「テレワーク・デイズ」に向けテレワーク導入を検討する中小・中堅企業を支援 ワークスイッチコンサルティング、無料セミナー(全5回)を開催
PR TIMES / 2018年6月7日 14時1分
~企業のテレワークを支援してきた専門家の解説に加え適切なツールもご紹介~
総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス&テクノロジー株式会社(東京都江東区、代表取締役社長:横道 浩一、以下「パーソルプロセス&テクノロジー」)のコンサルティングカンパニーである「ワークスイッチコンサルティング」は、「テレワーク・デイズ」に向け、テレワーク導入を検討中の企業や、社内のテレワーク導入拡大を推進される担当者向けに、効果的なテレワークの導入方法や適切なツール、事例をご紹介する無料セミナーを開催いたします。
セミナーの概要 https://www.persol-pt.co.jp/eventseminar/list/telework02/
■概要
「テレワーク・デイズ」は、総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、内閣官房、内閣府が、東京都及び経済団体と連携し、2020年の東京オリンピックの開会式が予定されている7月24日に向け、時間や場所にとらわれない働き方である、テレワークを推進する国民運動です。企業等が「テレワーク・デイズ」に参画することで、オリンピック開催期間に懸念される、大会会場周辺の交通渋滞や混雑を緩和することを狙いとしています。
この「テレワーク・デイズ」をきっかけにテレワークの導入、および利用者拡大を検討する企業を対象に、無料のセミナーを開催します。セミナーでは、テレワークの導入から実装、定着・普及までの各フェーズの進め方やポイント、適切なツールをご紹介します。ご紹介予定のツールは、テレワークのために必要なWEB会議、労務管理、コミュニケーション、リモートアクセスの各種ツールを予定しております。また、セミナーは、多拠点型シェアオフィスである三井不動産株式会社の「ワークスタイリング(※)八重洲」にて開催いたします。セミナー後に「ワークスタイリング八重洲」のオフィス見学も可能です。
(※)「ワークスタイリング」について(https://mf.workstyling.jp/)
「ワークスタイリング」は三井不動産株式会社が新しい働き方を実現するために2017年4月にサービス開始した法人向け多拠点型シェアオフィスサービスです。
ワークスイッチコンサルティングは、これまで多くの企業のテレワークの導入、運用定着までを支援してまいりました。それらのノウハウや知見を活かしたセミナーと、実際に支援した企業の事例を交え、専門家が解説することで、スムーズなテレワーク導入をご支援いたします。
セミナー概要(https://www.persol-pt.co.jp/eventseminar/list/telework02/)
[表: https://prtimes.jp/data/corp/14515/table/93_1.jpg ]
■ワークスイッチコンサルティングについて<https://www.persol-pt.co.jp/ws/>
ワークスイッチコンサルティングは、総合人材サービスグループの専門家集団として、業務アウトソーシング・システム開発/運用だけでは解決できない、お客様の直面している課題や、将来起こる問題に対し、共に考え、共に打ち手を決め、共に実行し、共に成果を創出してまいります。
■パーソルプロセス&テクノロジー株式会社について<https://www.persol-pt.co.jp/>
パーソルプロセス&テクノロジー株式会社は、パーソルグループの「ITOセグメント」中核会社として、ITにおける開発から運用、テクニカルサポート等を提供するほか、事業課題に応じたビジネスプロセスのアウトソーシングや、コンサルティングを実施しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンス ビジネスソリューションズ(IBS)からパーソルプロセス&テクノロジー株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について<https://www.persol-group.co.jp/>
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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