7/25開催オンラインプログラム、『セルフ・コンパッション』の技法

ノースカロライナ大学の応用スポーツ心理学の教授に学ぶ「ハイプレッシャーの中で闘うビジネスリーダーへのコーチングのヒントとは？」

コーチ・エィは、「スポーツ心理学から学ぶ『セルフ・コンパッション』の技法　ーハイプレッシャーの中で闘うビジネスリーダーへのコーチングのヒントとは？ ー 」をテーマにしたオンラインプログラム「Groovy」を、2024年7月25日（木）に開催いたします。

コーチ・エィでは、当社でコーチングを学んで活用されているお客様向けに、コーチングの能力を高めるための学習機会を提供し続けています。そのひとつであるGroovyは、世界で活躍するプロフェッショナルコーチと共に、コーチングの哲学や最新のトレンドなどを学ぶプログラムです。

｜7/25開催のプログラム内容
今日の世界では、スポーツアリーナで活躍するアスリートから、取締役会に参加するビジネスリーダーまで、多くのリーダーが重圧のかかる環境で奮闘しています。
このようなアスリートやリーダーたちのウェルビーイングとパフォーマンス向上への有用なツールとして登場したのが、『セルフ・コンパッション』です。

『セルフ・コンパッション』は、2000年代初頭に心理学者クリスティン・ネフ（Kristin Neff）氏によって紹介され、今では、心理療法、教育、ビジネス、スポーツなど多くの分野で取り入れられています。『セルフ・コンパッション』は、「self = 自分」を「compassion= 思いやる、慈悲」という意味を持ちますが、「自己中心的かつ自己満足的な思想である」という誤った印象をもつ人が多いことも事実です。

今回のGroovyでは、ノースカロライナ大学でスポーツ心理学の教授を務めるアラン・ヂュウ氏（Dr. Alan Chu）に登壇いただき、スポーツ選手やビジネスリーダーのパフォーマンス向上に著しく影響を与える『セルフ・コンパッション』とは何かを、科学的エビデンスとともに解明していただきます。
また、スポーツやビジネスの分野からの幅広い実例のほか、コーチングの場面において、『セルフ・コンパッション』が持つ変革力をコーチが活用するための実践的ツールについても紹介します。

｜開催概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/90_1_005de4313601d8ba645d0fa6016480f3.jpg ]

｜アラン・ヂュウ (Dr. Alan Chu) 氏のプロフィール
アラン・ヂュウ博士は、ノースカロライナ大学の応用スポーツ心理学の教授であり、認定メンタル・パフォーマンス・コンサルタントです。アスリートやビジネスプロフェッショナルのパフォーマンス向上をサポートする専門家として活躍しており、MATCHUP Mental Performance LLCを立ち上げた創設者兼オーナーでもあります。さらに、ヂュウ博士は米国オリンピック・パラリンピック委員会のスポーツ心理学およびメンタルトレーニング・レジストリのメンバーを務めています。
また、ヂュウ博士自身も選手としてスポーツに深く関わってきた経歴があり、現在も卓球で競技を続け、国際的に認定された卓球のコーチとしても活動しています。研究者としては、科学を実践に応用することに情熱を注ぎ、モチベーション、マインドフルネス、セルフ・コンパッション、ポジティブ心理学、心理技術トレーニング、コーチングの専門家として、これらの分野における研究成果と実践を支援する出版物を40以上も発表しています（詳細はこちらをご参照ください）。

| 株式会社コーチ・エィについて
コーチ・エィは、組織変革を実現するエグゼクティブ・コーチング・ファームです。
人と人との関係性に焦点をあて、システミック・コーチング(TM)というアプローチで、組織全体の変革を支援する対話を通じた組織開発を推進しています。

1997年の創業（当時はコーチ・トゥエンティワン）以来、パイオニアとして日本におけるコーチングの普及・拡大に貢献してきました。クライアントの約8割が、プライム市場に上場している大企業です。また、コーチ人材の開発にも力を入れており、今まで1万人以上のコーチを輩出してきました。
2008年にはコーチング研究所というリサーチ専門の部署を構え、世界に先駆けてエビデンス・ベーストのコーチングサービスを提供してきました。豊富なコーチング実績の分析データをもとに、コーチングに関する学術研究や成果の可視化に向けた研究に取り組んでいます。

東京のほか、ニューヨーク、上海、香港、バンコクに拠点を構え、日本企業の海外拠点はもとより、海外現地企業にもコーチングを提供しています。世界的なコーチ養成機関の草分けであるCoach Uを2019年に子会社化するなど、さらなるグローバルネットワークの拡大を図っています。

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