「経営チーム内の対話の促進」が「経営成果」につながる：定量・定性的調査の結果で明らかに

二松学舎大学とコーチング研究所の共同研究レポート



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組織変革を実現するエグゼクティブ・コーチング・ファーム、株式会社コーチ・エィ（東証スタンダード9339）の研究開発部門「コーチング研究所」は、二松学舎大学の小久保欣哉教授との共同研究による調査レポート「『対話の促進』は『経営成果』にどのように影響するか？～ 量的データと質的データによる研究：『対話の促進』が『パーパスの浸透』『経営チームの戦略的意思決定能力』『経営成果』へ及ぼす影響～」を発表しました。

経営学の領域では、長きにわたり、企業内での「対話」が組織の知識創造に不可欠な要素とされてきました。そこで、今回のレポートでは、「対話」に注目し、対話の促進と経営成果の関係について、定量・定性的な調査を行いました。その結果、経営チームや会社全体での対話の促進が組織全体の活性化にポジティブな影響を与え、ひいては経営成果につながる可能性があることが示されました。

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サマリー
- 上場企業に勤務する約550名を対象とした調査で、経営チーム内の対話促進が経営成果に影響を与えると判明した。
- 「対話を促進している企業」は、パーパス浸透度、経営チームの戦略的意思決定能力、経営成果が「対話を促進していない企業」よりも高い結果となった。
- 経営者3名へのインタビューによる定性調査で、経営チーム内の対話の促進が、個々の暗黙知の形式知化や部門を超えた多様な連携を生み出すなど、経営成果の向上に寄与すると考えられる具体的な変化をもたらしていることが明らかになった。


本調査の前提と目的
コーチング研究所は、二松学舎大学の小久保欣哉教授とともに、「対話の促進」と「経営成果」の関係性を明らかにするための調査を継続的に実施してきました。過去に共同執筆した2本のレポートでは、次の2点を報告しています。
- 組織に企業理念やパーパスを浸透させるためには、経営チームにパーパスが十分に浸透することが重要である。
- 経営チームおよび会社全体の対話の促進度は、「経営チームおよび会社全体へのパーパス浸透度」および「経営チームの戦略的意思決定能力の高さ」と相関がある。

今回の調査では、「対話を促進している企業」と「対話を促進していない企業」と比較し、「経営成果」に定量的な違いがあるのか、明らかにします。

加えて、経営チームおよび会社全体の対話の促進が、パーパス浸透や戦略的意思決定、経営成果にどのような影響を与えるかを、経営者インタビューによる定性的な情報によって、定量的事実との関連を確認しています。
約550名の上場企業社員調査が示す：「経営成果」への重要な出発点は「経営チーム内の対話の促進」
上場企業に勤務する約550名の社員（経営層含む）を対象にアンケートを実施し、【対話を促進している企業】と【対話を促進していない企業】における経営チームと全社それぞれのパーパス浸透度、経営チームの戦略的意思決定能力、経営成果に関する定量的な差を分析しました。

図1. 経営チーム（TMT）内の対話促進と経営指標との関連
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注）** ： p <.01（統計的に1％の有意水準）を表す


図2. 会社全体（全社）の対話促進と経営指標との関連
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注）** ： p <.01（統計的に1％の有意水準）を表す


分析の結果、【対話を促進している企業】では、経営チームと会社全体ともに、パーパス浸透度、経営チームの戦略的意思決定能力、経営成果が【対話を促進していない企業】よりも統計的に有意に高いことが示されました。

コーチング研究所の2024年1月のレポートでは、「経営チーム内の対話の促進」と「会社全体の対話の促進」に強い相関があることが報告されています。
従って、経営チーム内での対話が会社全体に影響を与える可能性が高いため、「経営チーム内の対話の促進」が「経営成果」向上の重要な出発点であるといえます。
定性調査で判明：経営チーム内の対話の促進がもたらす具体的な経営成果
コーチ・エィのクライアント企業にて「経営チーム内の対話の促進」に取り組む経営者3名へのインタビューによる定性的情報を収集し、統計結果の解釈と背景を明らかにしました。
インタビュー回答の要約は下記のとおりです。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/97_1_edb7ca9ff6e8175df5e5c72e99587717.jpg ]
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/97_2_9ccfe9fdf93326de691a03a05536b1b7.jpg ]
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[表4: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/97_4_46811ffec610db52fa6ac1f87fc5093d.jpg ]
「経営チーム内の対話の促進」は、「経営チームへのパーパス浸透」や「経営チームの戦略的意思決定能力の向上」といった変化をもたらします。具体的には、対話を通じて経営チームメンバー間の理解が深まり、縦の管掌事業の域を超えて、縦横かつ多様なつながりが生まれるなど、関係性の変化が見られました。また、リクエストや期待を互いに伝え合うプロセスを通して、個々の異なる視点や経験が共有され、経営チームメンバー個々の暗黙知が形式知化されることも明らかになりました。

「経営チーム内の対話の促進」がなされるためには、お互いの価値観について知ることや、互いへの興味関心や敬意を持つことが必要です。そして、その状態を定常化できると、「経営チーム内のパーパス浸透」や「経営チームの戦略的意思決定能力の向上」につながり、最終的には「経営成果」につながると考えられます。
調査概要
【１. 定量調査】
上場企業で働く約550名の社員（経営層含む）を対象にアンケートを実施。
調査対象企業を「対話を促進している企業」と「促進していない企業」に分類し、それぞれの企業で「パーパスの浸透度（経営チーム内／会社全体）」、「経営チームの戦略的意思決定意思決定能力の高さ」、「経営成果」という3つの項目における両者それぞれの差についての仮説を立て、定量的な結果分析を行った。
[表5: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/97_5_3a575eba3b1e2fc2a244e2ce1ba17464.jpg ]
【２. インタビュー】
[表6: https://prtimes.jp/data/corp/53380/table/97_6_1b0015175d6179f2aebe16431e19e622.jpg ]
コーチング研究所とは
コーチング研究所は、株式会社コーチ・エィの研究開発部門です。コーチ・エィが長年培ってきた「組織開発に向けたコーチング」の豊富な経験とリサーチ実績をもとに、人と組織の状態を可視化し、コーチングの可能性を科学的な視点から読み解く活動をしています。また、コーチング研究所のリサーチデータは新商品の開発や既存のサービスの品質向上に活用されています。
株式会社コーチ・エィ
コーチ・エィは、組織変革を実現するエグゼクティブ・コーチング・ファームです。
人と人との関係性に焦点をあて、システミック・コーチング(TM)というアプローチで、組織全体の変革を支援する対話を通じた組織開発を推進しています。
1997年の創業（当時はコーチ・トゥエンティワン）以来、パイオニアとして日本におけるコーチングの普及・拡大に貢献してきました。クライアントの約8割がプライム市場に上場している大企業です。また、コーチ人材の開発にも力を入れており、今まで1万人以上のコーチを輩出してきました。
2008年にはコーチング研究所というリサーチ専門の部署を構え、世界に先駆けてエビデンス・ベーストのコーチングサービスを提供してきました。豊富なコーチング実績の分析データをもとに、コーチングに関する学術研究や成果の可視化に向けた研究に取り組んでいます。
東京のほか、ニューヨーク、上海、香港、バンコクに拠点を構え、日本企業の海外拠点はもとより、海外現地企業にもコーチングを提供しています。世界的なコーチ養成機関の草分けであるCoach Uを2019年に子会社化するなど、さらなるグローバルネットワークの拡大を図っています。
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株式会社コーチ・エィ　IR・広報部　広報グループ
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