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【株式会社ジャパンタイムズキューブと業務提携】グローバル人材・ハイクラス人材特化の求人検索サイト「The Japan Times Jobs」オープン

PR TIMES / 2021年7月5日 16時29分

英字新聞The Japan Timesと連携した人材紹介事業をスタート

総合転職エージェントの株式会社ワークポート(本社所在地:東京都品川区、代表取締役社長 CEO:田村高広)は、株式会社ジャパンタイムズキューブ(本社所在地:東京都千代田区、代表取締役:末松弥奈子)と業務提携し、英字新聞のThe Japan Times(ジャパンタイムズ)と連携した人材紹介事業を開始しました。また7月1日に、グローバル人材・ハイクラス人材に特化した求人検索サイト「The Japan Times Jobs(ジャパンタイムズジョブズ)」( https://jobs.japantimes.com/)をオープンすることをお知らせします。



■サービスロゴ

[画像1: https://prtimes.jp/i/39106/93/resize/d39106-93-c7cfeea9a4d708475ffa-1.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/39106/93/resize/d39106-93-94b914c4f16abfc3ba97-0.jpg ]


■概要
この度ワークポートは、120年以上の歴史を持つ英字新聞「The Japan Times」と連携し、グローバル人材・ハイクラス人材に特化した求人検索サイト「The Japan Times Jobs」をオープンすることとなりました。
提携の背景には、The Japan Timesの読者層である国内のグローバル企業や日本のマーケットを視野に入れた海外企業の求人ニーズの高まり、コロナ禍において、国内外に目を向けてキャリアアップやキャリアチェンジを目指す人材の動きが活発化してきたことが挙げられます。今回の提携では、ワークポートが創業以来培ってきた人材紹介の経験とノウハウを存分に生かして、これらの企業と人材を適性にマッチングさせることで、人材の流動化・雇用の活性化を目指してまいります。

■The Japan Times Jobsについて
英語、韓国語、中国語から得意な言語を選択して、求人を検索することが可能です。また、業界・職種に精通したワークポートの転職コンシェルジュによる無料転職相談をサービスの柱とし、就業を徹底的にサポートします。

サービス開始日:2021/7/1(木)
URL: https://jobs.japantimes.com/
ターゲット:外国籍およびエグゼクティブ層の日本人(外国人は日本語レベルがN3以上。)
※理系職種(外資系コンサルやITエンジニア)の実務経験がある、即戦力人材のサポートが強みです。


■ワークポート 会社概要(本社)
商号 :株式会社ワークポート
代表者 :代表取締役社長CEO 田村高広
設立 :2003年3月
事業内容:人材紹介サービス(有料職業紹介事業 許可番号:13-ユ-040590)
拠点 :東京、横浜、埼玉、千葉、札幌、仙台、名古屋、大阪、京都、神戸、岡山(中四国)、広島、
福岡(天神・小倉)、韓国
U R L : https://www.workport.co.jp/

■ワークポートについて
ワークポートは2003年に創業した転職エージェントです。
創業からの10年間「IT」×「人材」をキーワードに、ITビジネス分野に専門特化した採用支援を行ってきましたが、2014年から総合転職エージェントとして支援の業界・職種領域を広げてまいりました。
ミスマッチのない転職を実現し、すべての人や企業がいきいきと働ける社会を創ることが最大のミッションであると考えています。また、質や満足度の高いサービスを提供したいという思いを込め、キャリアコンサルタントを“転職コンシェルジュ”と呼んでいます。転職希望者のキャリアや人生設計に適う求人のご紹介のほか、ご要望に合わせて年収交渉や退職のアドバイスなどをいたします。転職コンシェルジュとしての質の向上のため、人間性と専門性を高める取り組みなども行っています。
※「転職コンシェルジュ」はワークポートの商標登録です。 https://www.workport.co.jp/trademark/

■The Japan Times(ジャパンタイムズ)について
The Japan Timesは1897年(明治30年)に創刊された日本で最も歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を世界に向けて発信しています。読者は国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。

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