学習塾・学校を対象とした動画教育サービス「スクールTVプロフェッショナルエディション」新機能追加

～動画視聴時間の円グラフ表示・期間指定検索で中長期的な学習を支援～



　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、学習塾・学校などを対象とした小中学生向け動画教育サービス「スクールTVプロフェッショナルエディション」において、6月に教師や講師が生徒の過去から現在に至るまでの学習状況を期間指定で確認できる機能を、7月より動画視聴時間を円グラフとして閲覧可能な機能を新しく追加いたします。

　文部科学省が発表した次期学習指導要領では、一方的に知識を得るだけでなく、「主体的・対話的で深い学び」いわゆるアクティブ・ラーニングの視点からの授業改善を目指しています。また、2019年4月から必要に応じて、通常の紙の教科書に代えて「デジタル教科書」の導入が始まっており、教室では電子黒板が試験導入されている学校も増え、教育現場におけるICT化が進んでいます。

「スクールTVプロフェッショナルエディション」は、全国の主要科目の教科書内容を網羅した、学習塾・学校を対象とした小中学生向けの動画教育サービスです。この度、「スクールTVプロフェッショナルエディション」では、教師や講師が生徒の過去から現在に至るまでの学習状況を、期間を指定して確認できる機能を追加し、長期・短期の両方での学習状況を閲覧することが可能になります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/13831/91/resize/d13831-91-827387-2.png ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/13831/91/resize/d13831-91-906241-1.png ]

　また7月には、各教科の動画視聴時間を円グラフで表示することが可能となる新機能を追加します。これにより、直感的に生徒の各教科の視聴時間の割合を閲覧・管理することができ、視聴時間と成績を比較して、生徒の得意教科や苦手教科もわかるようになります。さらに、期間を指定して学習状況を確認できる機能と併せて使うことで、個々の学習スタイルに合った中長期的な学習目標を設定することができます。

　今後もイー・ラーニング研究所は、教育ITの分野で子どもたちが継続しやすい学習環境の推進を目指してまいります。

【「スクールＴＶプロフェッショナルエディション」　新機能】
・各教科の視聴時間を期間指定して閲覧できる機能（6月から開始）
・各教科の視聴時間の割合を円グラフ表示する機能（7月から開始予定）

【「スクールＴＶプロフェッショナルエディション」　概要】

[画像3: https://prtimes.jp/i/13831/91/resize/d13831-91-359856-3.jpg ]

■URL　　　　　：https://pro.school-tv.jp/
■サービス開始日：2018年4月26日（木）
■利用料金　　 ：生徒1人あたり月額300円（税別）
■対象 　　　　 ：全国の学習塾・学校など
■学習内容 　　 ：小学校1～2年生：算数
　　　　　　　　 小学校3～6年生：算数・社会・理科
　　　　　　　　 中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■児童・生徒向け機能 ：授業動画の視聴機能、動画連動ドリル機能、バッジ機能、ランキング機能、学習塾・学校の講師・教師とのコミュニケーション機能
■学習塾・学校向け機能：利用ユーザー（児童・生徒）の管理・学習状況把握機能（ユーザー情報・ログイン状況・動画視聴状況・動画視聴時間・正答数・各問題の内容・解答内容・正誤・所要時間など）
■サービス特徴
1.「授業動画が見放題」
-小中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
-単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
-映像総数：約1,000本

2.「親しみやすく分かりやすい授業」
-有名大学の現役学生を講師として採用
-お兄さん・お姉さんのような優しい教え方で、親しみやすさと分かりやすさを演出

3.「アクティブラーニングメソッド採用」
-定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能
-授業動画を視聴中に、動画に連動した問題が出題される「インタラクティブ」なドリルを提供

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ