した」というオンライン研修による対応が全体の8割以上の回答を占めたとのことです。(出典: http://business-timeline.com/?p=211614 )
完全オンラインで受講できるカンパニーゲームも、在宅勤務・リモートワーク中であっても積極的に経営・マネジメントを学習したいという個人のお客様のニーズを受けて、提供開始から3ヶ月で販売アカウント数が500件を突破いたしました。
※カンパニーゲーム会員属性(2020年10月5日時点)
[画像2: https://prtimes.jp/i/42366/88/resize/d42366-88-802234-0.png ]
カンパニーゲームは月額サービスとして受講回数に制限がないため、繰り返し経営シミュレーション体験を積みながら、個人のスキルアップを図っていただけるものになっています。
MG研修オンライン版「カンパニーゲーム」をご興味を持たれた方はこちら
500アカウント突破記念として、先着50名様に初期費用無料とするキャンペーンを開催しております。ご興味のある方は、お気軽にご応募ください。
🔵キャンペーンの応募はこちら
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https://bit.ly/cg500up
■マネジメントゲームMG研修とは
ソニーが1976年(昭和51年)に開発し、現在マネジメント・カレッジ http://www.mgtco.co.jp/が一切の知的財産権を保有する経営者・幹部育成研修です。現在までに累計100万人以上が受講している大変ユニークで実践的な経営戦略研修です。
http://mg-online.jp/about
■MGオンラインとは
2015年6月に登場した、MG研修のオンライン版です。場所を選ばずいつでもMGが実施できます。
http://mg-online.jp
※ソニーが開発したマネジメントゲームMGの著作権をはじめとする一切の知的財産権は、ソニー・ヒューマンキャピタルより教育事業を分割して設立されたマネジメント・カレッジが保有します。MGオンラインはマネジメント・カレッジの正式な許諾のもとに、ライトアップが開発・運営をしています。「カンパニーゲーム」はマネジメント・カレッジ監修のもと、企画開発されたプログラムです。
■会社概要
株式会社ライトアップ https://www.writeup.jp
資本金:3億8,638万円
市場:東証マザーズ 証券コード6580
所在地:東京都渋谷区渋谷2-15-1 渋谷クロスタワー32F
代表者:代表取締役社長 白石崇
事業内容:クラウドソリューション事業(ITを活用した中小企業向け経営支援)、コンテンツ事業(受託制作)
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