――モバイルデバイスの活用が流通・小売・外食市場にイノベーションを起こす―― 50以上の事例やプラットフォーマーの戦略から今後の展望を分析 『O2Oビジネス調査報告書2013』 3月7日発行

PR TIMES / 2013年3月5日 14時39分

インプレスグループで法人向け情報コミュニケーション技術関連メディア事業を手がける株式会社インプレスR&D(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井芹昌信)のシンクタンク部門であるインターネットメディア総合研究所は、O2Oビジネスを多角的に分析した『O2Oビジネス調査報告書2013』(URL:http://r.impressrd.jp/iil/o2o2013)の販売を3月7日(木)より開始します。

昨今、Online to Offline(オンライン・ツー・オフライン、以下O2O)という言葉がEコマース分野、マーケティング分野において、注目を集めています。O2Oとは、オンラインとオフラインの購買活動が連携し合う、または、オンラインでの活動が実店舗などでの購買に影響を及ぼすといった意味で使われますが、主に後者の意味合いで使われることが多いです。

この背景には、iPhoneやAndroidに代表されるスマートフォンの登場があります。スマートフォンにより、生活者が“いつでも”“どこでも”インターネットへのアクセスが可能になったと同時に、GPS、加速度等の各センシング技術や、Wi-Fi、無線基地局を用いた位置情報の測位技術、NFCや超音波通信などの技術を活用することで、生活者のリアル(オフライン)の情報を容易に取得し、それをインターネット(オンライン)サービスとシームレスに連携させることが可能になっています。

FacebookやLINEといったソーシャルメディアの台頭により、爆発的に情報取得量が増えた昨今、ユーザーを新しいサービスや購買活動へと導くためには、ユーザーの購買行動に沿った「ジャストタイム・ジャストプレイス」での情報やサービスの提供が必須となってきます。すでに、オンライン上から実存する店舗にユーザーを誘導するサービスや、店舗内にいるユーザーへの情報提供、店舗内行動によりポイントを付加できるサービスなどさまざまなO2Oビジネスが登場しています。こうした動きは、従来のクリック&モルタル型ビジネスではなしえなかった新しいショッピングスタイルやイノベーションを実現する可能性があります。

そこで本報告書では、活発化するO2Oビジネスに関して、その概要や市場概況、ビジネスモデル、国内・海外の50以上のO2Oビジネス事例や大手プラットフォーマーの戦略、O2Oビジネスを拡大させる要素などの解説を通して、今後O2Oビジネスがどのように発展していくのか、そのロードマップを示し、O2Oビジネスの今後を展望しています。
今後のO2Oビジネスについて学べる、マーケティング担当者必読の1冊です。

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