マウザー、リコー電子デバイスとのウェビナーコンテンツを公開車載市場への取り組みと、車載向けソリューションを配信

PR TIMES / 2021年8月27日 12時45分

最新の半導体及び電子部品の幅広い品揃えと、新製品をいち早く市場に投入することに注力する、ネット販売商社のマウザー・エレクトロニクス（Mouser Electronics、本社：米国テキサス州マンスフィールド、以下：マウザー）は大手メーカーの最新ウェビナーを毎月更新・公開しています。8月には、リコー電子デバイス株式会社（本社：大阪府池田市、以下：リコー電子デバイス）のウェビナーを後援し、コンテンツを公開しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/71719/89/resize/d71719-89-eddf438134ccab46a4a3-0.png ]

ウェビナーコンテンツについて

ウェビナータイトル
リコー電子デバイスの車載製品
~ 車載への取り組みとお客様のお困りごと解決へのソリューション ~

概要
リコー電子デバイスの車載市場への取り組みと、車載向け製品のご紹介。第1章では、車載アプリケーションでの実績や取り組みをご紹介します。第2章では、お客様の具体的なお困りごとを解決する弊社製品のご提案をさせて頂きます。車載アプリケーションの回路設計の方におすすめのウェビナーです。

登壇者
リコー電子デバイス
営業部　国内営業課車載チーム　佐藤圭氏
商品企画部　製品企画課　高橋恵輔氏

対象者
•車載アプリケーションの回路設計者様
•電源ICを検討されるエンジニアの方
•車載アプリケーション調達のご担当者様

視聴方法
下記URLにアクセスいただき、フォームへのご登録をお願いいたします。
https://apac.info.mouser.com/japan-webinars-lp-apac-jp

マウザーはグローバルの正規代理店として、最新の半導体および電子部品を世界で最も豊富な品揃えで提供しており、即時出荷が可能です。マウザーは各製造元メーカーからの完全なトレーサビリティのある、完全認定済み純正品のみをお客様にお届けしています。またマウザーのウェブサイトでは、より迅速な設計開発のお役に立てるよう、テクニカルリソースセンター、製品データシート、メーカーリファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツール、その他にも便利な情報をとりまとめた豊富なライブラリを提供しています。

登壇者プロフィール

[画像2: https://prtimes.jp/i/71719/89/resize/d71719-89-56a0ccbdb9ed2d57a15f-1.jpg ]

営業部　国内営業課車載チーム　佐藤圭氏

前職では、2016年から10年間に渡って、外資系の半導体商社でシグナルチェーンおよび電源のFAEとして活動。車載をはじめ、医療機器、モバイル系、産機系のアプリケーションに対しお客様サポートを行っていた。
現在は前職の知見を活かし、リコー電子デバイスの車載営業として活動している。
[画像3: https://prtimes.jp/i/71719/89/resize/d71719-89-829255c1feaee4df501b-2.jpg ]

商品企画部　製品企画課　高橋恵輔氏

前職では、電源全般の回路設計(DCDC、LDO、充電等)　及び　顧客サポートに従事。
2006年にリコーへ入社以降、製品開発リーダー、FAE、新規事業、IoT/車載商品企画など
幅広い分野で経験を踏積み、現在は商品戦略策定を策定するチームリーダーとして活躍している。

マウザー・エレクトロニクスについて

バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であるマウザー・エレクトロニクスは、提携する大手メーカーの新製品のいち早い販売に尽力する、半導体と電子部品の正規代理店です。世界中の電子設計技術者とバイヤーに向けて、当社のウェブサイト mouser.com は、多言語・多通貨に対応し、800社を超えるメーカーの1,100を超える取り扱い電子部品ブランドから500万点以上の製品を掲載しており、世界27カ所のサポート拠点には、現地の言語、通貨、時間帯で対応できる熟練したカスタマーサービスセンターを設置しています。また、米国テキサス州ダラスに、9万平方メートル（東京ドームの約2倍）におよぶ最新鋭の物流センターを整備し、223カ国63万人以上のお客様に向けて製品を発送しています。詳しくは、http://mouser.comをご覧ください。

商標
マウザーおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ