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【ご予約受付中】『2021 ASME Boiler&Pressure Vessel Code』2021年夏頃発行予定

PR TIMES / 2021年5月13日 11時45分

~日本規格協会はASME(米国機械学会)より正式に認められている日本販売代理店です。~
(規格を専門に扱い70年以上の歴史を持つ当協会は、ASMEの旧来からのビジネスパートナーであり、ASMEにより正式に認められている日本の販売代理店です。)

 ASME Boiler&Pressure Vessel Codeは、ボイラ、圧力容器及び原子力発電所用機器の設計、製造及び建設中の検査を総括管理するための安全規則を定めるものです。1,000名近くの技術者による「ASME BPVC委員会」によって、常に有効な内容として維持されています。同委員会は定期的なミーティングを行い、解釈、改訂及び新しい規則の要求を議論し、材料、構造、製作方法、検査、認証及び超過圧力に対する防護を含めた技術的な革新等について検討しています。



〇当協会から2021 ASME BPVC原本をご購入いただくと以下の特典がございます。

特典1 邦訳版を特別割引にてご提供(15%割引)

ご利用頻度の高いSec5、Sec8-1、Sec9の3点の日本語版の発行を予定しております。当該セクション(2021年版)をご購入の場合、特別割引価格(本体価格の15%割引)にてご提供いたします。


特典2 11~12月にオンラインで開催予定の改訂要点説明会へ特別割引にてご優待

当協会主催予定の「改訂要点解説説明会」に、特別割引にてご優待いたします。
1日目は「PEDの基本要求事項」と「圧力容器と基本」に関する初心者向けの勉強会、2日目は「改訂要点解説説明会」を開催予定です。

※詳しい情報は随時、Webサイトにてご案内いたします。こちらも併せてご確認ください。
https://webdesk.jsa.or.jp/seminar/W12M1000/

(担当部門:研修ユニット 研修チーム MAIL etd@jsa.or.jp)


特典3 2021年版改訂要点資料(日本語版)をご提供

ASMEより入手した、2021年版ASME BPVCの改訂要点資料の翻訳版をご提供いたします。


▼書籍情報
『2021 ASME Boiler&Pressure Vessel Code』(掲載画像は、前版「2019 ASME BPVC Section1」の表紙です。)


[画像1: https://prtimes.jp/i/4052/99/resize/d4052-99-603453-0.jpg ]



▼『2021 ASME Boiler&Pressure Vessel Code」の内容詳細


[画像2: https://prtimes.jp/i/4052/99/resize/d4052-99-974099-1.png ]


こちらのPDFで詳しくご覧いただけます。
https://prtimes.jp/a/?f=d4052-20210512-3956.pdf


▼『2021 ASME Boiler&Pressure Vessel Code』のご注文はこちら。
https://webdesk.jsa.or.jp/common/W10K0010/?post_type=book_common&page_id=b_j_top_riyou_asme1&utm_source=primes&utm_medium=referral&utm_campaign=syuppan_20210426

価格見直しにより、前版の2019年版より4%程度の値下げしております。この機会にぜひ、ご検討ください!

(担当部門:出版情報ユニット 出版情報サービスチーム MAIL csd@jsa.or.jp)


[画像3: https://prtimes.jp/i/4052/99/resize/d4052-99-422134-2.png ]


■日本規格協会グループ(JSA)について

 日本規格協会は、1945年12月に 「工業標準化及び規格統一に関する普及並びに啓発等を図り、技術の向上、生産の能率化に貢献すること」を目的に設立されました。
 「標準化ナショナルセンター」である当協会では、JISの開発、JSA規格の開発、国際規格ISO、IECの開発、JIS規格票の発行と販売、国際規格・海外規格の頒布、年間約100種類に及ぶ多彩なセミナーの提供、ISO 9000、ISO 14000をはじめとする各種マネジメントシステムの審査登録、各種サービスに関する認証、マネジメントシステム審査員などの資格登録、品質管理検定(QC検定)等の事業に取り組んでおります。
 2019年4月1日、標準化活動のグローバル化をより一層推進するため、規格開発部門と認証部門を分離するなどの体制整備を行い、一般財団法人日本規格協会、日本規格協会ソリューションズ株式会社、一般財団法人日本要員認証協会の三法人から成る「日本規格協会グループ」として、事業を開始しました。

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