AIがダイレクトメールの無駄打ちを削減し、届けるべき顧客を見つけ出す「response insight」の導入キャンペーンを実施～コスト20%ダウン、売り上げ10%アップも期待可能～

JDSCグループでダイレクトメール（DM）の企画、制作、発送代行を手がけるメールカスタマーセンター株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：濱嵜 勝海、以下「メールカスタマーセンター」）は、2024年5月10日より、AIが蓄積されたデータを学習し、顧客一人一人の反応を予測することで属人的なセグメンテーション作業を自動化するAIプラットフォーム「response insight」（レスポンス・インサイト）をお得にお試しいただける導入キャンペーンを実施します。「response insight」は、JDSCが開発したAIとデータサイエンスを活用したDMの価値向上ソリューションで、今後もメールカスタマーセンターはJDSCグループの知見を生かした新たなDMの開発、提案を行っていきます。

DMやカタログ送付を用いたオフラインマーケティングは、各社が大規模な予算を投下し関心の奪い合いが苛烈となっているオンライン中心のマーケティングトレンドの中で、高い確度で顧客にリーチできる手段として再度注目が集まっています。一方で、一人当たりのコストが高くなりがちなオフラインマーケティングにおいて投資回収をするには、高い精度で送付先を選定する必要があるものの、過去データの管理や複雑な条件の構築など人力でのセグメンテーションの精度向上には限界があるのが実情です。「response insight」は蓄積されたデータをAIが学習し、顧客一人一人の反応を予測することで従来までの属人的なセグメンテーション作業を自動化し、オフラインマーケティング施策の投資対効果を最大化します。DM発送にあたり、予算に対して思ったような効果が出ない、データを活用したいが専門家がいない、複雑なワークフローで属人化しているなど各社が抱える共通の課題解決に貢献します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/40467/96/40467-96-d97a802f9e649ccdca99fba244d398fe-1741x911.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「response insight」の特長
JDSCが年間約600万部の情報誌を送付する健康食品通販会社向けに「response insight」の導入シミュレーションを実施したところ、送付コストをこれまでの7.2億円から5.7億円へと約20％に相当する1.5億円削減するとともに、売り上げは従来の12億円から13.2億円へと約10%にあたる1.2億円増加させる効果が算出できました。

キャンペーンや他社事例の詳細やDMに関するご相談は、以下までお気軽にご連絡ください。

■無料相談・お見積もり
　　https://www.mail-cc.com/inquiry/form.php
　　03-4400-3611（平日10:00～18:30）

全国に700を超える顧客を持ち、年間3億通のDMを取り扱う国内トップクラスの発送代行企業であるメールカスタマーセンターは2023年10月、株式会社JDSC（本社：東京都文京区、代表取締役：加藤エルテス聡志）のグループ会社となりました。JDSCは「UPGRADE JAPAN」をミッションに掲げ、蓄積されたデータサイエンスの知見を基に、AIや機械学習、数理最適化などの先端技術を社会実装することで日本のアップグレードを目指しており、今後もグループの力を合わせ、AIやデータサイエンスを活用したマーケティングサービスの提供を行い、顧客企業および産業全体の課題解決に努めていきます。

■ご参考：導入事例DM最適化AIのresponse insightで、CVRの高いセグメントを自動で見極め（ゆこゆこホールディングス株式会社さま）
https://jdsc.ai/service/casestudy/casestudy-1109/

■メールカスタマーセンター株式会社について（https://www.mail-cc.com/）
社名：メールカスタマーセンター株式会社
代表：代表取締役　濱嵜 勝海
本社：東京都文京区小石川1-4-1 住友不動産後楽園ビル16階
拠点：札幌営業所、名古屋支店、大阪支店、福岡支店
設立：1999年7月2日
業務内容：ダイレクトメールの企画、制作、発送代行業、ダイレクトメールの封入封緘の受託業務、広告業及び広告代理業、郵便物の仕分け、保管及び発送代行業、物品の仕分け、梱包、保管及び発送業務、物流センターの管理及び運営並びにそれらの受託業務、物流システムの企画、開発、販売及びコンサルティング業務、各種商品のカタログによる通信販売の企画、実施及びそれに伴う管理業務、新聞、雑誌、書籍、カタログ及びポスター等印刷物の企画、制作業務

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ