クラウドデータのパイプラインツールCData Sync でBigQuery、Snowflake などのクラウドDWH が全有償エディションで同期先として利用可能に
PR TIMES / 2021年9月7日 16時45分
~有償エディションでは全RDB、全クラウドデータストアを開放~
2021年9月7日、CData Software Japan 合同会社(本社:アメリカノースカロライナ州、日本オフィス:宮城県仙台市、代表社員 職務執行者 疋田 圭介)は、SaaS・DB データをノーコードでDWH に統合するデータパイプラインツール「CData Sync」のライセンス改定を行い、有償エディションでは対応する全RDB、全クラウドデータストアをデータの同期先として利用可能になったことを発表します。
[画像: https://prtimes.jp/i/17545/100/resize/d17545-100-40743a434af5f118cf5e-0.png ]
■ノーコードで400種類以上のSaaS をDWH に統合するCData Sync
企業ではクラウドサービス(SaaS)の業務利用が進み、1社で10や20種類のSaaS を利用している企業も一般的になっています。それらの業務データはシステム毎にサイロ化してしまっており、企業が自社の業務や顧客との関係の全容を分析し、理解するためには分散するデータを統合する必要があります。CData Sync は、Salesforce、Dynamics 365、NetSuite、kintone、Marketo をはじめとするSaaS やDB のデータをデータウェアハウスにレプリケートするツールです。ノーコードで400を超えるクラウド・オンプレミスデータを主要なRDB、クラウドデータストアにスケジューリングして格納できます。
■人気のクラウドDWH の同期先利用を全有償ライセンスに開放
近年Google BigQuery、Snowflake、Amazon Redshift、S3、Azure Data Lake などのクラウド上のデータウェアハウス(DWH)サービスを使用するユーザーが増加しています。クラウドDWH は、大容量データのハイパフォーマンスなクエリ、従量課金で始められるコストパフォーマンス、プラットフォーム上でのAI などの多様な機能の利用機会などの点で注目されています。CData では、これまで上位ライセンスであるProfessional 以上でしか使用ができなかったこれらのクラウドDWH を含む全同期先を、すべての有償ライセンスプランから利用可能にします。
■CData Sync の利用可能同期先の開放のポイント
全有償ライセンス(Standard、Professional、Enterprise)ですべてのRDB、クラウドDWH を同期先として使用可能に。
従来Standard ライセンスでも利用できた同期先:SQLite、MySQL、PostgreSQL、SQL Server、CSV など。
今回Standard ライセンスで利用が開放された同期先:Google BigQuery、Snowflake、Amazon Redshift、Amazon S3、Azure Data Lake、Azure Blob Storage、Azure Event Hubs、Apache Kafka、MongoDB、DB2、Oracle、Couchbase、Cassandra、SAP HANA。
CData Sync の有償版ライセンスは、接続するSaaS やDB 数、および使用するデータソースの種類、ホスティング環境でプランが分かれており、テーブル数、クエリ数やデータ容量などでの追加課金は引き続きありません。
無償のStarter でも、全同期先を使うことはできますが、テーブル数や手動実行のみなどの制限があります。
※ライセンスプランについては2021年9月時点のもので今後変更の可能性があります。
便利なクラウドDWH の同期先利用が開放されてもっと使いやすくなったCData Sync を使って、企業の大きなチャレンジであるクラウドデータ統合を実現しましょう。
CData Sync 製品ページ:https://www.cdata.com/jp/sync/
<CData Software について:https://www.cdata.com/jp/>
CData Software, Inc. は、クラウドデータのコネクタソリューションおよびデータ連携ツールのリーディングベンダーです。250以上のSaaS、NoSQL やアプリケーションデータに標準接続するコネクタとデータ接続テクノロジーの開発に特化し、各種ツール、クラウドサービス、カスタムアプリケーションからのリアルタイム接続を実現します。CData 製品は、世界中の大手企業、中小企業、政府機関、教育機関のデータ統合ソリューションにて利用されています。
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
<本件に関するお問い合わせ先>
CData Software Japan 合同会社 マーケティング 兵藤
E-mail: press@cdata.co.jp
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