1日でDXの教養が身につく「プレジデント祭2025」を開催！ 生成AI、人材育成、マーケ、各分野のプロが秘策を伝授！

2024年11月28日（木）＠イイノホール（東京・霞ケ関）



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株式会社プレジデント社は、11月28日（木）に東京・霞ケ関にて、ビジネス誌『PRESIDENT』を体感できるイベント「PRESIDENT祭2025」を開催いたします。

今年のテーマは「デジタル経営で勝ち筋をつくる！ ～超人口減少社会のビジネス・トランスフォーメーションとは～」。

今から約30年後の2055年頃には、日本の人口は1億人を下回るという予想もあり、人口減少は日本の経済界の喫緊の課題です。この危機に立ち向かい、企業価値を高めて持続的成長に導くにはどうすればよいのか？　そのための経営改革のヒントを与えていただける豪華講師陣をお迎えしました。

●楠木建氏がJTB山北社長に"観光業の危機"にどう立ち向かうかを迫る「同世代対談」
●都知事選で世間を賑わせた安野貴博氏による生成AIが社会システムにもたらす変革
●DX請負人・野村泰一氏が明かす、すぐに使える「デジタル人材を内製化するレシピ」
●元ネスレ日本のイノベーター・高岡浩三氏が語る、日本企業が欠く“DX視点”の重要性

年末に差し掛かる前に、今年を振り返り、来年を迎える準備として、ぜひ「PRESIDENT祭2025」をご活用くださいませ。
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タイムスケジュール
13:00～14:15　人口減少に立ち向かえ…観光DXの現場から
人口減少により旅行需要が低迷する中、人手不足も深刻化──。業界全体の大問題を解決するため、DX等での支援を行っているのが旅行業最大手のJTB。長野県松本市や松山市などで地域における包括的な取り組みも始まる予定だ。観光客の満足度も上がるDX化、省力化とはどんなものか。観光業界の現状をもとに、明日の日本経済のあり方をJTBトップと経営学者・楠木建氏が語り合う。
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株式会社JTB　代表取締役　社長執行役員
山北 栄二郎（やまきた・えいじろう）
1963年生まれ、福岡県出身。1987年に早稲田大学を卒業後、日本交通公社（現JTB）に入社。本社経営企画室等を経て、旅行事業本部グローバル戦略担当部長、JTB欧州代表、常務執行役員等を歴任。ツムラーレ・コーポレーション社長、トラベルプラザ・ヨーロッパ社長ほか海外グループ会社トップを務め、海外戦略推進に携わる。2020年6月より現職。




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一橋ビジネススクールPDS寄付講座特任教授
楠木 建（くすのき・けん）
1964年生まれ。一橋大学商学部を卒業後、同大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部専任講師、同助教授、伊ボッコーニ大学経営大学院客員教授、一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授、同ビジネススクール教授を経て2023年から現職。『ストーリーとしての経営戦略』『逆・タイムマシン経営論』など著書多数。




14:20～14:50　持続的な成長へ 勝者のセキュリティ戦略
「あなたの組織は、ランサムウェア攻撃に十分備えていますか？」──この問いかけに、自信を持って「YES」と答えられますか？ 事業継続性を高め、経営に好循環をもたらすために今、何をすべきか。想定外のサイバーインシデントに強い組織を作り、持続的な成長を加速させるためのヒントを分かりやすく伝えます。
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株式会社日立ソリューションズ　セキュリティソリューション事業部　企画本部 チーフセキュリティエバンジェリスト／Security CoE センタ長
早稲田大学グローバルエデュケーションセンター 非常勤講師
扇 健一（おうぎ・けんいち）
20年以上にわたり開発から導入までセキュリティ関連業務に従事し、特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会やVirtual Engineering Communityなどのセキュリティ関連団体において社会貢献活動も行う。




15:05～16:05　生成AIがもたらす社会システムの変革とは
昨今はAI技術の進展、特に生成AIを活用したサービスの台頭が目覚ましく、既存の社会の仕組みやビジネスプロセスを大きく変革するイノベーションが様々な分野で起きようとしています。本講演では、東京都知事選でのAI技術を活用した双方向型の取り組みを例に、デジタル技術が社会をどう変えていくのかお話しします。
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AIエンジニア、起業家、SF作家
安野 貴博（あんの・たかひろ）
東京大学、松尾研究室出身。外資系コンサルティング会社を経て、AIスタートアップ企業を二社創業。デジタルを通じた社会システム変革に携わる。日本SF作家クラブ会員。2024年東京都知事選に出馬、AIを活用した双方向型の選挙を実践。




16:05～16:35　DXを成功に導く、消費者からの信頼獲得方法とは？
プライバシー保護を重視したいものの、UI/UXの毀損や離脱率の上昇といった理由から、クッキーバナーはブランドサイトで敬遠されてきました。本講演ではブランドサイトのブランド露出効果を最大限に上げながら消費者の信頼を獲得できる新しいプライバシー保護戦略について解説します。
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株式会社インターネットイニシアティブ
ビジネスリスクコンサルティング本部 部長
中西 康介（なかにし・こうすけ）
20年にわたりミッションクリティカルかつ高度なセキュリティが要求されるシステムの開発および事業継続の研究・サービス開発に従事。2017年よりプライバシー保護のコンサルティング及びプライバシーテック領域の研究・サービス開発、また、デジタルマーケティング施策の研究・運用などに従事するとともに、コンサルティング業務の品質管理などを行う。




16:50～17:50　JFRのデジタル人財育成と内製化レシピ
DXに取り組む多くの企業が抱える課題としてデジタル人財の育成があると言われます。J.フロント リテイリング（JFR）では2種類のデジタル人財を育成するプログラムを内製的に作り、育成した人財は100名を越えました。その実践的な取り組みとレシピをご紹介します。
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J.フロント リテイリング株式会社
執行役 デジタル戦略統括部 グループシステム推進部長 兼 チーフデジタルデザイナー
野村 泰一（のむら・たいいち）
ANAでDX推進の責任者としてデジタルテクノロジーを活用したデザインやDX人財の育成等に関わる。日本初のLCC「Peach」の創設時には、システム面でビジネスモデルをデザイン。2022年4月J.フロント リテイリングに入社。チーフデジタルデザイナーとしてDX推進全般に関わり2024年3月より現任。




17:50～18:20　変わらざるをえない最前線の上司部下関係
労働力人口減少や多様化、事業を取り巻く競争環境、そして働き方の進化の中で進む、企業の液状化と従業員の顧客化。今、企業の従業員マネジメントスタイルは大きな転換を迫られています。企業と従業員の結節点として、存続や成長をも左右する現場の上司部下コミュニケーション。その変革についての最新事例をご紹介します。
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株式会社KAKEAI　代表取締役社長 兼 CEO
本田 英貴（ほんだ・ひでたか）
筑波大学卒業後、2002年に株式会社リクルート入社。商品企画、新規事業開発部門などを経て、株式会社電通とのJVにおける経営企画室長。その後、株式会社リクルートホールディングス人事部マネジャー。人事では考課、異動、配置等のデジタル化を担当。2018年4月に株式会社KAKEAIを創業。




18:35～19:20　稼ぐためのデジタル経営～超人口減少社会をオポチュニティーに～
「ネスカフェ アンバサダー」「キットカット受験生応援キャンペーン」など伝説のキャンペーンを手掛け、消費者のハートを鷲づかみにしてきた元ネスレ日本社長兼CEOの高岡氏。ビジネス環境が目まぐるしく変化する中、ビジネスパーソンとして身に付けておくべき能力とは？ ビジネスの本質を学ぶまたとないチャンスです。
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ケイ アンド カンパニー株式会社　代表取締役社長
高岡 浩三（たかおか・こうぞう）
1960年生まれ。83年ネスレ日本入社。各種ブランドマネジャー、マーケティング本部長などを経て、2010年ネスレ日本代表取締役社長兼CEO。20年3月に退社し、ケイアンドカンパニーを創業し代表取締役社長。DXを通じたイノベーション創出に尽力している。



イベント概要
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関連リンク
●イベント概要ページ（PRESIDENT Online）
https://president.jp/articles/-/85947
●お申し込みページ（イベントレジスト）
https://eventregist.com/e/pre-fes2025?utm_medium=prtms
●内容の濃さがビジネスパーソンを惹きつける！「PRESIDENT祭」が長く支持されるワケ（PRESIDENT Business Portal）
https://president.jp/pbp/articles/-/87761
●天才AIエンジニア・安野貴博氏は、なぜ選挙で駆使したツールをオープンソース化すると宣言したのか？（PRESIDENT Online）
https://president.jp/articles/-/86993
●DX請負人・野村泰一氏のデジタル人材育成法は、なぜ業界を問わず再現性があるのか？（PRESIDENT Online）
https://president.jp/articles/-/87064
●トップランナーJTBは"観光業の危機"にどう立ち向かう? 楠木建氏がJTB社長に迫る「同世代対談」75分（PRESIDENT Online）
https://president.jp/articles/-/87375
●元ネスレ日本CEO高岡浩三氏が語る。日本経済復活の最後のチャンスをこう生かせ（PRESIDENT Online）
https://president.jp/articles/-/87737

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